重たい掲示板

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_hukuhannou-utagai-houkoku.html

https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000778304.pdf

既にご存じの方も多いかと思いますが、厚生労働省の発表によりますと5月7日時点でファイザー製ワクチンでの死亡報告が39件になっています。大半は高齢者ですが、20歳台（2名）・30歳台（1名）・40歳台（4名）・50歳台（3名）・60歳台（6名）となっており中年層での報告例も増えてきました。そして、死亡事例の大半が「情報不足等により評価不能」になっています。確かにワクチンが原因で死亡したと断定するには十分な調査が必要ですが、いつになればワクチンが原因と判明するのかも明確ではありません。

治療薬の開発もしているようですが、大きな進展がないようです。薬では医師が「あなたはコロナです」と診断して処方箋を書かないと患者に薬を与えることができません。一方、ワクチンなら感染の有無に関係なく国民全員に打てと言えるので、ビジネス的には都合が良いでしょう。

https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210508-OYT1T50380/

また上記記事によると病院勤務の事務職員がワクチン接種の翌日に死亡するも当初は因果関係がないとして国に報告しなかったとあります。これでは遺族もたまったものではありません。遺族が病院にクレーマーのように怒鳴り込み修羅場と化しても不思議ではありません。院長のコメントでは遺族の強い要望により国に報告することにしたとなっており、まるで綺麗事のようです。しかしその行間には修羅場のような光景が埋め込まれていると邪推したくもなるというものです。

https://www.jrc.or.jp/donation/blood/news/2021/0428_017376.html

また、こちらでも指摘のあった赤十字の対応ですが、更新されています。mRNAワクチンは48時間後は献血可能で、他社のワクチン接種者の献血は見合わせることになってます。私も医者に直接聞きましたが、「mRNAワクチンが人体に及ぼす影響は現時点ではわからない」との返答でした。赤十字がファイザー製だけ48時間後は献血可能にしたか判然としません。せいぜい体内で溶けるから大丈夫というのが根拠かもしれません。

当然ですが、初めての試みであればワクチン接種者が死ぬまで調査しないと不明です。平たく言えば実験台です。国はワクチン接種で死亡したら4420万円を支払うとしていますが、現時点でお金をもらった人はいないようです。しかしながら国が4000万円を支払えばファイザーに責任があると間接的に認めることになるので、簡単に認めるとも思えません。2016年には子宮頸がんワクチンで集団提訴がありました。近い前例があるなら今回も同様の展開が予想されます。

そのうち遺族や後遺症に悩む人達の声が大きくなり隠しきれなくなる事態も想定されます。ゆめゆめ4000万円の生命保険に加入した気分で受ける人はここにはいないと思いますが、遺族や後遺症の出た人達で集団訴訟をすることも事前に想定する必要があると思いました。

失礼します。
副島先生が既に書いた月への宇宙飛行のお話です。
私も最初は信じられませんでした。
　下の動画で、小さな子供が宇宙飛行士に「なぜあれから月に行っていないの」と質問して
います。当時、月に行った飛行士が、それに答えています。

https://www.youtube.com/watch?v=Qt6o8dzVgjI
この世で最も恐ろしい事実　　Eden Media　　

首相が五輪開催を主張していることで物議を醸しています。学問道場ではコロナウイルスの存在自体の有無が論点の一つになっていますが、本件では関係ないものとして話しを進めます。
医療崩壊寸前の報道が正しいなら、五輪中止とするのが常識的に正しい判断かと思います。利権絡みとしても一国の長が五輪開催にこだわるのは理解に苦しむはずです。
マキャベリの君主論によれば、「目的達成のためには手段を選ぶな」とありますす。これは常識的・道徳的・宗教的に正しいことでも、政治的には必ずしも正しいとは限らないと解釈されたりもします。
推測するに、五輪はどうなっても日本は大赤字で終わることは確実になったと考えます。それならば赤字を少しでも少なくする止血措置しか選択肢はありません。１年延期の末に中止することが赤字最大化のシナリオであれば、日本がIOCに払う莫大な違約金を免責してもらうのが最善策になります。
それゆえに、五輪開催を唱えることは常識的には間違っていても、政治的には正しいことになり、まさに君主論を地で行く展開となっていると思います。あとは、IOC側からの中止宣言を待ち望んでいるように思えますが、副島先生の指摘通り属国の首長が損する運命かもしれませんが・・・。
先日も国の債務が1230兆円超の報道がありました。既に今後はなにかと理由をつけて五輪の赤字は増税で穴埋めする算段に入っているのかもしれません。

さて、金融では日経平均が連日大きく下げており、副島先生指摘の暴落はたまたセルインザメイ（株は５月に売れ）の相場格言の様相を呈しています。

（参考記事）
https://media.rakuten-sec.net/articles/-/30509?page=2

上記によると国内株式の需給において日銀と外国人の存在が大きく、安値・高値をつけるのは外国人の影響が大きいとの指摘があります。
金融緩和を続けても実体経済が上向かないなら、「緩和マネーはどこに消えた？」となります。
大型株を大量売買しているのが外資系ファンドをはじめとする外国人であって日銀との売買で利益を得ているなら、これは国富の流出であり、日本はますます貧しくなるだけです。国内の機関投資家が利益を得ていてもトリクルダウンがないのであれば富める者がますます富む格差社会を加速させていることになります。

そもそも日銀のETF買いは既発の有価証券を購入しているにすぎません。簡単に言えば株式の所有者がAさんからBさんに変わるだけで企業にお金は入ってきません。企業にお金が入ってくるのは第三者割当などの増資等で新規に株式発行したときです。それならば緩和を続けても景気が良くならないのは仕方のないことです。せいぜい国が株価対策してくれているようなものです。

（２０２１年５月１３日投稿）

◆既得権益者が高い壁を作りアウトサイダーの参入を阻む選挙の仕組み◆

民主政治は国民の様々な意見を汲み取り、少数の人々の利益も無視することなく国政政治に反映させる仕組みを取り入れていかなければならない。

ところが、現状は国政選挙であっても投票に参加する人が有権者の５０％～６０％にとどまり、その結果、自民公明の得票率が（全有権者の）３０％しかないのに与党の国会議員が３分の２を占めてしまうという恐ろしい結果を生み出してしまうのである。

その原因は少なくとも４つあって、①一票の格差②小選挙区制度③既得権益者（＊既成政党）が持つ組織票④組織化されない非既得権益者（アウトサイダー）の多くが投票に行かない、ということにあるのだと思う。

＊７つの既成政党（＝既得権益者の政党すなわち自民、公明、立憲、共産、維新、国民、社民をいう）
＊２つの新興政党（＝れいわ新選組、NHKから国民を守る党）
以上９つが国政政党である。（国政政党とは直近の国政選挙で有効投票数の２％以上の票を獲得し、かつ１名以上の国会議員を有する政党をいう）

さて問題は国政政党は選挙運動に於いて特別に優遇され、さらに選挙後に獲得票数が政党助成金に反映するという政党助成法上の特典があるが、国政政党以外にはこの特典が適用されないということである。

この国政政党への特別の優遇（＊２）が弱小の政治団体が国政に参入しようとする時の大きな障壁となり、新規参入が難しく既成政党が既得権益者として、政界を牛耳る状況を作って来たと考えることが出来る。（注：共産党はなぜか政党助成金を受け取らない）

それ故、現状は国政政党というプラットフォームを借りて、国政選挙に出ない限り国会議員になることは困難であると言ってよいだろう。

（＊２）弱小政治団体への差別の主なものは①国政政党には認められるテレビでの政見放送が弱小の政治団体には認められないこと②新聞広告が税金（一定額）に依って掲載可能であるが、弱小の政治団体にはこの特典も無いこと③選挙の結果獲得した票数が政党助成金の形で戻ってこないことがあげられる。

◆野末陳平氏の場合◆

例えば２０１９年の参議院議員選挙において元参議院議員の野末陳平氏は東京選挙区から無所属で出馬し91,194票を獲得したが落選した。そして、３００万円の供託金も没収された。野末陳平氏は９万票以上も票を獲得したにも関わらず政党助成金を一円も受け取ることが出来なかった。

もし野末氏が国政政党の公認候補として出馬していれば、一票当たり４７円の政党助成金が交付され６年間に２千５百７０万円（47円×91,194×6年＝25,716,708円）がその所属する国政政党および本人に支給されるのである。

つまり、無所属や弱小の政治団体から選挙に出る場合、選挙のスタート時点においても、また選挙後の政党助成法の待遇においても極めて不利な状況で選挙戦を戦わなければならないのだ。既得権益者である国政政党が優遇され、新規参入を阻む厚く高い壁が最初から『意図して』作られていることは明らかである。

そして、つねに批判され続けている二世議員、三世議員がのさばり続くのも、この公職選挙法の不平等な条文にその大きな原因があることが判明するはずである。

◆２０１９年に起こった記憶されるべき２つの出来事◆

この年の７月、憲政史上に残る二つの出来事が起こった。（そして、ここに新しい民意の方向が示されている）

その第一は、①れいわ新選組から2人の身体障碍者の国会議員が誕生したことである。

本来なら当選が難しいであろうこの２人の候補者が当選した背景には２つの要因があった。

一つは山本太郎の誰も思いつかない奇策ともいうべき戦術であり、その原因を作ったのは自民党の傲慢で横暴で自分勝手な選挙制度の改悪（比例区において定数を２議席増やし、上位２名を特定の候補者に指定できる様に改悪した）があり、これを逆手に取り、かつ山本太郎が自らの議席を二人に優先して譲るという英断があったからである。

第二は、②NHKから国民を守る党が国政政党に飛躍したことである。

これはほとんど無名の民間人である立花孝志が既存の国政政党というプラットフォームを使わずに６年の歳月をかけて、地方議会選挙で少しずつ議員を増やしながらとうとう国政政党に飛躍するという誰も成し遂げたことのない快挙であった。

過去に国政政党を使わずに国会議員になった人は何人かいた。しかし、それは青島幸男氏やアントニオ猪木氏のようにテレビを通して全国的に有名であった人が国会議員になった例である。

無名の立花の場合はYouTubeでの動画配信を通して、熱狂的な支持者を獲得するという手法が新しかったと言える。

◆立花孝志が構想する『古い政党を支持しない党』が風穴を開けるだろう◆

２０１３年に政治団体『NHK受信料不払い党』としてスタートしたこの政党はその後、『NHKから国民を守る党』（N国党）→『NHK受信料を支払わない方法を教える党』（NHK党）と党名を変更し、今度の衆議院議員選挙と２０２２年の参議院選挙に向けて四度目の党名変更を行い『古い政党を支持しない党』という国政政党になる。

立花は党名を変更するのみならず、これまでになかった『構想と構造』を持った全く新しいイメージの政党を作ろうとしている。

まず、上部構造として国政政党『古い政党を支持しない党』があり、その下に数十の政治団体が所属するという構造になる。

国政選挙に立候補しようとする人は、それぞれが独自のワンイッシュー（一つの政治主張）を掲げる政治団体として『古い政党を支持しない党』の傘下に入り、『古い政党を支持しない党』の候補者として立候補する。

従って、単独の政治団体で立候補した場合に被る（冒頭紹介した）不利な条件ではなく、国政政党の優遇された立候補者としての待遇（テレビでの政見放送など）を受け取ることが出来る。

さらに選挙で獲得した当該候補者の得票数が政党助成金としてそれぞれの（弱小）政治団体に還元されるという仕組みになる。（例えば参議院選挙で２万票獲得した候補者は47×20,000×6年=5,640,000円が政党助成金として党に入ることになる。参議院選挙区の供託金３百万円は十分に賄えることになり、（例え供託金が没収されようとも）資金面でも安心して立候補できる仕組みが提供されることになる。

「政党助成法」という法律がある。この法律は民主政治の健全な発展に寄与することを目的として作られた法律であり、国民から一人当たり２５０円を集めこれを原資としておよそ３２０億円の資金を政党と議員に国庫から交付される。

民主政治を実現することがこの社会の目標であるならば、新たに政治家を目指す弱小の政治団体にも新規参入を促し、援助の手を差し伸べるという精神が必要なはずであるが、現実には冒頭述べたように新規参入を阻むような高いハードルが公職選挙法で『意図して（悪意を持って）』設けられており新規参入をしようとする政治団体は高額の供託金を知った段階で出馬を諦めていた。

このような高いハードルに風穴を開けたのが『古い政党を支持しない党』の構想（又は諸派党構想）である。本来なら国がやるべきことを、立花孝志は自分の作った国政政党のプラットフォームを弱小の政治団体に開放することで、既存の国政政党と同じ公平な条件で国政選挙に立候補できる道を開いたと言ってもよい。

（つづく）

永遠に63歳主婦です。

先生、割り込んでスミマセン。

ディープステイトの話題も尽きないですが、
コロナの話しも、恐怖を通り越してパロディーに進化しています。

漫画家の片岡ジョージさんの動画「コロナは概念」を見つけました。
笑いで免疫力アップしては、いかがでしょうか。

https://www.youtube.com/watch?v=n5mcrlZYTn8

副島隆彦です。今日は、２０２１年５月１１日（火）です。

　下↓の　５月２３日の横須賀市での、「コロナ脳からの解放と、コロナ“謀略”騒動の政府規制のために追い詰められて自殺している飲食店の経営者たちの問題」を討論する会を主催している、私たちの同志の　一柳（いちやなぎ）洋（ひろし）さん、頑張ってください。

　私は、西森マリーさんの、次の大作「人類を支配する　カバール　Cabal　の正体」（秀和システム、６月刊）の、監修者としての、校閲（こうえつ）の作業して、この本のゲラ（gally proof）を読み込むことと推薦文を書くことをやっていました。急いで、金融本「目の前に迫り来る　大暴落」　を書き上げないといけません。

　私は高血圧症で頭が重い。６０歳までは血圧がなんともなかったのだが、歳を取るとこういう老人病が出てくる。　高いと、上が１９０ぐらい有る。下が１２０だ。
　私が、頭（脳、brain 、ブレイン、知能、intellect インテレクト、思考 mind、マインド＝thinking ability シンキング・アビリテ 。　Ｘ　心　ではない　、馬鹿ども。心の病気　なんかない。頭の病気＝精神病　だ。mental illness メンタル・イルネス ）　を使い過ぎるのは、肉体労働者やスポーツ選手が、体（骨と筋肉）を使い過ぎるのと同じなので、職業病　だと思う。

　私は、降圧（こうあつ）剤は、ただの血管拡張（けっかんかくちょう）剤であり（バイアグラと同じ）、脳の神経を麻痺させて、緊張を取ることで、血管を広げるだけの、軽い麻薬（まやく）の一種だと分っている。現代の薬品のほとんどは、向（こう）精神病医薬であり麻薬だ。患部に直接、効くのではない。頭を麻痺させるだけだ。

　「降圧剤は、飲むな、飲んだらいけない。却（かえ）って危険だ。アルツハイマーになる」と主張する友人たちがいる（医者にもいる）ので、飲みたくないのだが、あんまり血圧が高いと、頭がぼーっとして、軽い圧迫頭痛がするので、仕方なく、時々、降圧剤を飲む。

　あんまり効くとは思わない。それでも、何とか１６０　ぐらいには下げたい。私は、医者が嫌いだから、あいつらの言うことを聞かない。そうすると、「医者の言うことを素直に聞かない、お前みたいな不良の患者は、病気の天罰が落ちればいいのだ」という顔を、医者は一瞬する。

　だが、それも、「どうせ、お前の人生だ。こっち（医者）も、商売、営業、営利事業　で、医者をやっているのだから、いちいち患者のことなんか、知ったことか。頼まれた時だけ、治療してやるんだ」と、医師たちは考えている。これで今の世の中は、動いている。（高）血圧ぐらいで、血管が破れて死んでたまるか。

　下に載せる記事は、ビル・ゲイツが、メリンダと離婚して、７兆円（７００億ドル）を奥さんに払う（取られる）、という話し以外に、遂に、ビル・ゲイツの、悪魔島＝エプスタイン島行きの、悪魔たちの幼児虐待、生贄（いけにえ）儀式への参加で、メリンダが、怒り狂って、それで、離婚の原因になった、ということの　記事だ。これで世界中（主に欧米の白人たち）が、ヒソヒソと大騒ぎだ。　

　私、副島隆彦が、「裏切られたトランプ革命」（秀和システム、この３月刊）に、詳しく書いたとおりだ。　ディープ・ステイト（陰に隠れた政府）の、世界を支配している超エリートのワルたちへの、天罰（てんばつ）が落ちつつある。
　私たちトランプ支持派の、日本人はさらに団結して、彼らの凶悪な悪業を、日本から非難し糾弾するべきだ。こいつらが、特に、ビル・ゲイツが、最大の大金を出して、コロナ・ウイルスを、人工生物科学兵器（バイオ・ケミカル・ウエポン）として製造した。そして中国を手始めに、世界中にばら撒いたのだから。

　ビル・ゲイツも、ジェフ・ベゾスも　ペドフィリア（幼児性愛の犯罪者）である。日本の孫正義も彼らのお仲間であり　ペド　である。ペドフィリアの略称は、ペド　pedo　である。今では、世界中で通用する。　おそらく日本人もたくさん有料で見ている、映画オンライン配信会社の Netflix は、「あそこは、Pedoflix ペドフリックスだ」と言われている。 ケビン・スペイシーだけではない。pedo の俳優が山ほどいる。そういう作品をたくさん作っている。

　彼らは、エプスタイン組（ぐみ）だ。証拠は、米軍の中の正義の軍人たち（　NSAと　JAG　である　）がたくさん握っている。だから、この者たちを、正しく裁判に掛けて、大量の幼児虐待、殺害の罪で、有罪にして処刑しなければいけない。人類は、今、着着とこの道を進んでいる。

　ビル・ケイツよ、お前が、コロナウイルスを製造して、世界中に撒いて（だが元気な若い人たちは誰も死んでいない。病気持ちと９０歳ぐらいの高齢者だけだ。みんなただの肺炎だ。さっさと死なせるべき人たちだ　）、それで、こんなにも、世界中を大混乱に陥（おとしい）れた。

　その責任を、ビル・ゲイツが、まず、奥さんから、ギャーギャー喚（わめ）かれて、家族から罵（ののし）られることで、生身の体としては、家庭生活で、針の筵（むしろ）に、この３年間、座らされただろうか、この分だけでも、まずは人類全体からの、お前に対する返礼、仕返しだ、と思え。　　

　まだまだ、これから、お前たちの地獄が続く。いいか。カバールCabalそして、その執行機関（実働部隊）である、ディープ・ステイトthe Deep State どもよ !

　下に載せる１本目の、週刊ポスト（NEWSセブン）の記事を書いた　高濱賛（たかはまたとう）という男は、今は、在米のジャーナリストを名乗っているが、読売新聞の記者だった。
アルル（中田安彦）君の、「ジャパン・ハンドラーズ」本から、たくさん剽窃（ひょうせつ）した真似（まね）本の「アメリカ研究本」を書いた男だ。

　ディープ・ステイト側に立って、記事を書いて、「米大統領選挙では、不正はなかった。彼らは、何を騒いでいるのか」と書いた言論人のひとりだ。私の「裏切られたトランプ革命」本の、P108　に、名指しで列挙した性悪（しょうわる）のジャーナリスト、言論人どもの一覧の中に並べて、書いておいた。

　それが、週刊ポストの記事として、この高濱賛が書いている。NYタイムズに、続いて、Forbs フォーブス誌が、この「ビル・ゲイツの、幼児虐待パーティーへの参加。それが、離婚の真の原因だ」の報道をしたので、週刊ポスト（小学館）としても急いで、「アメリカで報道されている」という逃げ、と隠れ蓑を着ながら、この高濱賛に書かせた。Forbs　の英文記事を、そのままなぞっただけの内容の記事だ。いや。本当は、私、副島隆彦の上記の本からの丸写しだ。週間ポストを含めて、バカな奴らだ。　副島隆彦　記

（ 転載貼り付け始め）
　
◯　「　ビル・ゲイツ離婚の背景に、英王子も巻き込まれた「あのセレブ少女売春組織」が浮上した　」
https://news.yahoo.co.jp/articles/fb6fa678307d87d3f10bf86f3900b77cb06b80d4

２０２１年5/11(火) 　 高濱賛（在米ジャーナリスト）　　　週刊ポスト　小学館

最近まで「おしどり夫婦」を演じていた（AFP=時事）

　米マイクロソフト創業者で世界一の慈善活動家であるビル・ゲイツ氏（65）とメリンダ夫人（56）の離婚をめぐり、米メディアから不穏な情報が流れている。離婚の理由には、少女売春ネットワーク経営で有罪判決を受け、勾留中に首つり自殺した富豪、ジェフリー・エプスタイン元服役囚（享年66）とビル氏の交友があったというのである。

【写真】一見、典型的なセレブカップルに見えていたエプスタイン元服役囚とマクスウェル被告は少女売春組織の元締めだった。

　これは政治やポップカルチャーを専門にするリベラル系ニュースサイト「デイリー・ビースト」の特ダネだ。エプスタイン氏は、ドナルド・トランプ前大統領、ビル・クリントン元大統領ら米政財界の大物、さらにはエリザベス英女王の次男、アンドルー王子との交流もあった大物食いの元ヘッジファンド経営者。クリントン氏などは、エプスタイン氏のプライベートジェット「ロリータ・エクスプレス」で26回もバージン諸島などにある別荘に招待されていたとされる。 　

表は富豪、ところが裏の顔は、未成年の少女ら数十人をセレブたちに周旋していた売春業者だった。2019年7月には、ニューヨーク大陪審が「少女たちを性的に搾取した罪」で禁固45年の有罪判決を出し、同氏は収監された。そして、1か月後の8月、拘留施設内で自殺したのである。 　

　エプスタイン氏は自らも少女相手にセックスを楽しむ一方で、元交際相手のギレーヌ・マクスウェル容疑者（58＝2020年11月にニューヨーク検察が起訴）をパートナーに「少女売春ピラミッド」（ニューヨーク・ポスト紙）を築いて荒稼ぎしていた。

　ギレーヌ容疑者はメディア王の娘で英米社交界で顔が広く、アンドルー王子は彼女の邸宅で当時17歳だったバージニア・ロバーツさんを紹介されたという。英大衆紙には、王子がこの女性の腰に手を回す写真が暴露されて大騒ぎになった。 　

　そのエプスタイン氏とゲイツ元夫妻はどのような関係にあったのか。「デイリー・ビースト」によれば、ビル氏が最初に同氏に会ったのは2011年。エプスタイン氏の愛人、エバ・アンダーソン・ドュビン氏のマンハッタンの家だった。紹介したのはゲイツ財団に籍を置くボリス・ニコリク、メラニー・ウォーカー両博士。

　2人ともマサチューセッツ工科大学（MIT)のメディアラボの客員研究員を兼務していた。そのMITメディアラボは、エプスタイン氏から52万5000ドル（約6000万円）の資金を受け取っていたが、少女売春が明るみに出たことで、当時所長だった日本人の伊藤穣一（いとうじょういち）氏が辞任している。 　

　初対面から2013年までに、ビル氏はエプスタイン氏と数回会っている。そして、メリンダ氏がエプスタイン氏に会ったのは2013年9月のこと。ゲイツ元夫妻の知人が証言する。

「その日、夫妻はピエア・ホテルで行われた『ラスカー・ブルームバーグ公共サービス賞』の授賞式に出席、マイク・ブルームバーグ市長（当時）と一緒に写真を撮った日でした。そのあとエプスタインと会ったのですが、メリンダは初対面から生理的に不快感を持ったようです。場所はマンハッタンのエプスタインの家だったそうです」 　

　エプスタイン氏は、すでに少女買春で有罪判決を受けた過去があり、のちにトランプ政権で労働長官を務めたアレキサンダー・アコスタ検事と司法取引を結んで、「夜だけ刑務所で過ごす」という異例の扱いを受けたこともあった（アコスタ氏はその事実が発覚して長官を辞任した）。メリンダ氏が、そうしたエプスタイン氏の過去を知っていた可能性は高い。ビル氏には、「あんな男とは二度と付き合わないでほしい」と懇願したとされるが、ビル氏はその後も会っていた。

　ビル氏は2019年9月、エプスタイン氏との関係について「デイリー・ビースト」の記者に聞かれて、こう答えている。 「私はニューメキシコにもフロリダやパームビーチにも（エプスタイン氏と一緒に）行ったことはない。彼の周りにいる人間の中には『もし献金が欲しいならエプスタインは多くの金持ちを知っているぞ』と言ってくる者はいた。彼と会う時はいつも第三者が同席していた。私が知る限り、彼からは1セントも寄付金などもらっていない」 　

　それではなぜ何度も会っていたのか。ビル氏に少女買春の疑いがあるかはわかっていないが、敬虔なカトリック教徒のメリンダ氏にとっては、エプスタイン氏の存在自体が不快だったことは想像に難くない。

「彼女が名門デューク大学院でコンピューターサイエンスを学び、最初に就いた仕事は少年少女に数学やコンピュータープログラムを教えることだった。未来ある少年少女を食い物にするエプスタインのような男は許せなかっただろう」（メリンダ氏の大学院同窓生）

「ニューヨーク・タイムズ」（5月8日付）は、「財団の運営をめぐってかなり前からゲイツ元夫妻は対立していた」と報じた。女性の地位向上や健康に重点を置きたいメリンダ氏に対し、ビル氏は気候変動と次世代型原子炉開発に執心していたという。ただし、それだけが離婚理由とも考えにくい。メリンダ氏がエプスタイン氏を嫌っていたならば、なぜビル氏が1セントも寄付を受けていない同氏にそこまで執着したのか。ビル氏は黙して語らない。

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦です。これが、２０１９年１０月にニューヨークタイムズが出した記事と、２０１１年に、エプスタインとビル・ゲイツが会っていた写真だ。左隣りに、ラリー・サマーズまでいる。お前ら、なー、どうするんだ、これから。

Bill Gates Met With Jeffrey Epstein Many Times, Despite His Past
Published Oct. 12, 2019　Updated May 8, 2021
https://www.nytimes.com/2019/10/12/business/jeffrey-epstein-bill-gates.html

（転載貼り付け始め）

◯　ビル・ゲイツ離婚の裏に浮上した「性虐待容疑」の富豪の存在
２０２１年5/10(月) 　Forbs フォーブズ誌

（副島隆彦注記。以下の文は、フォーブス誌の、本文を、日本人向けに縮めて、極めて短い記事に直したものだ）

　ビリオネアカップルのビル・ゲイツとメリンダ・ゲイツは5月3日、27年間の結婚生活に終止符を打つことを宣言したが、メリンダが最初に離婚に向けての話し合いを弁護士と始めたのは、2019年のことだったことがウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が入手した資料で明らかになった。

　 WSJは、このタイミングが少女の性的人身売買の罪などで起訴された資産家のジェフリー・エプスタインとビル・ゲイツの関係が世間の注目を集めた時期と重なると報じている。

　5月3日付の離婚申請書によると、ゲイツ夫妻は1300億ドル（約14兆円）以上の資産を離別契約によって分割することに合意したとWSJは伝えた。

　2人はそれぞれスター級の弁護士チームを抱えている。メリンダは、ドナルド・トランプの元妻のイヴァナ・トランプやマイケル・ブルームバーグらの離婚を担当したニューヨークの弁護士、ロバート・ステファンを雇い、ビルはマーク・ザッカーバーグの元弁護士、ロナルド・オルソンを雇っている。

　彼らの3人の子供は全員18歳以上であり、親権問題を解決する必要はない。 WSJによると、メリンダが離婚弁護士に電話をかけたのは2019年10月のことであり、それはニューヨーク・タイムズ（NYT）が、2008年に未成年に対する性犯罪で有罪判決を受けたエプスタインとビル・ゲイツの交友関係が2011年に始まったとする記事を掲載した後のことだった。

　ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の元職員の1人はWSJの取材に、メリンダが2013年の時点で、夫とエプスタインの関係を懸念していたと話しており、それはエプスタインが14歳の少女の人身売買の容疑で再び逮捕される6年前のことだった。 ビル・ゲイツもメリンダも、離婚の理由については明かしていない。フォーブスは彼らの財団にコメントを求めたが、期限までに回答は得られなかった。　　Carlie Porterfield

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝　

5月11日、日経新聞朝刊の見開きに宝島社の強烈な意見広告だ出ています。

緊急事態
ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戦えと言うのか。このままじゃ政治に殺される。
私たちは騙されている。

重たい掲示版を借りての告知で恐縮です。
　6日付けで5月23日のコロナ脳を解く講演会のお知らせを掲載させて頂きましたが、横須賀で開催を抜かしてしましました。
　また会場の正式名は横須賀産業交流プラザです。会場へのアクセス検索では正式名にて検索をお願い致します。申し込みをされた方からの指摘もありましたので、改めてご案内させて頂きます（度々で恐縮です）。
一柳　洋

会員の一柳　洋です。
　学問道場会員でコロナ問題に関心ある皆様へ。
　今月２３日に以下のような講演集会を行いますので、ご案内します。

コロナ脳を解いて暮らしの回復

日 時：５月２３日（日）午後２時～５時
場 所：汐入産業交流プラザ第１研修室
参加費：１，０００円

第１部　コロナに脅かされない医療の基礎知識
　元遺伝子研究医の萬田緑平さんと、医療ジャーナリスト鳥集（とりだまり）徹　さんが、PCR検査はコロナ診断には適さない事。日本では感染率、死亡率とも低く怖がる必要はない事。テレビに出る医師専門家は危機ばかり煽るのか？など。メディアのコロナ洗脳報道と医療崩壊を理由に緊急事態宣言を繰り返す政府や　自治体の愚策を暴く対談講演で、コロナ脳から解放します。是非お聞き下さい。

第２部　コロナ騒動この１年３ヶ月の暮らし破壊検証
　時短や自粛強要による経済影響、飲食店、タクシー運転手などからの報告。自殺者は市や県でどう増えているか、生活保護の状況などを市議・県議より報告。保健所の対応PCR－増幅回数を含めて市議より報告。飲食店が本当に感染源なのか！エビデンスの追及。緊急事態出したり止めたりの繰り返しで、経済と暮らし破壊をさせないための意見交換。

共同開催 よこすか・やすらぎの会 立憲主義を守るよこすか市民の会　県議,、市議、,弁護士
連絡先　一柳方 Eﾒｰﾙ umihiro@bc.mbn.or.jp 　Tel/FAX 046（897）5561

講師紹介
萬田緑平（まんだ　りょくへい）１96４年生。９１年群馬大医学部卒。20年前遺伝子の研究医であり、PCR検査についても精通している。PCR検査は大量検査に適さず、相当ずさんな検査が行われていると指摘。２０１７年前橋で緩和ケア萬田診療所開設。1400人以上を在宅で看取る緩和ケア医師。コロナ自粛政策を厳しく批判。コロナ騒動は何か巨大な力が働いているのではと、医師として珍しく共同謀議の存在を疑っている人でもある。

鳥集　徹（とりだまり　とおる）
１966年生まれ。兵庫県西宮市。同志社大学新聞学専攻卒。出版社勤務等を経て2004年からジャーナリストとして活動。 「週刊文春」「文藝春秋」等で、医療関係の記事を中心に取材・執筆を続けている。 医療界と製薬会社との利益相反関係を暴いた『新薬の罠』（文藝春秋）で第４回日本医学ジャーナリスト協会賞大賞を受賞。 『コロナ自粛の大罪』（宝島社新書－今年3月発売）など。

基本的に申し込み不要ですが、県外からお越しの場合などは、参加申し込みして頂ければ別枠配慮致します。ご参加お待ちしています。 一柳　拝

初めまして。最初の投稿になります。
副島先生の著書は7年位前から金融本をきっかけに読みはじめて以降愛読しております。

副島先生はアルケゴスショックに起因する5～6月頃の金融混乱をテーマに新刊本を執筆中とのこと。大手金融機関が莫大な損失を被ったことは報道の通りです。
5月にはIOCバッハ会長の来日に加えて6月はオリンピックの観客上限を決める予定になっています。オリンピックはいずれにしても失敗が濃厚になってきました。無観客でも開催すればIOCは放映権料が入るので問題ありませんが、JOCはチケット収入が大きな柱なのでこれが無くなると損失は甚大なものとなり先行投資をした業界は回収できなくなり、これまた経済失速から不況への流れを予兆させるものであります。
また新500円硬貨の発行が延期されて、2024年の新円切替時に同時に行う見方もありましたが、11月に新500円硬貨の発行の報道がありました。
ひつじのショーンさんの紹介された動画にあるように欧州も混乱しており世界経済は余談を許さない状況です。
私の勝手な予想ですが、五輪不況と相まって2024年のデノミが2年位前倒しになる気もしてきました。しかし株価が暴落してもジャブジャブマネーで大した事ではなかったようにやり過ごすのでしょうが・・・。

またコロナ騒動です。
翻って情報空間を鑑みれば、ウイルスの脅威は常に喧伝され、パソコンにウイルスソフト（ワクチン）をインストールして使用することが普通になっています。
この概念を拡大適用するならば、ウイルスの脅威をあらゆるメディアを通じて浸透させれば、物理空間においても人々はワクチン（ウイルスソフト）を自ら進んで接種するようになると考えても不思議ではありません。
シェア争いの観点もありますが、量販店に行ってもOSがWindowsのパソコンはウイルスソフト（ワクチン）が予めインストール済みで出荷されているものが非常に多いです。

最近、「知能化戦争」という本が出版されました。中国軍人が著者だそうです。同著によると「これからの戦争は人に優しい戦争になるので、人を直接殺戮はしない。しかしその結果がもたらす悲劇は国を崩壊に導く」と述べています。学問道場の方々であれば情報戦を含めて我々は攻撃に晒されているとの認識があるでしょうから常在戦場になります。

駄文で失礼しましたが、ご容赦いただければ幸いです。