重たい掲示板

副島隆彦です。今日は、２０２０年８月１２日（水）です。

　私は、カンカン照りで、真夏の猛暑の　夏が嬉しい。
　ずっと続いた、６，７月の長雨で、私は、すっかり滅入って息も絶え絶えだった。このすばらしいカンカン照りで、子供連れの親が全国の海岸に、子供を連れて行っている。どこの海も人で溢（あふ）れている。コロナ馬鹿騒ぎの、キャーキャー、コワイ、コワイのバカタレどもは、「おうちで」、と「マスクで」、息苦しいまま窒息死して死んでしまえ。

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多くの人たちが詰めかけた片瀬海岸西浜（８月９日午後、神奈川県藤沢市で）＝菅野靖撮影（読売新聞）

　どうやら、１１月３日の米大統領選挙は、トランプの勝ちで再選が決まった。私、副島隆彦が断言する。以下の新聞記事にあるとおり、カマラ・ハリスが、バイデン民主党候補の、副大統領候補に決まった。これで、トランプの勝ちだ。天王山となって、危なかったテキサス州も、これでトランプが取る。カマラ・ハリスは、黒人と言っても、特権階級の御用達（ごようたし）の女で、インド人なのかジャマイカ人なのか分からない。この女では、アメリカ国民はがっかりだ。

　それよりも強力なのは、ミシェル・オバマである。もし、ミシェル・オバマ（自分の本拠地のシカゴにいる）が、民主党の副大統領候補になっていたら、トランプ再選は危ないと、私は思っていた。この杞憂（きゆう、心配）が消えた。だからトランプと共和党の勝ちだ。私、副島隆彦が、ここにこのように書くと、私の判断（近未来予測）が、一斉に全国の新聞記者どもにざわざわと広がる。
　
　ミシェルは、頭がよくて先が読める女だ。その次の２０２４年（トランプの２期目が終わる年）に、自分が大統領になったら、どれぐらい苦労するか、アメリカは地獄の底に落ちているだろうから。このことをミシェルは、先を読んで回避した。賢明な判断だ。

　私が、あとひとつ心配していた、 mail – in voting 「　メイル・イン・ヴォウティング」という、郵便投票による大規模な不正投票、インチキ選挙の仕掛け（極悪人のジョージ・ソロスたちが仕掛ける）も、トランプ勢力の正義の　公務員たちが阻止するだろう。
　アメリカ国内のディープ・ステイト　the Deep State の邪悪な勢力の策動は敗北する。

　郵便投票による不正選挙　vote fraud 「ヴォウト・フロード」は、USPS(ユーエス・ポスタル・サーヴィス、米郵政公社。これは今もある)　の中の、郵政監察官（ゆうせんかんさつかん）、postal officer たちが、厳しく監視して犯罪摘発するだろう。トランプが、ワーワー騒いだ甲斐が有る。大統領に忠誠を誓う、トランプ派の、警察署長や軍人たちが黙っていない。

　このことは、私が、西森マリーさんの高著（こうちょ）『ディープ・ステイトの真実』（秀和システム、この８月１日刊行　）の巻末の対談で話したとおりだ。これで、トランプの再選は、ほぼ決まった。よかった。日本国民に、私、副島隆彦から連絡します。近（きん）未来のことだけど。

（転載貼り付け始め）

◯　「　米副大統領候補にハリス氏　民主バイデン氏が起用へ　」

　2020/8/12 5:19　　　日経新聞　ワシントン=永沢毅

　米大統領選で民主党の候補に内定しているバイデン前副大統領（77）は11日、副大統領候補に黒人女性のカマラ・ハリス上院議員（55）を選んだと発表した。ハリス氏はジャマイカ系の父親とインド系移民の母親を持ち、当選すれば女性で初の副大統領となる。

　バイデン氏はツイッターで「彼女は恐れを知らない闘士だ」とハリス氏を称賛した。ハリス氏も「バイデン氏は米国を結束させることができる」と政権奪還に意欲を示した。両氏は８月12日にバイデン氏の地元、東部デラウェア州でそろって演説に臨む。

　米国の二大政党における女性の副大統領候補は2008年に共和党のマケイン元上院議員がサラ・ペイリン元アラスカ州知事を指名して以来で3人目。黒人女性を起用して民主党の多様性を反映する象徴と位置づけ、大統領選のカギを握る女性やマイノリティーの支持拡大につなげる。

　検察官出身のハリス氏は地元カリフォルニア州司法長官を経て2016年に上院選で初当選し、現在は1期目。トランプ政権の強硬な移民政策を厳しく批判するなど、鋭い弁舌で論戦力にも定評がある。

　今回の民主党の大統領候補にも名乗りを上げて「女性版オバマ」の異名で一時は注目を集めた。支持を広げられず、候補を絞り込むための予備選が始まる前の19年末に撤退した。政策的には穏健・中道を志向し、バイデン氏に近い。

　バイデン氏は大統領選に勝利すれば、21年1月の就任時に78歳と史上最高齢の大統領となる。バイデン氏が次の24年大統領選に再選を目指して出馬するか不透明との見方もあり、ハリス氏は民主党で同年大統領選の有力候補になり得る。

　副大統領は大統領が職務を続けられなくなった場合の継承順位が1位。これまで副大統領が大統領に昇格したのは、暗殺されたケネディ大統領を継いだジョンソン副大統領ら9例ある。

　5月に起きた白人警官による黒人男性の暴行死への抗議デモが全米に広がったことに加え、民主党の予備選でバイデン氏を浮揚させたのが黒人票だったため、民主党内からは副大統領候補に黒人を推す声が強かった。米紙USAトゥデーの世論調査では、副大統領候補に黒人を選ぶのが「重要」との回答は民主党支持者で72%に上る。

　ハリス氏は、８月17日に始まる民主党全国大会で、バイデン氏とともに正式に党の候補として指名を受ける。10月7日にはペンス副大統領とのテレビ討論会にも臨む。トランプ氏は11日、ツイッターに「いかさまハリス」と投稿して、ハリス氏をさっそく非難した。

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝　

　マスクの効果について素朴な疑問です。私は、ウイルスの大きさとマスクの編み目の大きさを比較すれば、一般的なマスクにウイルス遮断効果が無いと考えています。マスクをすると、感染確率が下がるのではないか、という意見は知っていますが、明確なデータは出ていないと思います。
　
　また、副島先生の見解は、それほど恐ろしくないウイルスであるが、メディアが過度に恐怖心を煽ることによって、多くの人に常識的な判断をさせないようにする。というものです。

　ですので、新型コロナウイルス自体が存在しないという意見は理解できません。

　最後に、私はコロナをうつされても人を恨みませんし、人にうつしても、悪いことをしたと考えません。私がコロナに感染し、肺炎が発症したときは、おもいきり怖がります。

　昔の人は言いました「ウイルスを憎んで人を憎まず」

大橋眞教授のYoutube「学びラウンジ」ですが、Youtubeは過去の「学びラウンジ」13本を削除していますが、この13本は以下で見れます。

https://www.bitchute.com/channel/doctorf/

また大橋眞教授が東京にきますのでお知らせします。

『新型コロナ』を斬る！
＜講師＞
徳島大学名誉教授　大橋眞先生
東京都日野市　　　池田としえ市議
＜日時＞
令和2年8月24日（月）午後13時半～17時（予定）
＜場所＞
参議院議員会館　地下１F　講堂にて
【参加費無料】

どなたでも参加できます。詳細は下記参照ください。
https://twitter.com/toshi2133/status/1292253057892286464?s=20

最近、大橋眞先生の発言で、コロナはただの風邪、マスクは症状なければ必要ないと信じる方々が多く、学問道場の方々をはじめ、多くの頭の良い人達が信じている様なので、再度述べさせて頂きます。
　新型コロナウイルスのPCR陽性者は、無症状でも肺のCT検査で肺炎像を認め、確実に感染が成立している症例が報告されており、私も自分の病院で経験しています。分かりにくいかもしれませんが、肺炎像があるということはそこにウイルスが感染、増殖している明らかな証拠です。無症状者全員がそうだとは言いませんが、無症状者の中に、感染力のある患者が確実にいるという事は、普通の医師なら常識なのです。
　現在のコロナPCR検査が普通の常在コロナウイルスを測定しているから検査をすればするほど陽性が増えると言う大橋先生のご意見を信じている方々に対して、一応のご説明としては、Covid-19のPCR試薬の説明書をインターネットで検索してご覧になってください。多くのコロナウイルスは勿論、類似症状の他のウイルス、細菌などに対し陽性が出ないことはしっかり確認されています。この世の全てのウイルスについて確かめた訳ではないですが・・私の知る医師や感染の専門家で、この検査がインチキだと言ってる人はいません。ご参考まで。
　マスクでウイルスは防げないときっぱり言い切る女性をテレビで見ましたが、さすがにそれは間違っており、医療用マスクがコロナ感染予防に有効なのはしっかり証明されており、そうでなければ毎日コロナの検査や、診察、治療をしている医療関係者は恐ろしくてみんな退職してます。
　学問道場の方々には、正確な知識を持って頂き、是非人にうつされたり、うつしたりしない様に、してください。ちゃんと注意していれば感染の可能性はとても低く出来ます。医療関係者は皆注意して生活しています。老人や持病のある人にうつしてしまうと特に重症になる可能性があります。そこはただの風邪では無いのです。外出の際は、最低限マスクはしていただける様お願いしたいと思います。

関東大震災や大恐慌から転じて戦争の流れは権力者謀議論などを通して研究した者であれば気づいておかしくない。東京オリンピックが延期した時点でこの一連の流れは確定したと確信できると思う。
次の戦争はどんな内容になるのか？いつおこるのか私は想定していた。起こってもない預言について断言することは信者である私の立場にとって正しいことではない為断言はしないがゴク・マゴクによる遠征が象徴的な場面となる戦争になるのではないかと私は考える。アバウトに2039年位と想定していたが読みが甘かった。
その戦争によって確立されるものは世界政府だと考えます。その時アメリカは存在しないもしくは力がない状態である=先生の主張のアメリカは分割されるという話しは私にとってとても痛快な内容でした。
何故ならばバイブルにはアメリカが存在しない。もしくは力がない様な状態の箇所があるからだ。

金取引が渋谷本店のみで縮小していたのが、全面的に取引できなくなりました。
1キログラム単位での売買に限られていましたが、他の貴金属店よりは安く買うことがメリットでした。
第一商品で購入した金だというだけで、他店での買取拒否や預入拒否をされてしまわないか？
会社での不正経理での営業停止といわれてますが、金取引を規制する兆しでないか心配です。

巷で再び流行ってるという、コロナの件で妻と言い合いになる。夕食の団欒にコロナの話題は禁物君であるのだが、妻からコロナの意見を聞いてくるからいちいち真面目に答えてしまうが、妻の方としては当方の意見に全くの関心持たず、妻に反撃される。

学問道場の会員たちもさぞ同様の惨状が眼前に広がっていることだろう。

その内容とは、以下のようなものである。

「今日もどこどこで〇〇人出たって。」
「ゆりこさんも大変だね。」
「沖縄もかわいそう。国はなんで制限をかけないのかしらん。」
エトセトラエトセトラ。

おれは「だよねー」と答えておけば良いものをいちいち、真面目に答えてしまう。

副島先生が、コロナ騒動初期に仰っていた、上の人間たちの動きを見よと言う金言を念頭に、妻には以下のように、はなしをした。

「あのね。政府が動かないんだからコロナは終わりなんだよ。なんでかというとね、情報は、一番上の人に集まるでしょ。一番情報を持っている人たちが、第二波だから移動制限しましょうって言わないのは、政府内では案外、「なんだコロナってたいしたことないのか」とかになってるからなんだよ。政府が今回得たものはね、コロナの知見だけでなく、国民を統制できたということなんだよ。ここがいちばんの成果なんだよ。あとね、あとね、小池百合子や大阪の兄さんが騒ぐのはね、国との闘いが始まってるからなんだよ。昔、長渕剛の巡恋歌っていう唄に、『こんなに好きにさせといて、勝手に好きになったはないでしょ』って言う内容と同じなんだよ。知事は、国を頼ったけど彼女たちは国から捨てられたと思ってるの。休業要請しようにも、財源がなくてどうしようもないし、だからね、ごねていると言ってもいいんだけど、もともと悪いのは、政府の出口戦略がなかったからなんだ。これがうちらの国なんだよ。」と、だからね、都知事選の時にね、ちゃんと、山本太郎を選んでおけばよかったんだよ。と、ルーラル言語で話すのだが、馬の耳に念仏のご様子で、妻には、自分の言いたいことがたくさんあるようだ。
「あなただって、コロナにかかるのが怖いでしょ。」と言うので、コロナ自体は怖くないけど、コロナによる差別と、会社組織の活動が止まってしまうことが怖いよ。」と言う。

はたまた、妻の話が急に飛んで、友人の勤めている公共機関の営業成績が悪いらしく、嘆いているのだが、ここにもわたしは、いちいち小言を付け加える。

「あのね、世の中の景気はね、コロナでは、健康な人は死ににくいし、インフルエンザのように対策をして、普通の生活を国民がしたいなぁと国民が動き出さなくちゃずっとこのままだよ。」といい、おまけに、
「あとね、差別もね、インフルエンザよりも致死率は低く、みんなで騒ぐほどの疾病ではないとあう民衆の共通理解ができればなくなるはずだよ。」と話してみるが、妻の方かは梨の礫で、キッと睨み付けられる。

きゃうは、とりあえずここまでにしておくが、世の中のコロナに対する国民挙げての情熱はあと3年は続くことだろう。厭戦気分になるまで日本人はコロナに怯え続けるのであると書いて終わりにする。

　昔たくさんの方々が核兵器によって亡くなられた。さらなる悲劇は原爆差別が起きてしまった事です。75年たった今、コロナデマによって苦しむ我々人間は、つくづく進歩できない動物であると思います。

しがない研修医の会員です
狂人日記2020を拝見いたしました
4章の「これからの生き方と死に方」の内容に完全に同意いたします。高齢者は病院で死ぬとたいがい不幸です。私も家で人知れず死んで、あとは信頼する仲間に託したいです。もっと若い将来のある人間にお金をかけるべきです。生に執着する老人は見苦しいです。オプジーボを投与してほしいなら全額自己負担とすべきと思います。
3章の「初めて書く、私が福島原発事故で目撃したこと」を読み、憤慨いたしました。真面目に生きている一般市民が割を食う現実はいかがなものか。私も利益団体に属する者として身をつまされます。家族のためにあと5年は我慢して働き、その後はタイでのんびり暮らしたいものです。
副島隆彦先生のように、独力で正しく生き抜く術を身につけた暁には、妻を説得し脱サラいたします。

乱文失礼いたしました。

副島隆彦です。　今日は、２０２０年８月５日（水）です。

トランプ政権が、何を騒いで、TikTok（ティク・トック）という中国で作られたSNSの一種でユーチューブのようなサイト（アプリ）を、アメリカの企業に売れ、と言っているのか、分からなかった。

　これにも、５G　で先頭を走るホアウエイ　Huawey と同じで、アメリカの最先端企業の情報が中国に盗まれる、バックドア（裏口）が付いている、と、騒いでいる。あるいは、このサイトを１億人のアメリカ国民が見ていて、彼らの個人情報が収集されている、と。何のことか、と思ったら、この TikTok（ティク・トック）というのは、こんな、くだらない、若者向けの　バカ踊り　とファッション遊びのサイトだった。以下のURLWO開いて見てください。アホらしいの限りですから。

https://m.youtube.com/watch?v=uQyJncU-wXg

　私は、このTikTok（ティク・トック）ー　日本語なら昔の時計の擬音「チック・タック」だろうー　のことなど何も知らないから、何だろう、と思ったら、こういうガキたち向けの　最新流行のサイトだった。それに１０００億ドル（１０兆円）の値段（株式の時価総額で評価する）が付いている。それをマイクロソフトが買収する、の、いや、「させない。こんなのは、アメリカでは通信？放送？禁止だ」と争っている。

　確かになあ、もう白人たちでは、こういう、バカの極限のバカ者（若者）文化の映像は、もう作れないだろう。だから、アジア人（中国人、韓国人、日本人）に嫉妬して、それで、アメリカでは禁止、にしたいのだ。それでも、アメリカのバカガキたちは、やっぱり、これを見るだろう。何が、最先端の、米中の通信技術戦争だよ、笑ってしまうよ。「この映像の中の女の子たちで、アメリカ人を騙そう、蕩（とろ）かそうとしてとしている」と、アメリカ政府は本気で心配している。

　確かに、今の中国の若いモデルたちの、すらーっとした足の長さは、もの凄い。こういうのが、ハリウッドに、大量に出現したら、１３頭身（とうしん）ぐらいあるから、もう、白人の女優や、モデル（あがり）たちでは適（かな）わない。

私の弟子のひとりが、この記事を昨日（８月４日）、送って来てくれたので、それを載せる。

Subject: ●「マイクロソフトのTikTok買収交渉、その舞台裏」

＊＊＊＊君へ
副島隆彦から
　君が送ってくれたＵＲＬと記事をそのまま重たい掲示板に貼り付けます。　「バカになりきれる、なりきりたい若者たち」というコトバしか、ジジイの私には、思いつかない。昔の昭和初期の　モボ・モガ　やエログロナンセンス　の　復活だ。　戦争に突入する前の　おかしさだ。私が最近書いた「狂人日記２０２０」本の私からの警告そのものだ。　若者たちの　極端なまでの美しさ、キレイさ願望と追求は、そんなものは、芸能界にしかない。　ＳＮＳとインスタグラム、ユーチューブの次が、これでしたか。　

　アメリカが、これを強制買収しても、中味（コンテンツ）は、白人にはもう作れない。それで、トランプ周辺は、禁圧したいのだ。　中国、韓国からのアメリカ人洗脳計画だ、と　ナバロが見抜いた。でも、値段（資産価値）が、１０００億ドル＝１０兆円　と付いてしまったから、それを、無しにはできない。　　
副島隆彦　記　

Sent: Tuesday, August 4, 2020 5:13 PM
To: gze03120@nifty.com
Subject: ●「マイクロソフトのTikTok買収交渉、その舞台裏」

副島先生へ
＊＊＊＊です。

　TikTokというサイト（アプリ）は、以下のような学生や、アニメコスプレや
キャバ嬢のようなお姉ちゃんが踊っているショート動画をひたすら見せられるものです。

ボーッと見ていると、時間が過ぎて頭がおかしくなります。
addictive（辞められなくなる）ところが、ポイントなのだと思います。

https://m.youtube.com/watch?v=cXQkwGKpC4A

https://note.com/horikosu/n/n953e9af406bc

　このようなアプリを、アメリカが重大な国家セキュリティの対象として、
マイクロソフトに買収させたというのは、中国側から見たら、お笑いだと思います。創業者の、３７歳の張一鳴（Zhang Yiming）は、ニヤニヤしています。

（転載貼り付け始め）

●「マイクロソフトのTikTok買収交渉、その舞台裏」

By Georgia Wells, Michael C. Bender, Kate O’Keeffe and Cara Lombardo

ウォール・ストリートジャーナル日本版 2020 年 8 月 4 日
https://jp.wsj.com/articles/SB11945199218753394663804586546142806016996

　マイクロソフトは、中国の人気動画共有アプリ「TikTok（ティックトック）」の米国事業の買収計画を進めることを明らかにした。数週間前から水面下で進められていた交渉はドナルド・トランプ米大統領の土壇場の介入で破談しかけたものの、持ち直した。

　この取引は世界のIT（情報技術）業界勢力図を塗り替え、米中関係を一段と緊張化させる可能性がある。

　マイクロソフトは、サティア・ナデラ最高経営責任者（CEO）とトランプ氏の2日の電話協議後、ティックトックの親会社である北京字節跳動科技（バイトダンス）と速やかに交渉を進め、9月15日までに完了させる方針であることをブログで明らかにした。これにより同社はティックトック買収に関心を持っていることを初めて認めた格好だ。ブログの投稿によると、協議の対象にはティックトックのカナダ、オーストラリア、ニュージーランドのサービスも含まれる。

　「マイクロソフトは国家のために強力なセキュリティー保護の開発に継続的に取り組んでおり、米政府とトランプ大統領個人の関与に感謝している」。同社はブログでこう述べた。

　さらに、ティックトックの米国人ユーザーのデータを米国に移転し、そこで保管することも明らかにした。また、ティックトックの事業を同社の傘下におくことで、人気のユーザー体験を軸に事業をさらに発展させるとともに、セキュリティーやプライバシー保護機能を追加するとした。

　バイトダンスは数週間前から、ティックトックの米事業をマイクロソフトに売却することについて米政府関係者も交えて協議していた。交渉は7月31日にまとまりかけたが、トランプ氏が反対を表明。アプリを全面的に禁じる意向を示し、話し合いに水を差した。

　この取引で、マイクロソフトはこの10年で最もブレークしたソーシャルメディア（SNS）の1つを手に入れることになる。また、中国を代表するIT（情報技術）企業が米企業の傘下に入ることは、米政府にとって中国政府に対する勝利を意味する。バイトダンスにとっては、米事業を妨害しかねない国家安全保障を巡る懸念が解消されることになる。

　この取引は、スティーンブン・ムニューシン米財務長官をはじめ、トランプ政権高官の賛同を得ている。ムニューシン氏は、ユーザーにどのような動画を薦めるかを決定するティックトックの高度なアルゴリズムを米企業が手に入れることに価値を見いだしている。一方、マイク・ペンス副大統領をはじめ、懸念の声を上げている人たちもいる。ティックトックの過去の買収について調査していた対米外国投資委員会（CFIUS）の当局者は31日朝、マイクロソフトの交渉がまとまりかけていると告げられた。

　トランプ氏は31日夜、大統領専用機エアフォースワンに同乗した記者団に対し、マイクロソフトによる買収には反対だと述べ、大統領権限を行使して米国からティックトックを締め出す意向を表明した。これは、タカ派の通商顧問、ピーター・ナバロ大統領補佐官が支持していた措置だった。

　トランプ氏の発言が報じられ、協議関係者は困惑した。バイトダンスはすぐにいくつかの点で譲歩し、張一鳴CEOがティックトックの持ち分を売却することにも応じた。トランプ氏が当時、ティックトックを米国から本当に締め出そうとしていたのか、単に交渉で好条件を引き出そうとしていたのかは不明。国家安全保障当局者の1人にトランプ氏の真意を尋ねたところ、トランプ氏の自伝「不動産王にビジネスを学ぶ」を読んだかと聞かれた。

　両社は協議を休止し、政権の意向を確かめようとした。
　トランプ氏は最近、ホワイトハウスの内外のアドバイザーから米国のティックトックを救済する必要があると聞かされていた。主にダンス対決とおふざけ動画が投稿されたティックトックは、数百万人のティーンの生活に浸透しており、その中には潜在的な有権者も含まれている。

　ティックトックの米国での運命を書き換えるレースがスタートしたのは7月初め。マイク・ポンペオ米国務長官が、テレビのインタビューでティックトックを米国から締め出す可能性に言及したことがきっかけだった。その後、複数の当局者がティックトックについて、国家安全保障上の脅威をもたらすと述べた。

　この舞台裏を追った記事は、買収協議に関わった、または協議について詳しく知る複数の人物への取材に基づいている。

　バイトダンスの張CEOはティックトックがいずれユーザー数と売上高でフェイスブックに対抗できるようになると考え、ティックトックの米事業を手放さずに済むようにしようとしていた。ティックトックは世界的には黒字化していない。事情に詳しい関係者によると、バイトダンスはティックトックの売上高について、今年は10億ドル、来年は60億ドルになると予想している。

　バイトダンスは、事業を行っている地域に合わせ、ますますコンテンツ規約を修正するようになっている。
　張氏にとって、マイクロソフトと手を組めば、潤沢な支援資金を持った企業に自ら創業した企業の米事業を引き渡すことができる。しかし、それは世界で初めて大成功した中国アプリの支配権を全面的に放棄することを意味する。

　バイトダンス幹部は米当局者との一連の話し合いで、バイトダンスから独立したティックトック取締役会の創設を申し出たほか、米投資家グループの出資比率を高め、ティックトックの過半数株を所有してもらうことを提案した。ティックトックの現CEOは、ウォルト・ディスニーの元幹部ケビン・メイヤー氏が務めている。
　バイトダンスの投資家にはソフトバンク・グループ傘下のビジョン・ファンドや、ゼネラル・アトランティック、セコイア・キャピタルなどの大手ファンドが名を連ねる。バイトダンスの評価額は、今年3月の資金調達ラウンドで1000億ドルの値がついた。一部の投資家は、ティックトック単独に300億ドル以上の企業価値をつける構えだと、その概要を聞いた人物は話す。マイクロソフトは他の米投資家も巻き込んで取引に参加する可能性に言及した。

　米政府当局者の一部は、過半数株所有の提案に賛成した。中国テクノロジー業界の至宝が中国共産党の手から逃れ、米国にくみする構図になると考えているためだ。

　トランプ政権の当局者は、ティックトックが100％米国資本になることを望んでいるとし、単に少数株主の持ち分比率を高めるだけでは、同政権の勝利とはみなせないと述べた。

　バイトダンス関係者は、米国でのティックトック利用禁止を是が非でも避けたかった。ティックトックの最大市場であるインドは、中印両軍が国境付近で軍事衝突し、死者が出たことを受け、このアプリを禁止したばかりだ。米国でも禁止になれば、ドミノ効果が生じかねないと、中国のITコンサルタント、マシュー・ブレナン氏は指摘する。

　ティックトック株を取得できるとの考えに興味をそそられる希望者は多かったと言われるが、張CEOはマイクロソフトに焦点を定めた。

　そこはなじみのある場所だった。張氏は2008年に一時マイクロソフトで働いていたが、短期間で退職した。その理由について同氏が中国メディアに語ったところでは、自身の創造性が抑圧されると感じたからだという。

　マイクロソフトのナデラ氏にとってはティックトックを買収すれば、2014年のCEO就任以来、主に法人顧客に照準を合わせて成功を収めてきた同社に、若者主体の膨大な数のSNSユーザーを迎えることができる。

　ナデラ氏はこれまで複数の大型買収を手がけてきた。2016年のリンクトイン買収や、ソフトウエア開発者がソースコードを公開・共有できるサイトを運営するギットハブを2018年に買収したことなどだ。それにより、同社の従来の看板商品を超えるものを提供し、クラウドコンピューティングのような急成長分野に注力できるようになった。それは基本ソフト（OS）「ウィンドウズ」を手がけてきた同社の時価総額を、6年間で5倍の1兆5500億ドルに増やすのに役立った。

　マイクロソフトは、消費者向けビジネスでは悲喜こもごもの経験をした。グーグルに対抗する検索エンジン「Bing（ビング）」には弾みがつかず、またナデラ氏の任期中、スマートフォン事業はおおむね放置されている。6月には主にビデオゲーム愛好者向けのライブ動画配信サービス「Mixer（ミクサー）」を終了させると発表。配信者や視聴者のコミュニティーをフェイスブックに移行させる方向で協議していると述べた。

　ティックトック買収が実現すれば、マイクロソフトの最も成功している消費者向けビジネスであり、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で売り上げが急増したゲームプラットフォーム「Xbox（エックスボックス）」と連携できる可能性がある。若いユーザーにとって、プレーヤーがリアルタイムに交流したりチャットしたりするエックスボックスはSNSの機能も果たしている。またティックトックユーザーの大半は女性であるため、買収によって、男性に大きく偏るエックスボックスのユーザー基盤に性別バランスをもたらすことになる。

　一方、この買収では、ナデラ氏が今まで回避してきた種類のリスクを生じさせる可能性がある。他のIT大手がいかに市場支配力を行使しているかを厳しく精査されている時期に、マイクロソフトのすでに巨大な規模をさらに拡大することになるからだ。またマイクロソフトはティックトックを傘下に持つことで、権力乱用や虚偽情報、言論の自由を巡ってさまざまな議論が渦巻くソーシャルメディアという分野に押し出されることになる。

　7月下旬までに、買収計画の骨格はほぼ固まっていた。マイクロソフトがティックトックの米国事業を買収し、張氏が少数株式を保有するというものだった。

　これを巡る議論が続く中、ホワイトハウス内の一部に、買収阻止によって政治的な不都合が生じかねないと警戒する声が上がった。トランプ氏の批判勢力によってティックトックが利用される一方で、当局者の一部は、大勢の若い共和党支持者や、保守派の子供たちもこのアプリを利用していると指摘した。

　1日夜、大統領の周辺がマイクロソフトに接触し、米国人の支配下でティックトックの存続を助けたいと伝えるシンプルかつ前向きなメッセージをツイッターに投稿するよう促した。これらの人々は同社に対し、大統領は買収に好意的であり、マイクロソフトはこの機会を捉えるべきだと勧めた。

　ティックトックに１日に投稿された声明で、ティックトック米国ゼネラルマネジャー、バネッサ・パパス氏は、プラットフォームの将来について安心するようユーザーに伝えた。「ティックトックを毎日利用している米国の大勢の方々に感謝を伝えたい」と同氏は述べた。「われわれはどこにも行くつもりはない」

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦です。もう、こんな辛気（しんき）くさい記事は、皆さんは、読まなくていいです。最初の動画の女の子たちの踊りでも見ていれば、それが、TikTok（ティク・トック）の全てだ。

次の記事ももう読まなくていいです。　こういう偉そうな、難しそうなことを書いて、欧米白人どもは、威張りたいのだ。馬鹿なんだ、もう。　副島隆彦記

（転載貼り付け始め）

「さまよえるティックトック　(　英　The Economist　)

The Economist　　　2020/7/28

　世界で最も価値あるスタートアップ、中国の北京字節跳動科技（バイトダンス）の評価額がセカンダリー（流通市場）で5月、春の資金調達時の1.5倍に近い1400億ドル（約15兆円）に達し、他のIT系「ユニコーン」（企業価値10億ドル以上の未上場企業）をさらに引き離した。理由は同社が運営する短編動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」だ。

　総ダウンロード数は20億回に達し、利用者が投稿する楽しいコンテンツのおかげでネット上の「最後の明るい場所」とされ、中国発アプリとしては初めて世界を席巻した。創業者の張一鳴氏（37）が、バイトダンスを世界的なソフトウエア企業に育てるとする野望に欠かせない商品だ。
　
■1～3月期のダウンロード数、世界で過去最高
　だがその野望が今、危機にある。インド政府は6月29日、ヒマラヤ山中の中印国境係争地帯で両国兵士が衝突し死者が出たことから、ティックトックを含む59の中国製アプリの使用を禁じた。バイトダンスは同月、トランプ米政権がティックトックが中国企業のアプリである点を懸念していると米国の担当弁護士から報告された。米政権は同アプリを全面的に利用禁止にする可能性をちらつかせている。
　米政権のティックトックへの懸念は、その人気上昇に伴い膨らんだ。米国の利用者数は約7000万人とされ、動画・写真共有の米アプリ「スナップチャット」に並ぶ。
米調査会社センサータワーによると、今年1～3月期のダウンロード数は世界で3億1500万回と、3カ月のダウンロード数としては過去最高を記録。米英の広告業界が重視する利用者による注目度で動画投稿サイト「ユーチューブ」に並ぶ。その人気は最初に火がついた十代にとどまらない。バイトダンスの米ゼネラルマネジャーを務めるバネッサ・パパス氏は「ティックトックは今やあらゆる層が使っている」と言う。
　
　バイトダンスは公表しないが、同社の投資家は昨年150億～200億ドルだった売上高が今年は300億ドルに達すると見込む。純利益は70億ドルと倍増する勢いだ。利益の大半は中国版ティックトックの「抖音（ドウイン）」と中国で展開するニュースアプリ「今日頭条（トウティアオ）」による。ティックトックはまだ利益を出せていない。

　だが、米国の巨大な広告市場とつながれば、中国で利用されている同社傘下の全アプリが稼ぐ売上高合計をいずれしのぐとバイトダンスはみている。そのためにティックトックは広告主向けに様々なツールを提供してきた。米ベンチャー投資家が多くを占めるバイトダンスへの出資者は、このシナリオが実現すれば、中国での成長と合わせ、同社の評価額は5000億ドルに達すると期待する。

■中国当局への協力は不可避という懸念
　ティックトック利用者にすれば、米政府がハリネズミの赤ちゃんを撮影した無邪気な動画を弾圧しようとするのはばかげた話だ。だが米政権には懸念が2つある。
一つは中国政府の検閲対象になるリスクと政治的宣伝に利用されるリスクだ。ティックトックは過去にチベット問題や天安門事件、新疆ウイグル自治区での少数民族弾圧など中国政府が神経をとがらす問題に関する投稿を削除したことがある。2つ目は、バイトダンスが中国企業である以上、中国当局への協力を法的に強制される点だ。

　ティックトックは中国政府にデータ提出を正式に要請されたことはなく、要請されても中国人以外の利用者情報の提供を拒否するとしている。だが米フェイスブックの元最高セキュリティー責任者で今はビデオ会議サービス「Zoom」を手掛ける米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズの顧問アレックス・スタモス氏は、ティックトックが中国政府の要請に抵抗しても「そのデータを出させるための超法規的手段が存在する点が問題だ」と指摘する。同氏によると、北京のバイトダンスに勤めるエンジニアが海外にあるティックトックのサーバーにアクセスできる場合、中国政府はそのサーバーに保存されているデータの提出を強制できる可能性がある。

　ティックトックは他のSNS（交流サイト）に比べ収集しているデータは少ないとするが、利用者の位置がわかる全地球測位システム（GPS）情報やネットのアドレス、検索・閲覧履歴はアプリ上に自動的に記録される。利用者が自分の連絡先を他者と共有するオプションもある。

■中国事業とその他事業に会社分割する覚悟も
　バイトダンスはこれらの懸念払拭に努めてきた。ティックトック利用者の西側での急拡大を受け、米国での業務と経営を米国化してきた。専門家らが同社のプログラミングコードを確認できる「透明性センター」はコロナ禍で遅れたが今夏、ロサンゼルスに開設予定だ。米子会社の最高経営責任者には米ウォルト・ディズニーの幹部だったケビン・メイヤー氏を起用した。

　3月にはもっと大胆な計画を打ち出した。ティックトックを含む中国以外の全ての事業のグローバル本社をロンドンに移し、欧州連合（EU）の厳格なデータ保護規則の適用を受けるアイルランドに管理部門のオフィスを置く計画だ。業務を「バイトダンス中国」と「バイトダンスグローバル」に二分するのだ。同社はこの計画を2月に英政府に打診した。

　だが米政権によるティックトック利用禁止の可能性が高まり、同計画は中断している。バイトダンスの最優先事項は、利用禁止を回避する一方、ティックトックの経済的価値を保有し続けることだ。

　同社が望むのは会社の二分化だ。そのために資本構造を変え、グローバル部門を分離する覚悟も決めている。グローバル部門の株式所有を35～49%に減らし、張氏が選任する取締役も半数未満にする。さらにバイトダンスグローバルからティックトックの米国部門を分離し、中国ともっと距離を持たせる。また、バイトダンスの既存の出資者がティックトックの株式の過半を買い取る案も報道されている。この場合、バイトダンスに若干の株式保有を認める可能性はある。だが、これらの対策で米政権が納得するかは不明だ。

■米国部門失えば評価額は5000億ドルから3000億ドルに
　バイトダンスが恐れる展開は、ティックトックのグローバル部門の90～100%を米国の投資家やIT大手に売却するよう余儀なくされることだ。米国家経済会議（NEC）のクドロー委員長は16日、ティックトックは中国の親会社から独立した米企業になるとの見方を示した。欧州にグローバル部門の本社を置く案を中国政府は受け入れるとバイトダンスはみている。だがティックトックのグローバル部門が米国の投資家や企業の手に渡れば、米政権が強制収用した印象を生むし、中国で本件に関与するある人物は「それは米国が世界的プラットフォームをまた一つ手にすることを意味する」と言う。

　ティックトックの一部または全体を手放すのはバイトダンスには財務的打撃となる。ある大口投資家は、ティックトックの米国部門を失えばバイトダンスの潜在的評価額は5000億ドルから3000億ドルに下がるとみる。全グローバル部門を失えば打撃はもっと大きい。ティックトックが人気を集めたのは抖音や今日頭条の開発で磨いたバイトダンスのアルゴリズムに負うところが大きい。従ってバイトダンスの手を離れたら、ティックトックのさらなる発展はないかもしれない。

　ティックトックの苦境は他社に躍進する余地を生んだ。インドでは2億人が一夜にしてティックトックへのアクセスを失ったが、地元の競合する動画共有アプリ「ロポソ」は48時間で2200万件の新規利用者を得た。米国ではフェイスブックが近く傘下の写真動画共有アプリ「インスタグラム」にティックトックと似た短編動画加工機能「リールズ」を加え、ユーチューブも同様の機能を持つ「ショーツ」を投入予定だ。
米政権は多くの米国民が夢中になっている中国アプリの利用禁止を考え直すかもしれない。ティックトックの企業構造も変わるかもしれない。だがパパス氏は「ティックトックが消えることはない」と断言する。

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝