重たい掲示板

初めて投稿します。真面目な？５０代のサラリーマンです。
副島先生の本に出会って20年くらいになります。３０代の頃、世に中、何か合点があわないと感じていたところ先生の本を読んでから自分なりに世の中も会社も見方が変わり、それから素敵な人生を歩んでいます。

本日、日本マテリアル社でわずかながら金を追加で買いました。
これまで大手で手に入れてましたが、今回は小口でもあるので手数料を
考慮してのことです。
価格が下がっていたので少しは混んでいるかと思いましたが空いてました。
素敵な店員さんのお話では8月の高値の頃は売り買いのお客さんでごったがえしていたようです。土曜も営業しているとのことです。偉そうな大手とは違いますね。対応はよかったですよ。
手数料なしだったので、その分を飲み代にとの誘惑に駆られましたがさすがに現物を抱えてはまずいので（そんなに重くないけど）今日はまっすぐ帰宅しました。
重たい掲示板に軽い投稿ですみません。皆様の何かのお役に立てばとの思いで投稿しました。重ねてすみません。

昨日11/18より金小売価格が1g当たりの単価が7000円を切って下がっています。
下がっているので、まさに買える時に買えの状況です。
金の店頭売買は相変わらずコロナを警戒してか、電話による事前予約による受付をしています。
取引内容によっては、店の会員に限定された取引で。
一見さんお断りの兆候か？

副島隆彦です。　今日は、2020年11月17日（火）です。

私も、下↓の　群馬のゆみこさんに学んで、彼女のように、今から本当に、スピリチュアル（精神世界）と自己信頼（セルフ・リライアンス。セルフ・ヘルプ）の世界に入ってゆこうと思います。私は、このことで本気です。

　19世紀のアメリカの大（だい）思想家の　ラルフ・ワルド・エマーソンが、史上初めて切り開いた世界です。このことを、私は、自著の「本当は恐ろしいアメリカの歴史と思想」（秀和システム、2019年刊）で、徹底的に書きました。エマーソンは、ヨーロッパのカール・マルクス（1883年死。社会主義思想の大成者。貧乏人を救済する思想）と、同格の、全く同時代の大思想家です。エマーソンの死は、1882年だ。1年違いだ。この2人が、19世紀の人類の最高の思想家だったのだ、と、私、副島隆彦は、今、はっきりと言える。

　私は、トランプ大統領の真似をして、昨日、16日（月）ゴルフをしに行った。疲れた。富士山の裾野（すその）のゴルフ場で、友人たちとずっと富士山を見ながらゴルフをした。足と腰が　ガクガクして、痛いので、球をなるべくカート道の近くに落として（それぐらいの技は身に付けた）、打ったらすぐにカート（電気自動車）に乗るということをした。

　この手法は、私が独自に開発した「老人向けカート優先ゴルフ」だ。こうなるとスコアなんか気にならない。落としどころはフェアウエイでなくてもよい。とにかく他の人たちに脱落しないように、動いて行くことだ。もうのぼり坂道を、よいしょ、よいしょと、グリーンまで、自分の足で登るのは、本当にキツい。

　自分は、こんなにガタが来た体で、あと何年保（も）つのだろう。ゴルフのスコアは、160ぐらいでヒドいものだ。30年もやっていて、こんなにド下手くそだ。みっともないほどのスコアだ。だから上手な友人たちは、私をゴルフに誘ってくれない。足手まといで迷惑だからだ。　年に3回ぐらいしか出来ないから上手になりようがない。かつ私は、スポーツをする人間ではない。ゴルフなんかスポーツに入らない、と生来、体が頑丈な人たちは言う。

　この16日の朝、早く、5時ぐらいに、テレビで、全米ゴルフの主要PGAツアーの、マスターズ　Masters の試合で、ジャスティン・ジョンソン Justin Johnson（37歳）が優勝した。２０アンダーパー という凄さだ。だから何だよ、この　スポ-ツ・バカの脳タリンどもめ。

　そういえば、我らが、菅（すが）首相は、最近、国会の答弁で、背後（はいご）という漢字を読めなくて、「せご」と読んだそうだ。「画一的に」を「かくいつてき」と読めずに、「がいち　てき」と読んだそうだ。　この首相は、官僚たちが書いた作文を読んでいるから、こういう恥を一生涯の恥として抱えながら、菅義偉（すがよしひで）は、生きなければいけない。あまりにも、学校のお勉強が出来ないと、こういう結末になる。せめて、官僚たちに「漢字には、すべてルビを振ってから、上に上げるように」とお達しすればいいのに。

　幼児期から難読症（なんどくしょう。ディスレクシア）という病気である安倍晋三もヒドかった。ちょっと難しい漢字は、全部、間違って読んだ。自分でも恥ずかしかっただろう。麻生太郎も、漫画しか読めない。それなのに、インテリを気取って、ペラペラとよくしゃべる。
どうして、こういう低脳（ていのう）たちが、私たちの国の首相であるのか。いくらアメリカの手先（てさき）代表で、抜擢されたからだ、といってもあんまりだ。慨嘆（がいたん）するしかない。

アメリカのプロ・ゴルフをテレビで見てから友人宅を出た。
　私は、その前日の、15日の午後1時頃、家で、前日のアメリカの首都のワシントンDC（現地。14日、日曜日、昼）での、100万人の抗議集会を独立系の　アメリカのテレビ局の　動画で見た。感動的だった。　

　Pamela Geller　パメラ・ゲラーという女性を中心にできているSNSの　テレビ局だ。ここにごく普通のアメリカ国民が、大きな主催者団体も無く、勝手に、自主的に集まっていた。ああ、ここに本当の、本物のアメリカ人たちがいる。私は自然に涙が流れた。

ワシントンDCで開催されたトランプ支持者の大集会

https://gellerreport.com/2020/11/watch-live-march-for-trump-in-washington-dc.html/
Watch LIVE: March For Trump in Washington, D.C. All Day LIVE Coverage
By Pamela Geller – on November 14, 2020

　副島隆彦です。こんなに多くのアメリカ国民が、首都に集まって、切実に、今度のバイデン＝ヒラリー派による不正選挙（選挙犯罪）に、公然と抗議して、「トランプ大統領が私たちの大統領だ」と、声を上げている。それなのに、日本の主要テレビ、新聞は、ほとんど報道しない。却（かえ）って、憎憎（にくにく）しげにちらりと書いている。「トランプ支持派1万人が集まった」だと。お前らの、そのひん曲がった根性を、直すことは不可能なのか。私、副島隆彦は本気で怒る。

次に、以下のユーチューブを見て下さい。
https://www.youtube.com/watch?v=4nEAxxeXOhE

◯　「ジョン・ボイト、バイデン氏勝利に「真っ赤なうそ」（日刊スポーツ） – Yahoo!ニュース　2020年11月12日　
https://news.yahoo.co.jp/articles/f6125aa1a47c85a5170b3215f489f0738b653501

副島隆彦です。このジョン・ボイドという年季の入った、本物のアメリカの保守派の老人俳優は、アンジェリーナ・ジョリーの父親だ。ジョン・ボイドは、言った。
「バイデンが大統領に決まった、などとふざけるな。愛国者のアメリカ国民が、黙っていると思っているのか。これは、善と悪、正義と　悪魔（サタン）どもとの戦いだ。　私たちは、トランプ大統領を守る戦いを始めなければいけない。これは、南北戦争（1861-5年。アメリカの内乱、市民戦争）以来の戦いだ。私たちアメリカ国民を甘く見るな　」と、率直に語っている。この映像を見て、感動しない者はいないだろう。

　それでも、「どうせバイデンの勝ちだよ。バイデン政権になるよ」と、平然と言っている、者たちが、日本人にもいる、愚劣な人間どもよ。お前たちの、その生来、ひん曲がった根性と、アメリカの属国にされて以来の奴隷根性を、どうして、自覚しないのか。「何が、私たちは、保守で、愛国者だ」　この　温和を装った狡猾（こうかつ）人間どもめ。お前たちの、生来の品性の卑しさを、私は、じっと見つめている。

　上記の動画を、13日に私に送ってくれた、私のアメリア人の友人自身が、呆（あき）れかえることに、「バイデンが当選して、このまま行く」と言った。私は、反論した。「この　ジョン・ボイドの素晴らしい戦闘宣言（内戦も辞さず）の報道は、私を含めて、日本人の気合いがはいっている人間たちは、すでに昨日から知っている。いちいち私に送るな。以後、私に、こういうメールを送ってくるな。以後、お前には返信しない」と。

　「お前の、その、バイデン勝利を、アメリカ人の多くは、もう認めている。不正選挙だとしても。もう皆、諦（あきら）めている、という、その、根性無しの、弱虫の考えに、私は、心底、お前は、本当にダメなヤツだな。軽蔑（けいべつ）する」と返信した。
　
副島隆彦です。私は、この数日、万力（まんりき）で締め上げられるような苦しみを味わってきた。　世界民衆は、また、敗北するのか。いつの時代も、このようにして、巨大な不正、違法、悪行を、奥の方に隠れている、支配者、権力者たちというのは、やってきたのだ。

　日本の民衆の、百姓一揆の長い、歴史の事実、深い伝統もそうだ。私たちの血の中に遺伝子となって生きている。下総（しもうさ。千葉県の北部）の　江戸中期の起きた、佐倉（さくら）藩の一揆の時、１６６２（承応１）年、名主（みょうしゅ）の佐倉惣五郎（さくらそうごろう）が、徳川将軍に、駕籠直訴（かごじきそ）した。将軍の駕籠の前に、単身飛び出して、訴状を差し出した。そして、藩主の極端な腐敗と、領民イジメの苛政（かせい）を幕府に訴えた。
　
　佐倉の２００村の領民も筵旗（むしろばた）を立てて闘った。それでも、最後は喧嘩両成敗（けんかりょうせいばい）で、藩主の堀田氏を改易したが、佐倉惣五郎たち一揆の指導者たち５名が、磔（はりつけ）にされることで、一揆は鎮圧され終わった。指導者を奪われた民衆は、黙りこくって鬱屈して、静かな日常へと撤退してゆく。　

　いつの時代の、どこの国（全国3百か国）もそうだった。そして、そのあとに、長く女子供たちによって歌われる、手鞠歌（てまりうた）になって残る。手鞠歌として、義民（ぎみん）たちの、勇敢な戦いの記憶は、民衆の中に、怨念となってずっと、長く残り、唄い続け得られていった。

この義民・佐倉惣五郎の話は、民間伝承だが、明治になって、北村透谷（きたむらとうこく）が、本に書いた。彼は、この話を英文でも書いた。私、副島隆彦は、それを、２０代の頃、読んでいる。

　善（（good ）と悪（ evil イーヴォ）の戦いでは、どうしても、悪（イーヴォ）が勝つというのか。悪あるいは、悪魔、Satan サタン。前掲のジョン・ボイドは、英語で「セイテン」と発声していた。この善と悪、正義と悪（邪悪、不正）の戦いでは、悪と愚劣な現実主義（リアリズム）の方が勝つというのか。

「どうせ、バイデンの勝ちだよ。ちょっとぐらい不正選挙有っても（笑い）」という、人間たちは、自分のその脳（頭）の、歪み、善悪判断の無さ、居直り根性、卑屈、人格の低劣をこそ、みつめよ。分かっていて、「どうせバイデンさんが当選なんだよ。強いものには勝てないんだよ」と、言う、その己（おのれ）の卑しい本性と対決しろ。

　FNN(フジテレビ。平井文夫が偉い)でも、ANN(テレビ朝日)でも、TBSでも、日テレも、NHKでも、テレ東（日経新聞社系）でも、記者やキャスターたちの間で、「いくらなんでも、こんな、ヒドい報道はしてはいけない。少なくとも、両者の主張をよく聞いて、それで、自分たちで調査して、報道をしなければ」という、少しは、まともな、中間派の真面目な人間たちが、かなり、隠れて存在しているはずなのだ。「これでは、とても、ジャーナリズムとは言えない」と、嘆息（たんそく）している者たちが、いる。

　この内心の善良派（生来、賢くて、それなりの見識のある者たち）は、みんな自分が「これは、ちょっとあんまりですね。上からの命令ですか」と、声を上げることで、上司から睨まれ、閑職に追いやられることがコワイ。組織の中にいる人間たち、というのは、その組織が大きければ大きいほど、臆病者で、根性無したちだ。自分がクビを切られて失業者になることが、なによりもコワい。

　今回の、アメリカの大統領選挙不正事件では、トランプが、天才的な頭脳と実行力を発揮して、予め、着着と手を打っていたので、だから、トランプ勢力に、刃こぼれ、脱落は、公然とはない。　現職の正式の権力を握っているから、強い。

　今日は、書かないが、トランプが、米軍（ペンタゴン、国防総省。DOD）を、人事面から、掌握（しょうあく）した。人事面から、さっと、古参の軍人たちを上に据えた。ネオコン派のような、研究員あがりのような、おかしな連中の首をバサバサ斬った。

　その次に、放送局（メディア）を押えないといけないのだが、ここは敵どもの牙城だ。
　CNNを筆頭として、MSNBC(NBC　の頭に、MSと冠が付いているのは、MS　すなわちマイクロフト社の所有の意味だ。極悪人のビル・ゲイツだ)、　ニューヨーク・タイムズ、WAPO（ワポ。ワシントン・ポスト。ここは、ハゲ頭の、アマゾンのジェフ・ベゾスの所有だ）他が、ディープ・ステイト　the Deep State ＝バイデン・ヒラリー派、Moonie の勢力の拠点だ。こいつらが、大金をバイデン派に出している。

　ずっとトランプを支持してきたはずの、FOX（フォックス）の社内がおかしくなっている。トランプの盟友の、ルパート・マードックが率いて　きたのに、ルパートが、自分の後継者に決めた次男坊のジェイズムが、2年ぐらい前から、背信して奇妙な行動を取り始めた。トランプに忠実な、司会者のショーン・ハニティ、タッカー・カールソン、ローラ・イングラハム　たちと、ジェイムズは、大喧嘩になっているだろう。ルパートは、９０歳の高齢でよろよろにボケながらも、ジェイムズのクビを切って、長男のラクランに取り替えるだろう。　長女のエリザベスも、任せてある、故郷のオーストラリアから、呼び寄せるかも。

　FOXに、潜り込んで来ていた、・・・という選挙分析の専門家が、「バイデン当確」を、11月4日に、いち早く出したので、トランプが怒った。すぐに　Fox内で調べられて、このスパイは摘発されて、その背後も判明して、11月5日にはクビにされた。その他たくさん、たくさん、話はある。

　日本のテレビ、新聞の、中のまだ少しは良心（コンシエンス　conscience ）のある者たちよ、せめて、「両方の立場に配慮して、公平中立に慎重に報道すべきだ．今の報道は、いくらなんでも、一方的でヒドい」という声を、組織の内部から、声を上げるべきだ。

池上彰（いけがみあきら）氏の、最新（11月16日）の、日経新聞の　文を読んだ。この人は、やっぱりグローバリスト＝ディープステイトの手先で、「アメリカの裏に隠れた、陰の政府」に忠実な人間なのだと、分かった。　

　木村太郎氏が、11月7日だったか、3流の女優かの女が、「トランプさんは、往生際が悪い」と、振付師（ふりつけし）に、言わされるままに言ったのに対して、「あなたねえ。往生際が悪いって。最後まで闘うんですよ。それがアメリカ人の気風なんですよ」と言ったらしい。木村太郎は偉い。

　次の日（8日？）に、宮根（みやね）とかいう、口ばっかりはよく回る、風格が全くない司会屋に、木村太郎が、FNNで、（自分のトランプ勝利の予測の、失敗の）「敗北宣言」を出したとか言われてるが、これは、虚偽報道だろう。私は、木村太郎は、最後まで、しぶとく闘うと思う。その闘い方は、二枚腰の弱そうに見える、しかし粘り腰の重厚なものだ。今や、日本のテレビメディアでは、木村太郎だかけが、孤軍奮闘している。頑張れ、木村太郎。

　日本の偏向（へんこう。バイアスの掛かったゆがんだ）メディア（マスゴミ）たちは、自分たちが、世界を裏から支配している、陰の政府からの命令で、「バイデンの勝利が確定（11月14日）と、米主要メディアが決定」と、こんなに、ヒドいウソの報道を、毎日続けていている。

「　大統領の当選を決めるのは、メディアではない」というコトバが、極めて重要だ。CNNや、RCP(リアル・クリア・ポリティックス)のような、腐った、腐敗の限りの米メディア（マスゴミ）どもが出す　当確 call の発表で、大統領が決まるのではない。当選の確定は、正式な公機関が発表するのだ。それは、正しく投票され数えられた　投票　（legal ballots リーガル・バロット）によって決定されるのだ。　

　すでに、最低でも、240万票も見つかっている　不正選挙（　voter Fraud　ヴォウター・フロード）の大量の不正票（フェイク・バロット）用紙　や、ドミニオン社という犯罪会社の、選挙の票の違法収集ソフトを動かして、「トランプ票を　バイデン票に、大量に移し替えた（スイッチ、フリップした）」を、除いて、正確に集計し直した　アメリカ国民の正しい投票数によって決定されるのだ。

　私は、先日、11月13日 （金）に、ベンジャミン・フルフォード氏と対談した。この対談本は、1月には出版される。フルフォード（日本に帰化したので、今は、古歩道＝ふるほどう＝）氏は、　「バイデンの得票　は、2500万票です。トランプの真実の得票は、7900万票です」と言った。その他、多くのことを、私は、彼ともう3回対談した。

　私、副島隆彦は、「バイデンの真実の得票は、私の計算でも、あなたと同じで、2500万票です。だけど、トランプの真実の得票は、そんなに少なくない。1億400万票です　」と、計算している。全投票数は、１億４０００万票あるからだ。無効票が、どうしても１０００万票ぐらいある。
　４年前の２０１６年の時は、ヒラリーの真実の得票は、３０００万票ぐらいだ。それに対して、トランプが、本当は、９２００万票だった。不正投票の票数が2０００万票有った。それから、違法集計ソフトによる、票の移し替えが、1０００万票ぐらい有った。

　それなのに、「ヒラリーの票は、６５００万票で、トランプは、６２００万票だった。ヒラリーが、３００万票もたくさん取った。それなのに、負けてしまった（各州を総取りで取る制度のために）」と、負け惜しみの、このウソを、今も愚劣なアメリカのヒラリー派の言論人、学者、司会者どもは、性懲りも無く言っている。

　そんな訳がないだろうが。お前たちは、国民から、本当に嫌われているのだ。3千万票の不正操作をやっても、それでも、お前たちは勝てないのだ。

　あんまりバカなことを言い続けるなよ。お前たち、腐った日本の報道機関の、巨大なウソつきの悪魔の頭では、こういう虚偽を平気でつき続けられる。あの時も、今度の、あまり言葉数は少ないが、誠実な中流のアメリカ国民（当然、白人が多い）の、真面目な熱意が、ドカーン、ザブーンと、お前たちディープステイト＝グローバリスト（世界支配主義者）どもの、悪辣な民衆支配　を、打ち破って、怒濤（どとう）に波となって、お前たちに、襲いかかった。

　いくら、深く仕組んだ、コロナウイルスのアメリカへの散布で、トランプ政権に大きな打撃を与えて、トランプを打ち倒そうとしても、それは無理だ。　アメリカ国民の中心部分の決意ある、１億４００万人（２億４千万人のアメリカ人口のうち）が、トランプに投票した。

　このことの、重要性を甘く見るなよ。デモクラシー（代議制民主政体＝だいぎせい・みんしゅせいたい＝。Ｘ民主主義というコトバは誤訳。訂正せよ。デモクラシーは、イデオロギー＝主義＝ではない。デモクラチズムという言葉は無い　）の根幹をなす、選挙制度を、弄（いじ）くって、不正の犯罪行為を為し、平然としている、お前たち犯罪者を、いつまでも世界民衆、世界人民、が野放しにすると思うな。

　フルフォード氏は、「もうすぐ、FBI長官のクリストファー・レイ　も、　CIA長官の、ジーナ・ハスペルも、クビになる（解任される）でしょう」と、言った。私もそう思う。こいつらは、トランプを裏切っていた。FBIもCIAも密かに動いて、今度の不正選挙の為の機械を動かす側にいた。

　そして、トランプは、そのことを、ずっと、4年前から、こいつらの動きを、じっと見て、着着と準備をしていた。このトランプのずば抜けた頭脳を、理解できない者たちが、根性が生来、ひん曲がった、「どうせバイデンさんで、決まりなのよ。いくら騒いでも」と、言っている。待っていろ、お前たち。お前たちは、自分自身が、舌打ちしながら、散々、言ったコトバを、あとで変えるなよ。自分の顔に向かって、唾を吐くことになるからな。

　フルフォード氏は、「バイデン政権が始まったら、バイデンは、数週間で死んで、すぐに、副大統領の女（の、どこの黒人なのか分からない）のカマラ・ハリスに代わる」そうだ。ああ、そうか。やっぱり、ヒラリーがずっと敷いた、「次の大統領は女よ」の路線の通りだ、ということだ。私は、こんな、カマラ・ハリスのようなあばずれ女が、米大統領になることは、ない、と　思っている。

　デモクラシー（　democracy 、demos =デモス、民衆＝　による　cracia =クラシア、政治体制＝。 民主政治。Ｘ民主主義　）は、2500年前の、古代ギリシャで、賢帝（けんてい）ペリクレスと、30歳下のソクラテスが、地上初めて実現した、と、学問　の世界ではそうなっている。
　しかし、実際に、デモクラシーを本当に、実現したのは、まさしくアメリカ国民だ。イギリス（ジョージ3世国王）の支配から、13州の植民地が、1776年に、独立宣言をしたときだ。だから、アメリカが、”元祖デモクラシーの国”、なのだ。この民主政を実現した者たちの国、アメリカ合衆国への敬意を、私たちは持つべきだ。

　だから、この名誉ある国民に、舐（な）めたことをすると、本当にいくら、世界を裏から操（あやつ）っている、陰の支配者たちは強力だ、と言っても、それが、このあと通用すると思うな。　お前たちの悪（じゃあく。evil 、イーヴォ、イーヴィルでもいいけど　）と、民衆の正義の戦いが、遂に始まったのだ。1億4百万人の決意ある投票をしたアメリカ人を、本当に、舐めるなよ。

　愚劣で、偽善者の、インテリ気取りの、リベラル派の、バカどもも。よーく、分かれ。私、副島隆彦を含めた、本物の左翼人間は、西暦1990年頃に、今から30年ぐらい前に、ソビエト・ロシアが滅んだ頃に、アメリカのリバータリアン思想　Libertarianism を、学んで、本当の民衆主義（ポピュリズム）の立場に、転向したのだ。　植草一秀（うえぐさかずひで）氏も、そろそろ、こういう事を分かるようになりなさい。大きな世界政治学の知識が無いだろうから。私の本から、急いで学びなさい。

　今、強固にアメリカで、トランプを支えている。アメリカで、一番、頭が真に良い人々だ。　私、副島隆彦は、いざとなったら、トランプ派のリバータリアン大隊（バタリオン）の　国際義勇軍（インターナショナル・ボランティア・アーミー）の志願兵（ボランティア）として、アメリカに行く。そのように、私は深く決意している。

　愚劣なる、ディープ・ステイト＝バイデン・ヒラリー派、Moonies どもの大きな策謀、謀略、民衆鎮圧を、この決意あるアメリカ国民の多数派の、しっかりした人々が打ち破ってゆく。アメリカの支配で、背骨のゆがんだ、根性の曲がった、日本人たちも、このことを、よーく、考えなさい。

　本当にアメリカ国内が、銃撃戦になったら、本当に銃の取り扱いを知っているのは、保守派の、リバータリアンの、ミリシア（　Militia アメリカ憲法典が定める武装民兵　）た、田舎の泥臭いオヤジたちだ。彼らは、本当に、銃を持っている。

　彼らは、銃の取り扱いの危険性をよーく知っているから、あんまり銃のことを話さない。日本の侍（武士）たちも、刀の怖さを知っている者ほど、刀のことを話さない。いつ、自分の指を切り落としてしまうか、分からないからだ。銃の暴発の怖さを知っている者たちが、銃の重みを知っている。

アメリカ国民が、銃を保有し、いざとなったら、自分たちの自由を侵し、圧政を敷く政府に対して、政府を転覆する権利を持つと、定めている。この今のアメリカ憲法の権利を、守り続けている、NRA(エヌ・アール・エイ。ナショナル・ライフル・アソシエイション）は、リバータリアンの一種で、一部なのだ。このことを、そろそろ、早く、分かりなさい。だから、いくらアメリカで、銃の暴発事件で、たくさんの人が木傷つき死ぬとしても、アメリカ人は、自衛と革命権　のための銃を手放さない。私、副島隆彦が、30年間、教え続けても、まだ、分からないのか。

　ライフル銃というのは猟銃だ。銃身の内側にライフリング＝回転筋＝が彫ってあって、200メートル（今は、1キロでも正確に当てる）とか弾（たま）を飛ばすこと事が出来る。彼らは、この民衆が銃を、持つ権利を、絶対に手放さない。アメリカの中西部（ミッドウエスト）と、南部の、アメリカ人たちの本気を、これ以上、愚弄するなよ。必ず、お前たち、陰に隠れた支配者（ディープ・ステイト）との戦いを始めるだろう。　　

　日本の　反共右翼どもは、自称、保守派なのだから、どうして、「バイデンは、中国共産党から、数十億円を貰っている。バイデンになったら、日本は危ない」と、まず、大きな観点から、考えないのか。　不思議だ。これほどに、どうして、お前たちは、そんなに、トランプを嫌うのか。やっぱり、お前たちの正体は、ムーニー（統一教会）の手先どもだからだ。

　日本の温厚な、そして、まじめな保守の人たちは、「このままだと、中国軍が、尖閣諸島を攻め取りに来る」と、心配している。　今の海上保安庁（海保　かいほ）の人員２千人（最近、９００人から大幅に増員した）の４隻の大型艦船では、とても、中国の、海保である、海管（かいかん。海洋管理局）には勝てない、と分かっている。中国の方が、今や、日本の１０倍ほどの艦船を、この海域に動かしている。

　だから、尖閣諸島は、中国と仲良く、この海域の海底の天然資源（天然ガス）と海洋資源（魚）を、共同開発する、という、田中角栄（日中国交回復した。１９７３年）と、福田赳夫（日中条約を締結した．１９８７年）の時の、「日中は、仲良くする」の地点に、さっさと復帰するべきなのだ。中国政府もこのことを望んでいる。二階俊博・自民党幹事長の議員勢力が、このことの為に必死で頑張っている。
　アジア人どうし戦わず、が何よりも大事なのだ。騙されて、また戦争をさせられるのだけは、私たちは、絶対に阻止しなければいけない。

　私は、この１０日間の、アメリカ大統領選挙の異変の緊急事態で、ずっと、情報、知識を集めていきた。大量の現地情報も集まった。それらは、すこしずつ書いて公開して行く。

　私が、ひとつだけ、おお、この人は、凄い。この人が、ユーチューブで、語っていることは、冷静沈着で、理詰めえ、実に、しっかりした、SNSの報道になっている。
　それは、及川幸久（おいかわゆきひさ）という人物の　Youtube での番組だ。ところが、何と、この人は、幸福実現党（こうふくじつげんとう）の対外（たいがい）局長という役職にある人だ。私は、驚いた。幸福実現党は、大川隆法（おおかわりゅうほう）という教祖を頂点に戴く、多くの気色の悪い出版物を出している、おかしな宗教団体である　幸福の科学の、その政治政党部門だ。　

　ここは、大きくは、統一教会Moonies の　表面団体であり、フロント組織だ。どうして、こんな、私、副島隆彦にとっての警戒対象の組織に、こんな、優れた頭脳をした人物が、いて、今度のトランプ選挙のことで、極めて正確で、緻密な報道、報告をしてくれているのか、私に、今のところ分からない。私の理解を超えている。そのうち、この謎は解けるだろう。　取り敢えず、以下の　及川幸久氏の、最新の１１月１６日の、ユーチューブ番組を開いて視聴して下さい。

https://www.youtube.com/watch?v=53hoDJwrOD8
2020.11.16【大統領選継続中！】続ドミニオン疑惑！米24州で票改ざん?!!内部告発者が証言!!（敵の正体が徐々に明らかに…!!）【及川幸久−BREAKING−】
234,624 回視聴　

　副島隆彦です。この他に、ユーチューブに、Epoch Times group 「　エポック・タイムズ」社という、アメリカの　ネットニューズ会社があって、そこが作っている、報道番組があります。この　Epoch Times 「エポック・タイムズ」が、優れた正確な情報を、ユーチューブで、日本向けに日本語で発信している。ここは、法倫功（ほうりんこう。ファー・ルン・ゴン　）という、中国のキリスト教徒の変種だ。自分たちでは、キリスト教徒の中国人が5千万人いると思っている。カトリック＝天主教系だ。ここが、ここを運営している。　Epoch Times は、大紀元（だいきげん）社のことだ。大紀元は、中国共産党の独裁政治に反対して、闘っている反共（はんきょう）主義の、政治宗教団体だ。きっと内部に大きな分裂があるのだろう。

　だから、私、副島隆彦から見たら、「おかしな、気持ち悪い連中だ」となる。それなのに、アメリカ発の、このEpoch Times のニューズが、この10日間で、一番、しっかりしている。　ですから、皆さんも、これらを見て下さい。
上記の　及川氏の　ユーチューブの画面の　横の、ネイル（一覧）に、それらが並んでいて、それらを開いて下さい。こんな角度からしか、今の日本には、世界の情報が入ってこない。

　本当に、哀れな国の、哀れな国民だ。目と耳を潰（つぶ）され、頭（思考力）を奪い取られている人間たちだ。

　私、副島隆彦は、この地上に存在する、主要な、政治イデオロギーの各派、各流派を　分析することを自分の専門職と決め、そのために生きて来た人間だ。私は、今、病原菌の研究をしているウイスル学者のような気持ちで生きている。だから、もうすぐ病原菌をさらに細かく分類することをする。真実の真実を、何ものも懼（おそ）れること無く見極めなくてはいけない。
　　
副島隆彦拝　

群馬のゆみこです。
　最近いちばん驚いたことは、ミシェル・オバマが男の人だったということです。ミシェルじゃなくて、マイケルだったんね。や～だ～、も～！なんか、デカいと思ったんさね。こないだ更年期がつらかった、とか言ってたよね。傑作やな。OBAMAGATE!

　さて、皆さん、アメリカ大統領選挙のフォローで英文読んだり、英語のニュース聞いたり、お疲れ様でございま～す。大川さんのおっしゃる通り、頭のいい皆さんのお陰で、わたしも情報を得て、自分で考えることができます。ありがとうございます。［2671］の元連邦捜査官シドニー・パウエルさんのFOXニューズのインタビュー、すごいですね！かっこいい！

　さて、今日は皆さんの疲れた脳にちょっとひと息入れていただこうと、西洋占星術師のマドモアゼル愛先生がアメリカ大統領選挙を占ったYouTubeの動画をご紹介します。

【大統領が決まるまでの占星術による時系列解釈】　22分　30,467 回視聴・2020/11/12　
https://www.youtube.com/watch?v=sajyVBbUlt0

　星の動きから見ると、12月14，15，16日の三日間が、神からサタンに与えられた最後の時で、これを超えるとサタンは永遠の闇に・・・12月14日が選挙人の投票日で・・・だから、彼らは最後の最後まで、必死になって闘うだろう。とか、そういう話です。

【悪と善とが一般人を取り合う世界】　27分　21,982 回視聴・2020/11/12　
https://www.youtube.com/watch?v=Dx1pgiBHYes

　大統領選の話はあくまで占星術上の一般論を述べただけ、本を書くことの大変さ（身を削って書いている）、泥棒に入られた話、悪の力はすごいんだ、簡単に「善も悪もひとつ」　なんて言えない、悪に出会うと、人はとてもショックを受ける、つらいものだ、という話です。

　マドモアゼル愛と言えば、昔、わたしが小学生だった頃に占いが流行りまして、『My Birthday』　とかの占い雑誌によく書いていました。当時は、長い黒髪を立て巻きにした女性を想像していました。「占いなんてバカみたい」　とマイバースデイを読み込む友達を横目で見ていましたが、大人になり、スピリチュアル本を読むようになると、星の動きというのがどうも大事で、人に大きな影響を与えているようだ、だから昔々の人は星を研究していたのだろう、というのが分かってきました。『Zeit Gaist（ツァイトガイスト）』　というネットで見られる映画でも言っていましたよね。聖書はただの占星術の記述なんだ、って。例えば、

　・・・弟子たちがイエスに、「過越の食事をなさるのに、どこへ行って用意いたしましょうか」と言った。 そこで、イエスは次のように言って、二人の弟子を使いに出された。「都へ行きなさい。すると、水がめを運んでいる男に出会う。その人について行きなさい。 （マルコ１４：１２－２１）

　このなんだか分からない場面は、2000年間のうお座（イエスの象徴）の時代が終わったら、次はみずがめ座の2000年間だよ、というだけの話だ、ということ。え、なあんだ、それだけの話？と思うけど、そうして星の動きを聖書にまでして伝える必要があるということは、星の動きがどれほど大切なことなのか、私たちはよく考えるべきですよね。

　昔グラハム・ハンコックの『神々の指紋』　（1996年）　を読んだときは、衝撃を受けましたね～。だって、ギザの三大ピラミッドの位置が、1万5千年前のオリオン座のベルトの位置とぴったりだって言うんですから。今のベルトの位置と、ちょっとずれてるんね。なんでかな、と調べたら、歳差（さいさ）運動というのがあって、（たしか）1万5千年の周期の地球の回転があって、現在の星の位置とちょっとだけずれいてる。ということは、ピラミッドは4千年前じゃなくて、1万5千年前の建造物ってこと!?　びっくりしましたね。
　
　しかも、なんのためにベルトの位置に合わせてるのかなあ。（ホントのことを言うと、「地上の建造物の位置があの星と同じ」というのがよく分からない。だって、星は動いてるでしょ？やっぱり頭がよくないと、分からなくて不便だな。）ピラミッドはお墓じゃなくて、中には急な傾斜の細い空洞が上に向かってずーっとあって、これはやっぱり宇宙と通信する装置なんですかねえ・・・もしかしたら、少し違っているかもしれません。興味のある方は、『神々の指紋』　を買って読んでください。

　あと、ちょっと違う話なんですけど、地球の1600年周期というのがあって、西回りと東回りを800年で交代していて、800年前に東経0度にあった繁栄のポイントが、最近東経135度に移った、という話があります。0度はイギリスのグリニッジで、135度は日本の明石ですよね。800年前から400年かけて東経0度を中心とした文明が繁栄して（大英帝国、欧米白人の世界）、400年かけて衰退して行った。東経135度に繁栄のポイントが移ったのは1995年、そう、阪神淡路大震災でどーんと移ってきたんですね。だから、最近”人材派遣会社”のパソナが淡路島に本社を移すと言ったでしょう。竹中平蔵は知ってるんですよ、淡路島がこれから800年間の繁栄のポイントだって。

　そして、もっと長い6444年の周期というのもある。前回がシュメール文明からの6444年間で、今度、新しい6444年間が東経135度から始まったところだ、ということなんです。前の6444年間とは違う雰囲気の6444年間が始まるんですね。・・・ちょっと間違っているかもしれません。千賀一生（ちが・かずき）先生の　『ガイアの法則』　（2020年）　に全部書いてありますので、買って読んでください。皆さんが読んだことのない雰囲気の本です。たまにはこういう本もいかがですか。

　その場所へ行くだけで恩恵を受けられるそうですよ。私たちも淡路島へ旅行しましょう。GoTo淡路島！補助金もらって、行きましょう！このことを知ってから、わたしは二度淡路島へ行きました。一度は安藤忠雄の作った淡路夢舞台という大きな公園でぶらぶらして、芝生の上で寝転んで”アース”して、レストランのわかめうどんがおいしかったな。あちらはお出汁（だし）が違いますよね。

（わたしの母は、安藤忠雄のコンクリート打ちっぱなしを　「なんや汚らしいて嫌いや」　と言います。確かに、ペンキ代を節約しているだけみたいな感じもしますね。この人（母）は本当に絵が描けます。最近描かないので、絵描かないの？と聞くと、「（描きたいものが）沸いてきいひんねん！」　と言います。芸術家なんですね。こういう人は、全体的なバランスがちょっと悪いですよね。）　
二度目は、四国からレンタカーで淡路島を縦断し、神戸の叔父の家に遊びに行きました。その時は、絶対に伊弉諾（いざなぎ）神宮に行くんだ、と言って、お参りしてきました。立派な神社でした。いまはパソナの遊べる施設がたくさんあるらしいですから、楽しんできてください。くれぐれも悪にはお気をつけください。

　最後に、マドモアゼル愛先生の人柄を知ることができるテレホン人生相談の動画をご紹介します。
【甘える欲求が満たされて、はじめて自立できます!加藤諦三＆マドモアゼル!人生相談】　14分　12,972 回視聴・2015/07/26
https://www.youtube.com/watch?v=9anxc8Cxapc
おやすみなさい。

さらに続けて、一会員（一弟子）です。
　ＦＯＸニュースが、米大統領選後、１１月８日から、アメリカの大手メディアとして初めて、選挙不正の事実を、正面から取り上げて、報道を始めていました。

　元連邦捜査官で、「スーパー弁護士」、「アメリカ最高の弁護士」などと称賛を集める、シドニー・パウエル（Sidney Powell）女史が、アメリカのFOXニュースで、
民主党の開票プログラムによる選挙不正の具体的詳細について、ここまではっきりと報道をしていました。

　シドニー・パウエルは、その著作 “Licensed to Lie: Exposing Corruption in the Department of Justice” （「嘘をつく認可を受けた人々：米司法省内の腐敗を暴露する」、邦訳は未出版）や、多数の論文、記事などで、米司法省内部の現場から、その腐敗を暴き続けてきました。連邦検事など司法関係で、３０年以上務めるベテラン弁護士です。

シドニー・パウエルは、トランプ政権の国家安全保障問題担当 大統領補佐官だった、マイケル・フリン（1958- ）の弁護士も務めています。

マイケル・フリンは、２０１７年１月の就任後に、民主党からさんざん「ロシア疑惑」の濡れ衣を着せられ、翌月の２月にはやむを得ず辞任しています。
しかし、ＦＢＩからの捜査に不正（供述の強要など）があったことが発覚し、今年５月に、無罪が証明（起訴取り下げ）されている。
　このシドニー・パウエル女史の勇気あるアメリカでの報道を見ておどろいた、海外在住の日本人で、稀有（けう）で、相当に優秀な方たちが、さっと日本語字幕を着けて、ユーチューブ上に、こうした報道の動画をアップしてくれています。

以下に、そうした日本語字幕が付いたバージョンの、ＦＯＸニュースの、動画を転載します。
短い動画なので、ぜひ、クリックしてご覧ください。

（転載貼り付け始め）
●「2020年大統領選挙 トランプ大統領弁護団が訴訟準備 シドニー・パウエル弁護士 Foxニュース」【日本語字幕付き】
YouTube 2020/11/08
（↓ クリックしてご覧ください）
https://m.youtube.com/watch?v=GIJw-BYK49U

（転載貼り付け終わり）　
　さらに、同じシドニー・パウエルが、別の時間帯のFOXニュースでも、話していました。
これまで、他の米国内の選挙でも、不備や数え間違いなどの問題を起こしてきた、悪名高い米ドミニオン社の投票集計マシーンと、「ハンマーとスコアカード（HAMMER & SCORECARD）」という名前の、ハッキング用スーパーコンピュータとソフトウェアのことも、話題に出てきます。

（転載貼り付け始め）
●「【字幕】不正選挙の報道が始まる」
YouTubeから 2020/11/10
（↓ クリックしてご覧ください）
https://m.youtube.com/watch?v=_BbMFklR2cM
（転載貼り付け終わり）

　この「ハンマーとスコアカード（HAMMER & SCORECARD）」は、ＣＩＡが保有する、テロリストを見つけ出すためとして開発した、ハッキング用のスーパーコンピュータとそのプログラムです。

こうした開票マシーンによる投票数値の改ざんや、集計プログラムに不正にアクセスして選挙結果を操作したという訴え（証拠付き）に関する報道は、すべて「でっち上げ（HOAX　ホークス）」であり、トランプ陣営、共和党や保守勢力による証拠もない「陰謀論（コンスピラシー・セオリー）」であるという、撹乱情報ばかりが、アメリカのインターネット上でも流されています。

　集計マシーンのドミニオン社は、民主党議員で米下院議長のナンシー・ペロシ（1940- ）の元側近が、その幹部として送りこまれている会社であり、集計マシーン「ドミニオン」の特許は、ペロシとならぶ、民主党の「重量級」の大御所女性議員、ダイアン・ファインスタイン（1933- ）の旦那が、大株主として押さえているという事実も、もちろんアメリカ国民には、周知の事実です。

　だから、アメリカ人の半分以上（トランプに投票した７０００万人以上）は、こんどの大統領選挙の、投開票の不正について、はっきりと、その事実を認識、理解しています。
その上で、メディアがいっさい取り上げないから、怒りが充満している。
あからさまに、不正選挙の摘発を訴える声をあげて続けています。日本で報道されないだけです。

　選挙の不正を徹底的に捜査して、白日のもとにさらせ！、そして、不正票をとりのぞいた上で、投票の再集計（リカウント、recount）しろ！と、声高に要求しています。
　アメリカの大手メディアが、信じられないことにＦＯＸニュース以外は、本当に「すべて」のメディア（テレビ、新聞、ネット）が、一丸（いちがん）となって、「バイデン当選確定（反トランプ）」の既成事実で完全に、報道を一貫させています。

中国も、北朝鮮もあっとおどろく、見事な「報道統制」です。
ここまで具体的な詳細情報を、アメリカで著名な弁護士（元連邦検事）が取り上げて、大手メディアのひとつ、ＦＯＸニュースで訴えているのにもかかわらずです。

ＣＮＮ、ＡＢＣ、ＣＢＳ、ＮＢＣ、その他、アメリカの大手新聞各社も通信各社も、トランプびいきだったウォールストリートジャーナル紙まで、いっさい「無視」したままです。　
　こうして、トランプ陣営と、米メディアの激しい、いつ死人が出てもおかしくない血みどろの攻防が続くなか、日本のマスコミの、ノー天気な「バイデン、勝った勝った！彼は素晴らしい、、、」という、バカ踊り報道には、あきれて言葉もありません。

来週からじわじわと、不正選挙の「証拠付き」の事実が、アメリカ国内でもしぶしぶ報道され始めます。世界のメディアの論調も、少しずつ変わりはじめます。
日本国内のメディアが、それをどのタイミングで取り上げ始めて、どのようなゴマかし方をするのか、これもしっかりと、観察する必要があります。　　　一会員（一弟子）拝

会員の大川です。今日は2020年11月13日です。

一会員さんの[2669]「ついに米司法長官が、選挙不正（違法行為）容疑に対する、刑事犯罪捜査の指令を出した。」
宮林さんの[2668]「トランプ側の動き」
田中進二郎さんの[2667]「トランプ大統領１週間ぶりにリードを奪う」
すぎやまさんの[2665]「米メディアによる露骨なでっち上げと世論操作」

最先端の真実の情報をありがとうございます。どのメディアよりもどのサイトよりも優れた真実の情報です。私も投稿しようと書き始めましたが、これらの優れた投稿には遠く及びません。短く書きます。

トランプは、「一体いつからメディアが次のアメリカ大統領を決定する権限をもつようになったのか。大統領を決めるのは法的に有効な票だけだ。」と言いました。私はこの発言が一番正しいと思います。
（日経電子版　日本時間8日未明　トランプ氏「まだ終わっていない」当確報道受け声明）ほか
https://r.nikkei.com/us-presidential-election/timeline

ポンぺオ国務長官は会見で「トランプ政権の２期目に向けて円滑に移行する」と述べ、主要各国首脳（プーチン、習近平を除く。さすがに賢い。）はなぜかバイデン氏と電話会談し、バイデン氏のペットの犬はホワイトハウスに入居する予定だそうです（ご主人様なしで？？）。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-11-11/QJLHFKDWRGG001
https://www.cnn.co.jp/usa/35162277.html
https://www.afpbb.com/articles/-/3315556
https://www.cnn.co.jp/usa/35162207.html

これからバー司法長官の指示で刑事犯罪捜査が開始され、選挙不正が立証され、アメリカは大混乱に陥りながら、最終的にトランプの勝利が確定します。バイデン勝利を言い続けたメディアは今後どうするつもりでしょうか。

ふたたび、学問道場の一会員（一弟子）です。

先日の英文記事に続いて、今度は、より生々しい公文書を入手しました。また、グーグルの速攻和訳に手直しを加えて、急ぎ、以下に転載します。

ついに、アメリカの司法長官（ウィリアム・バー 1950- ）が、各州の連邦検事に対して、このたびの選挙不正（違法行為）容疑に対する、【刑事犯罪捜査】の指令を、おおやけに出しました。
その指令書が、以下に日本語訳をした、「米連邦検事への伝令（覚書＝メモランダム）」です。
「命令書」（オーダー Order、ディレクティヴ Directive）ではなく、「伝令（覚書）」（メモランダム Memorandum）と呼ぶようです。

こうなると、ただの不正の調査とか、見直しとか、内輪での事情聴取というレベルではない。「犯罪」に対する刑事捜査です。
この司法権力の動きだけは、どんなに腐敗して、ねじ曲がったフェイク報道ばかりするアメリカの大手メディアと、それに追随する米「ディープ・ステイト」勢力にべったりの、日本のマスコミ人間たちでも、もう止めることはできない。

かれらエスタブリッシュメント（体制側）のメディアたちが、無視を決め込んで、あるいは、しらじらしく、そして、憎々しげに、「トランプ陣営は、証拠もなく、選挙不正を訴えている」とか、「もし不正をしたという開票作業員がいたら、ぜひ会いに行ってインタビューしたいです」などと、言って、投開票の不正（違法）行為があったことを、躍起になって打ち消そうとしても、もう手遅れだ。

トランプ大統領も、だから、余裕で、ジョー・バイデンの、嘘の不正（違法）の「当選確実」の報道があった日に、わざとゴルフに行ってみせたのだ。
トランプは、もう、各州の選挙委員会や開票所から「内部告発」として、どんどん挙がってきている不正（違法）の証拠を、もうわざわざ、記者会見などを開いて米国民やメディアに、大声で主張する必要すらない。
ほおっておいても、いま現在、刑事捜査が、ぐんぐんと接戦州を中心に進行中だから、司法が、それを証明してくれるのを待つだけでいい、ということだ。

（和訳して転載貼り付け始め）

司法長官事務局

ワシントンD.C.20530
2020年11月9日

米連邦検事（United States Attorneys）への伝令（覚書）

司法長官補佐として

刑事部
公民権部門
国家安全保障部門
連邦捜査局長官

差出人：司法長官

件名：投票後の選挙の不法行為に関する捜査

先週、１億４０００万人以上のアメリカ人がリーダーを選ぶために投票を行うことで、我が国は再び、私たちの民主主義の強さを示した。 すべてのアメリカ人が自信を持って安全に、この最も基本的な権利を行使できるようにするための並外れた努力に対し、貴方たちと貴方たちのチームそれぞれに感謝をしたいと思います。

投票が終了した今、結果が有権者の意志を正確に反映するような方法で、私たちの選挙が行われたことを、アメリカ国民が信頼できることが不可欠である。 米国は、私たちの憲法および議会によって制定された法律に基づいて、選挙を実施および監督する主導的な責任を負っている。しかしながらいっぽうで、米国司法省には、選挙過程と彼らの政府において、米国民が完全に信頼できる方法で連邦選挙が実施されることを、確実にする義務がある。

不正選挙の捜査に関する同省の一般的な方針は、司法マニュアルに含まれている。 これらの方針は、とりわけ、「国民公正部門」（Public Integrity Section）の「選挙犯罪支部」（「ECB」＝Election Crimes Branch）との協議を必要とする場合がある。
これらの方針は、証人インタビューを含む予備捜査が、ECB（選挙犯罪支部）の協議なしに行われることをすでに許可している。彼らが相談される場合、通常は、ECB（選挙犯罪支部）の一般的な慣行として、問題の選挙が終了し、その結果が証明され、すべての再集計と選挙コンテストが終了するまで、明白な捜査措置を講じるべきではないとされてきた。 このような受動的で遅延した執行アプローチは、選挙の不正行為を現実的に是正できない状況をもたらす可能性がある。 さらに、このECB（選挙犯罪支部）の慣行は決して厳格な規則ではなく、特定ケースごとの決定と判断をくだす必要がある。 選挙の違法行為の申し立てのほとんどは、選挙の結果に影響を与えないほどの規模であり、したがって、捜査を適切に延期することができるが、常にそうであるとは限らない。 さらに、選挙の認定がまだ完了していなくても、いったん投票が終了したあとであれば、司法省による公の（捜査）行為が、意図せず選挙に影響を与える可能性があるという懸念も、たとえ存在するとしても、大幅に最小限に抑えられる。

こうしたことから、現在の選挙が投票が終了していることを考えると、私がすでにいくつかの事例で行ったように、特定のケースにおいて、貴方たちの管轄区域における選挙結果の認証の前に、投票および投票集計の不法（違法）行為の実質の容疑申し立てを行うことを許可する。 こうした捜査や検証は、真実である場合、各々（おのおの）の州での連邦選挙の結果に影響を与える可能性のあるような不法（違法）行為についての明確で明らかに信頼できる申し立てがある場合に、実施されることになる。

司法長官からの伝令（覚書）
件名：投票後の選挙の不法行為に関する捜査　２ページ目

それが真実である場合に、各々の州での連邦選挙の結果に影響を与えないことが明らかな不正行為の訴えに対する捜査は、通常、選挙結果の認証手続きが完了するまで延期される。 米連邦検事（U.S. Attorneys）は、適切と思われる照会や捜査を行う固有の権限を維持しているが、入手可能な証拠が、さらなる捜査手順を必要とするかどうかを評価するために、選挙関連の問題について予備調査を開始することが賢明であろう。

信頼できる容疑（不正の訴え）には、タイムリーかつ効果的な方法で対処することが不可欠であるが、それと同じくらい、司法省の担当者が適切な注意を払い、公平性、中立性、および無党派であることへの確約を維持することも不可欠である。 貴方たちは米国司法省の最上級のリーダーであり、投票および投票集計における不正（違法）行為の申し立てに対処する際には、細心の注意と判断をすることを信頼している。 深刻な申し立ては細心の注意を払って処理する必要があるが、疑わしい、投機的な、空想的な、または大げさな主張は、連邦政府の調査を開始する根拠とすべきではない。 ここでは、投票の不正（違法）行為が選挙の結果に影響を与えたのだと、同省が結論付けたと見なされるべきではない。むしろ、私はこの権限と指針を提供することで、投票の不正があったという申し立て（容疑）に、タイムリーかつ適切に対処する必要性を強調するものである。これによって、すべてのアメリカ人が、希望する候補者や政党に関係なく、選挙の結果に完全に自信を持つことができるからだ。 アメリカ人とそのリーダー（指導者）たちは、自由に選ばれるべきものである（その価値にあたいする）。

【原文の公式文書】

以下のサイトで入手できます。↓クリックしてご覧ください。

https://justthenews.com/sites/default/files/2020-11/FILE_8000.pdf

【原文】

（転載貼り付け始め）

Office of the Attorney General

Wasington D. C. 20530

November 9, 2020

MEMORANDUM FOR UNITED STATES ATTORNEYS

THE ASSISTANT ATTORNEYS GENERAL FOR THE

CRIMINAL DIVISION
CIVIL RIGHTS DIVISION
NATIONAL SECURITY DIVISION
DIRECTOR, FEDERAL BUREAU OF INVESTIGATION

FROM: THE ATTORNEY GENERAL

SUBJECT: POST-VOTING ELECTION IRREGULARITY INQUIRIES

Last week, our nation once again demonstrated the strength of our democracy as more than 140 million Americans cast ballots to select their leaders. I want to thank each of you and your teams for your extraordinary efforts to ensure that all Americans could exercise this most fundamental of rights with confidence and in safety.

Now that the voting has concluded, it is imperative that the American people can trust that our elections were conducted in such a way that the outcomes accurately reflect the will of the voters. Although the States have the primary responsibility to conduct and supervise elections under our Constitution and the laws enacted by Congress, the United States Department of Justice has an obligation to ensure that federal elections are conducted in such a way that the American people can have full confidence in their electoral process and their government.

The Department’s general policies with regard to election fraud investigations are contained in the Justice Manual. Those policies require, among other things, consultation with the Public Integrity Section’s Election Crimes Branch (“ECB”) in some instances. Those policies already allow preliminary inquiries, including witness interviews, to be conducted without ECB consultation. In instances in which they are consulted, the ECB’ s general practice has been to counsel that overt investigative steps ordinarily should not be taken until the election in question has been concluded, its results certified, and all recounts and election contests concluded. Such a passive and delayed enforcement approach can result in situations in which election misconduct cannot realistically be rectified. Moreover, this ECB practice has never been a hard and fast rule, and case-specific determinations and judgments must be made. While most allegations of purported election misconduct are of such a scale that they would not impact the outcome of an election and, thus, investigation can appropriately be deferred, that is not always the case. Furthermore, any concerns that overt actions taken by the Department could inadvertently impact an election are greatly minimized, if they exist at all, once voting has concluded, even if election certification has not yet been completed.

Given this, and given that voting in our current elections has now concluded, I authorize you to pursue substantial allegations of voting and vote tabulation irregularities prior to the certification of elections in your jurisdictions in certain cases, as I have already done in specific instances. Such inquiries and reviews may be conducted if there are clear and apparently-credible allegations of

Memorandum From The Attorney General
Subject: Post-Voting Election Irregularity Inquiries ・ Page2

irregularities that, if true, could potentially impact the outcome of a federal election in an individual State. Any investigation of claims of irregularities that, if true, would clearly not impact the outcome of a federal election in an individual State should normally be deferred until after the election certification process is completed. While U.S. Attorneys maintain their inherent authority to conduct inquiries and investigations as they deem appropriate, it will likely be prudent to commence any election-related matters as a preliminary inquiry, so as to assess whether available evidence warrants further investigative steps.

While it is imperative that credible allegations be addressed in a timely and effective manner, it is equally imperative that Department personnel exercise appropriate caution and maintain the Department’s absolute commitment to fairness, neutrality and non-partisanship. You are the most senior leaders in the United States Department of Justice and I trust you to exercise great care and judgment in addressing allegations of voting and vote tabulation irregularities. While serious allegations should be handled with great care, specious, speculative, fanciful or far-fetched claims should not be a basis for initiating federal inquiries. Nothing here should be taken as any indication that the Department has concluded that voting irregularities have impacted the outcome of any election. Rather, I provide this authority and guidance to emphasize the need to timely and appropriately address allegations of voting irregularities so that all of the American people, regardless of their preferred candidate or party, can have full confidence in the results of our elections. The American people and the leaders they freely elect deserve nothing less.

（転載貼り付け終わり）

一会員 拝

「米上院共和党トップ、トランプ氏の訴訟継続を支持 」日本経済新聞 11月10日
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66025640Q0A111C2EAF000/
トランプ米大統領が3日の大統領選での敗北を認めず法廷闘争を続けていることに関し、与党・共和党上院トップのマコネル院内総務は9日、トランプ氏を支持する考えを示した。当選を確実にした民主党のバイデン前副大統領に祝意を伝えた共和党の上院議員は53人のうち4人だ。
（以下略）

「米司法長官、選挙不正の捜査促す　米メディア報道」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66030450Q0A111C2EAF000/?n_cid=DSREA001
バー米司法長官は9日、大統領選での不正疑惑に関する捜査を促す書簡を全米の検察官に送付した。複数の米メディアが報じた。各州が選挙結果を正式に認証するまで不正疑惑をめぐる聴取や資料提出の要請を控える司法省の指針を覆し、早期の捜査を促すものだ。
（以下略）

「米国務長官、バイデン氏の勝利認めず 」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66073140R11C20A1000000/
ポンペオ米国務長官は10日の記者会見で、民主党のバイデン前副大統領が当選を確実にした大統領選の結果を現時点では認めない立場を示した。「全ての票を数えないといけない」と述べるとともに「トランプ政権の2期目に向けて円滑に移行する」と語った。
（以下略）

こうした記事が、日本経済新聞のような既存メディアに掲載されるということは、トランプ自身が諦めていないのはもちろん、トランプを支える勢力で指導的な立場にいる人たちも意気軒昂である、というサインでしょう。実在した不正があるなら、それは明らかにされるでしょう。

最新の情報によりますと、接戦州各州で大掛かりな再集計と訴訟が行われており、
トランプ232人、　バイデン219人でトランプが1週間ぶりにリードを奪った模様。

といっても、日本ではきちがい扱いされますけどね。
太平洋戦争の大本営の報道と、今のマスメディアは何も変わりませんね。

トランプ大統領は10月の期日前投票から、不正選挙が行われていることをリアルタイムで把握していた。
この時点で、アメリカ29州の353郡で投票率が100%を超えていることを、
Judical　watchが報告していた。

しかしトランプ大統領は、あえて不正をすべて出させるために、黙っていた。
水面下で万全の対策を取っていた。無効票と正当な票を識別するための仕掛けもあった。民主党員が破り捨てたトランプ票の位置まで、GPSで割り出すことができるのだ。

バイデン民主党は、トランプが仕掛けた罠に完全にはまった。
おごり高ぶったバイデンは、選挙期間中に、「私はアメリカ政治史上で、最も包括的で巨大な不正選挙の組織を作った。」と自ら発言していた。
トランプは、それをさらに上回る不正投票を摘発する仕組み作りで、万全を期していた。

でたらめな世論調査を行った、リアル･クリア･ポリティックスRCPが、
昨日ついに、バイデンの勝利をこっそり取り消した。このことを世界の主要メディアは隠している。
本当のトランプ票は7000万票以上（もしかすると1億近く）、
バイデン票は、正当なものは2500万票ぐらいしかないだろう。
再集計でペンシルベニア州とアリゾナ州がトランプ当確となり、逆転した。
勝敗を決すると言われたペンシルベニア州（選挙人20人）で郵便投票の開票開始前まで、10ポイント以上40万票以上の差を付けていたトランプが、再集計で上に立った。

と、私は認識している。

田中進二郎拝

バイデン当選と言う情報操作とともに相場までも操作されています。
株価の上がりが異常で、金相場も下落しています。