重たい掲示板

以前、この掲示板で、オバマの出生証明書の信ぴょう性を保障した役人が飛行機事故で殺された、と、書きましたが、大いなる間違いでした！
この役人、ロレッタ・ファディは、2011年に突如としてハワイの衛生局の局長になる前は、インドネシアの宗教団体、スブドの研究者でした。もちろん、これは全て”見せかけ”で、実は、ファディは、オバマの母親ということになっているアン・ダンハムで、スブドへの資金援助を仕切っていたＣＩＡ工作員でした。
この飛行機事故はＣＩＡが仕組んだお芝居で、ファディ＝ダンハムは生きている、ということのようです。
ファディがいなくなれば、オバマの出生証明書が偽造だと証明しにくくなり、しかも、ファディが死ねば、死者まで出した悲劇を蒸し返してまで出生証明書の話はしたくない、ということになるので、カバールにとっては一石二鳥、ファディ（ダンハム）もＣＩＡの工作員作業に疲れて引退したかった、ということでしょう。

ロレッタ・ファディはダンハムで、まだ生きている、と語る元海兵隊員のビデオです。
https://www.youtube.com/watch?v=G2Ki6H_lV2k
右の眉毛がほんのちょっとつり上がっているので、同一人物だということがハッキリ分かりますよね。
今までこのビデオの存在に気づかず、この間、誤報を伝えてしまい、申し訳ありませんでした！！！
カバールに騙されまい！、と心がけているのですが、福音主義者たちも完璧にペンスに騙され、元兵士たちもすっかりクレンショーに騙されていたので、カバールの騙しの技術は敵ながらあっぱれ、という感じですよね！
早くトランプが復帰して全ての嘘を暴露してくれますように！！！

「Ｑの正体 左派メディアによる説明 NSA Q GROUP 2013/06/11」という動画があります。
https://www.bitchute.com/video/ZlN3fsbk3jCc/
２０１３年にCNNニュースで、「Q」がNSA内の組織だと紹介しています。
約２分の動画です。ご参考ください。

表記の日本語文字起こしが、以下のリンク先でなされているので紹介します。

https://blog.apparel-web.com/theme/creator/author/seri-emi/283b2fc6-9aa9-4e02-b64a-4625fc97aa98

（一部引用開始）
２０２１年１月１７日
まだParlerが使えていた頃、
リン・ウッド弁護士が「Truth」と言って投稿した動画があります。（かたせ注：ただし現時点では削除されている）

「Ｑ」「軍」「JFK」「JFK.JR」、ロスチャイルドから始まって現在まで、
今起きていることはすべて繋がっています。
オリジナルの動画は2020/1/2にアップされたもので、その後日本語字幕をつけたものが、
アップされては削除されを繰り返し、不死身のミームとして死と再生を繰り返しています。
私のブログでも何度かリンクを貼りましたが、すぐに削除されてしまうので文字興ししました。
＊この動画に日本語字幕をつけていただいた方に深く感謝いたします。全文そのまま下記に文字興しさせていただきました。
（一部引用終わり）

具体的内容は上記リンク先を参照ください。

＞副島隆彦先生
＞[2978]私たちは、日本の思想（史）の研究も続けます。もっと大きな、大きな構図で見なければいけない。

副島先生、
過分なご紹介をいただき、ありがとうございます！

副島先生の『帝国・属国理論』で歴史を見直すと
本当に多くのことに気づかされます。

明治時代になって、急にジャジャン！と
国家神道が生まれてきたと考える方が不自然ですよね。

今、副島先生の本を順番に読み進めているところなので、
（副島先生の各ペースが凄まじくて読むのが追いつかない…！）
今後もさらに研究を進めていきます！

━━━━━━━━━━━━━━━━

＜SNS界隈の情報＞

余談ですが、
ビッグテック による情報統制・情報規制は日に日に強まっております。
いわゆる陰謀論系の動画を毎日数百件削除しているとのこと。

新しくUPする動画はまずはAIによって
音声、タイトル、動画内の文字などがチェックされ
NGワードが多いと即広告停止されます。

最新の動画だけでなく、過去の動画にまでさかのぼって、
NG情報が多いチャンネルはペナルティを受けるそうです。

アメリカのYouTube関係会社の方からの情報によると
要注意YouTuberリストのようなものがあって、
常に監視しているようです。

私のようなに明確なニュースソースを提示していた者ですらも
そのリストに入れられているので、
皆さんが11～1月に観まくっていたあの有名チャンネルらも
当然すでにマークされています。

私もTwitterをブロックされたり、
YouTube動画数本の広告を剥奪されたりして、
方向転換を余儀なくされました。

アメリカのテック業界は本気で、
その界隈を一掃するつもりで動いているそうなので
今は無事なチャンネルでも、いつ刃が届くかわからない、という状況だそうです。

皆様もぜひお気をつけください。

会員番号2059の鄭と申します。
初めての投稿です。大学教職を定年後、3年ほど前から日曜社(Sonntag Publishing)という出版社を運営しています。主にドイツ語・英語で書かれた社会、人文、経済、音楽、ミステリー関連の書籍の翻訳出版を手掛けており、これまで３冊を世に送りました。「真実の追求こそ学問の本随」をモットーに良書の刊行に勤しんでいます。最新刊の『コロナパンデミックは、本当か？ーコロナ騒動の真相を探る』（S・バクディ ＆　K・ライス（著）、大橋眞（監修）、鄭基成（訳））は、タイトル通り、新型コロナに関する真相と背景を専門科学者の立場から解き明かしたもので、ドイツの感染症の第一人者による啓発書です。現在メルケル政権および主要な国々の為政者が行なっている（あるいはさせられている）ロックダウン政策への厳しい批判と一般市民への覚醒のアピールです。先日の定例会では、副島先生に直接進呈することができました。2020年2月のある日、「コロナはもう終わった」という副島先生の言葉に接した時、それまで心に重くのしかかっていた不安が取り除かれて、頭の中が安心と肯定のモードに切り替わったことは忘れられません。「何か変だな」という感覚に従って、資料や情報に当たる毎日でした。そしてたどり着いた一つの結論が、この『コロナパンデミックは、本当か？』（原題は『コロナ誤報？』）です。
自己紹介が長くなりました。
ワクチンに関して書きます。投稿「２９８６」で、永遠に63歳の主婦様が、名古屋でのワクチンに関するイベントについて書き込まれています。ありがとうございます。私も同様の投稿をと思いました。それほど重要な内容です。私からも是非お勧めします。

長くなるといけませんので、今回は上記の本から、ワクチンの危険性についての部分を引用させていただきます。原著の主な著者であるバクディ元マインツ大学微生物・感染症学・疫学主任教授は、両親がタイ人です。外交官であった父の赴任先のワシントンで生を受け、欧州で教育を受け、ドイツで学び、マインツ大学での研究によって世界的な業績をあげています。医師であった母親から「医者は患者を怖がらせるのではなく、不安や恐怖を取り除いてあげることが、第一の仕事だ」と教えられた、ということです。研究者として、その人間性とともに広く尊敬を集めている第一級の学者です。

上記『コロナパンデミックは、本当か？』の第六章「COVID-19に対する免疫機構の問題ー免疫学短訪」において、免疫機構の基本とワクチンの危険性（不要性）について詳述されています。一言で言えば、ワクチンが有効性を発揮したのは、唯一天然痘のケースのみであり、他は全て無効だった。人間に備わっている自然な免疫機構のほうがはるかに優れている、という主張です。ではなぜワクチン開発としよう血道を上げるのか？　答えはいつものように簡単で、利益になる、つまり金です。今開発されている記憶型のmRNAワクチンの危険性については、日本でも多くの指摘があり、すでに多くの人々が知るところとなっているようですが、まだまだ広がりは限定的なようです。最近の印象的な出来事としては、ファイザー社の元副会長でワクチン開発の責任者であったMichael Yeadon博士がこのmRNAワクチンの危険性と犯罪性を痛烈に指摘していることです。彼はイギリス人ですが、最近、家族共々南フランスに移住しました。彼はさらに他の研究者たち2人と共に、ファイザー社を訴えているようです。
それでは、上記の本からの引用をお読みください。

（引用開始）

『コロナパンデミックは、本当か？ーコロナ騒動の真相を探る』、S・バクディ ＆K・ライ（著）/大橋眞（監修）/鄭基成（訳）：第六章　COVID-19に対する免疫機構の問題ー免疫学短訪（p.187-200）

ワクチン接種。するべきか、せざるべきか、それが問題だ

天然痘、ジフテリア、破傷風、ポリオなどの恐ろしい病気に対するワクチンの開発は、医学の歴史に大きな転換をもたらした。その後数多くのさらなる病気に対するワクチンが開発され、それらは予防医学の標準的なレパートリーになっている。さて、現在喫緊の問題として浮かび上がってきたのが、コロナウイルス危機を終わらせるために全人類へのワクチン・プログラムが必要かどうか、ということである。これは極めて重要な問題であり、以下の三つの点についてグローバルな合意を得るために、緊急に議論する必要がある。

１． ワクチンの開発はどのような場合に求められるのか？　私たちの答えは次のとおりだ。すなわち、それは感染が健康な人々に定期的に重篤な病気を発症させたり深刻な後遺症を残したりする場合である。そして今回のSARS-CoV-2はそれには該当しない。
２． 大規模なワクチン接種はどのような場合に不必要か？　私たちの提案は次のとおりだ。すなわち、人口の大部分が既に十分に危険な病気から護られている場合には、大規模なワクチン接種は不必要である。
３． ワクチン接種が失敗するのはどのような場合か？　私たちの予測は次のとおりだ。すなわち、世界中で人と動物と共生しているウイルスが継続的に変異する場合や、感染の広がっている最中に人々が大量の数のウイルスに曝露されている場合には、ワクチン接種は失敗する。

著者たちの見解では、グローバルなワクチン接種プログラムは無意味である。仮に何らかの利点があるとしても、リスクの方が遥かに大きいことは、初めから明らかだ。

世界中の専門家たちは、大急ぎで開発したCOVID-19ワクチンを十分な安全の保証もなく使用することに懸念と警告を発している。

それでも、研究者たちは現在、１５０種類以上ものCOVID-19ワクチンの開発に注力しており(208)、中にはすでに日程を前倒しして臨床試験が行われているものもある。ほとんどのワクチンの目的は、ウイルスの突起タンパク質（スパイク）と細胞の反応の結合を防ぐためのハイレベルな中和抗体を作り出すことだ。そのための戦略として次の４つのものがある。

１． 不活性化あるいは弱毒化された全体ウイルス・ワクチン(whole virus vaccines)。不活性化されたワクチンの開発には大量のウイルスの生産が求められ、それは鶏の卵か不朽化された細胞ラインにおいて増やす必要がある。その際常に、ウイルスの一群が危険な汚染物質を含み、深刻な副作用を引き起こすリスクがある。さらにワクチン接種によって、症状をかえって悪化させる可能性がある(211)。過去において、不活性化された麻疹ワクチンと呼吸器合胞体(RS)ウイルスワクチンの場合に見られたことである(212, 213)。
　 　弱毒化されたワクチンには、病気を引き起こす能力を失った複製を作るウイルスが含まれている。古典的な例は経口ポリオ。ワクチンで、これはアフリカで起こった悲惨なポリオ大発生の数十年も前に使用されていた。しかしこのポリオ大発生は自然のウイルスではなく、経口ワクチンによって引き起こされたものだったことがのちに判明した。
　　　　　　
２． タンパク質ワクチン。これにはウイルスの突起タンパク質あるいはその断片が含まれている。免疫応答を増強するためにアジュバンドが必ず添加されるが、これにより深刻な副作用が起こり得るのだ。

３． ウイルスベクターを用いた遺伝子ワクチン（ベクターとは遺伝子の運び屋）。原理は、ベクターとなるウイルス（例えば、アデノ・ウイルス）に関連するコロナウイルス遺伝子を遺伝子に組み込むんで、我々の細胞に感染させる。(209)。自己複製能を欠損したベクターは、自身のゲノムを増幅することはできないために、組み込まれたワクチン遺伝子を１コピーだけ細胞に届けることになる。ブースター効果を出すために、複製能力のあるワクチンを作り出す努力がなされてきた。エボラ・ワクチンRVSV-ZEBOVを使って、これが行われた。しかしながら、ウイルスの複製化によって、ワクチン接種者の少なくとも20％に、発疹、血管炎、皮膚炎、関節痛などの酷い副作用を引き起こした。

４． 遺伝子ワクチン。この場合、ウイルス遺伝子は、プラスミドという大腸菌の小さな環状ＤＮＡに挿入されて、細胞に届けられるか、あるいは細胞に摂取された後に、タンパク質に直接翻訳されるｍＲＮＡとして届けられるかのどちらかである。
ＤＮＡワクチンの大きな潜在的な危険性は、プラズミドＤＮＡが細胞のゲノム遺伝子に組み込まれてしまうことである(215)。このような遺伝子挿入による突然変異が起こるのは確かに稀であるとはいえ、多数の人間にワクチン接種するような場合では現実味のある危険性だ。仮に、この遺伝子挿入が生殖細胞で行われれば、組み込まれた遺伝子情報が母親から子供へ伝播されてしまう。その他ＤＮＡワクチンの危険性として、ＤＮＡに対する抗体が作られる可能性や自己免疫反応を引き起こすことが想定される。
ｍＲＮＡワクチンの安全性への懸念として、全身性の炎症反応や潜在的な毒性効果が挙げられる。
同様にコロナウイルスのmRNAワクチンには、さらなる危険性が懸念される。ウイルスタンパク質を生産する細胞は、その外側に排泄物を出す。健康な人のほとんどは、このようなウイルスの排泄物を認知するキラーＴ細胞を持っている。これにより、自己の細胞を攻撃する自己免疫が起こることが避けられない。これがどこで、いつ起こり、そしてどのような結果をもたらすのかについては、全く未知数だ。だが、見通しは恐ろしいものと言うしかない。

しかし、既に何百人というボランティアが、これらの避けようのないリスクについて事前の説明を受けないまま、ウイルスの突起タンパク質を組み込むＤＮＡおよびｍＲＮＡワクチン接種を受けており、さらに多くの人々がこれに続こうとしている。これまでに遺伝子ワクチンの人体への適用は許可されておらず、今回のコロナウイルス・ワクチンも、国際的な規制によって通常は求められる臨床前試験を経ていない。ドイツは、国民全体が遺伝子組み換え食品を拒否し、動物実験にも反対している国ではあるが、そのドイツが現在、人体へのこのような遺伝子による実験の最前線に立っているのだ。普通の状況であれば、絶対に不可能であるはずのやり方で、法律や安全性に関する規制が無視されているのだ。政府が未だに《全国的な感染の広がり》－重症の感染患者がもはやいない状態でも－と喧伝しているのは、もしかしたらこれが目的であるからか？　そうであればこそ、新ドイツ感染予防法なるものは、政府に対して、医薬品製造に関する規定や、医療機器に関する規制や、職業上の安全と保健に関する規制などについて、例外措置をとる権限を与えるものとなっているのか？　そしてこれが、最速のワクチン開発プロジェクトへの青信号を与えたのだ。
しかし、私たち著者は、潜在的危険性について何の事前説明も受けていない人々に対して、遺伝子人体実験まで許容されるという事態に、この感染予防法が適用され得るものだろうか、と疑問に思っている。

パンデミックなのか、パンデミックでないのか？　－ＷＨＯの役割

今回ほど強烈ではなかったが、パンデミックによるワクチン騒ぎを、我々はすでに経験している。
２００９年にちょうど同じことが豚インフルでおこったではないか。このような致死性の高いパンデミックを止めるには、ワクチンがどうしても必要であるとされた、そしてワクチンは驚異的な速さで生産され、世界中に大量に販売された。

２００９年以前は、パンデミックには３つの基準を満たす必要があった。

・ 病原体は、我々の体がそれに対してまだ防御体制ができていないような、新規に出現したものであること。
・ 病原体は、国から国へ、大陸から大陸へと非常に速く広がり、世界中が危険に晒されるものであること。
・ 病原体は、重篤で高い死亡率を示す病気を引き起こすものであること。

豚インフルの結果は、この基準の最初の２つには適合したが、３つ目には適合しなかった。パンデミック宣言については、ＷＨＯの資金提供者である製薬産業界からの強い圧力があった。ＷＨＯは天才的な一打で、ゴルディアスの結び目を切った（「難題を一刀両断に解くが如く」の意）。パンデミックは、病気が深刻であろうがなかろうが宣言できるように基準を変えたのだ。

さらに、２０１０年にパンデミックの定義は、「新しい病気の世界的蔓延」とまで単純化されたのだ。インフルやコロナウイルスは、変異をし続けており、変異株は時として、非典型的な病気を引き起こし、「新型」と呼ばれることになる。豚インフルは、パンデミックを操作することでパニックを作り出す道筋を作り出す最初の練習の舞台になったというわけだ。

パンデミックを宣言すれば、特に製薬会社などには多くの可能性が開けてくる。ところで、ＷＨＯという巨大な組織はその資金の80％を外部からの寄付、特に製薬業界からの寄付に頼っている。

既にその頃ドイツでも人々の恐怖心が煽られた―もっとも、今回のコロナ-パンデミックに比べれば子供の悪戯程度ではあったが。当時の新聞の見出しは、例えばこうだった。《豚インフル。嵐の前の静けさ？》

興味深いのは、この見出しは２００９年12月のもので、病気になった者は誰もおらず、感染も以前のインフルエンザの時よりも緩やかであったことだ。にもかかわらずウイルス学者たちは、このウイルスの危険性を軽く見てはいけない、と警告を発したのだ。《このウイルスを動物実験で観察し、以前のウイルスらと比べると、このウイルスが無害だとは全く言えない！　毎年やってくるＨ３Ｎ２ウイルスよりも遥かに危険なものだ》

いいだろう、そうかもしれない。しかしそれが人間の医学と何の関係があるというのか？　そのような恐怖心を自信たっぷりに広げた著名な科学者とは、いったい誰なのか？　ああ、なるほど、例のドロステンなる人物だ。

新聞の記事はこう続く。これからやって来るクリスマス週間に、ドイツ人が互いにウイルスを移して盛大に混ぜ合うようなことになれば、第２波は避けられそうもない。そうすれば第１波よりも酷いことになるかもしれない。

第２波がくれば医療システムの崩壊を招き、悲惨な事態になる、と言ったのは、かつてのドロスデン教授ではなく、ミュンスター大学のペータース (Peters) 教授である。彼は、重症者ユニットのベッド数が不足する上に、さらに多くの患者に人工呼吸器が必要になるという懸念を表明し、非常に多くの数の病院が悲惨な状況になるかも知れない、と示唆した。

さて、第１波がすでに終息した後の数カ月間、無害な豚インフルの危険な第２波が実際に襲来したかどうか、と問う必要もない。私たちは今、既視感を味わっているのだろうか？

ＲＫＩとドロステン氏は、副作用の危険性についてほとんど実験検査されていないＨ１Ｎ１ワクチンを全国民に接種することを推奨した。

ドイツ政府と連邦各州は全ドイツ国民用に六千万本のワクチンを購入した。しかも、ほとんど安全性がＰＣＲ検査されていないアジュバント（免疫増強剤）入りのワクチンは一般国民用で、政府高官らに対してのみアジュバントが入っていないワクチンが用意されたのだ。

もう一度言うが、これが起こったのは、豚インフルがこれまでのインフルエンザの中で最も弱い無害なインフルエンザであることが、すでに明らかになっていた時点のことなのだ。ほとんどの市民は、２００９年にパンデミックがあったことなど知らなかったし、幸運なことにワクチン接種もせずにすんだ。この騒ぎの結末はどうだったか？　トラックに積まれたままの数千万本のワクチンは最終的に１カ所に集められて、マグデブルクのゴミ再処理工場に捨てられた。それとともに、納税者のお金も……いや、もちろんそうではなく、お金の所有者が変わったのだ。製薬会社にとっては見込んだ通りの儲けだった。ご破算で願いましては、１８０億米ドル也。

実際にこれが悪夢の終わりではなかった。今日ではほとんど忘れられたことだが、あるアジュバンド入りの豚インフルワクチンが、数千もの命を奪った。副作用が起こったのは、ウイルスに対する抗体が脳に対して交差免疫応答を引き起こしたためだ。障害は、古典的な、抗体によって誘導された自己免疫疾患の結果なのである。副作用が起こることは、比較的まれである。しかし、発生頻度はおそらく１万分の１程度だが、数百万人がワクチン接種されたので、結果は悲惨であった。感染の方は、マイルドな経過をとるので、何も被害はないのはずだが・・・。振り返ってみれば、豚インフルワクチン接種のリスク/利点の比率は悲惨なレベルになることが予想できたはずだ。これが、必要もないのに大規模ワクチン接種が実施された時に起こることなのだ。

　　　（引用終了）

なお、2021年4月には原著者たちによる第２弾『コロナのマスクを剥ぐ』（原題：”Corona Unmasked”）が発刊されます。その中のワクチンに関する部分が、無料で読むことができます。次回はこの部分を翻訳して投稿する予定です。ご期待ください。日曜社で翻訳するかどうかは未定です。

以上　鄭基成　拝
https://nichiyosha.tokyo

永遠に63歳の主婦です。

西森マリーさん、コロナラプソディーで楽しんでいただけて良かったです。

今回はワクチンの深刻な被害情報をお伝えします。
池田利恵（日野市議）報告のYouTube（なかのひとのアンテナ）をご覧ください。

https://youtu.be/cb1V_ojIRTM?t=214

https://www.youtube.com/embed/cb1V_ojIRTM

“なかのひとのアンテナ”というグループ？が名古屋から日本を救う！キャンペーンを展開しているサイトです。
池田利恵さんは昨年、“学びラウンジ”主催の大橋眞先生（徳島大学名誉教授　免疫学専門）を紹介された議員だったと思います。

子宮頸がんワクチンと新型コロナウイルスワクチンはどちらも遺伝子組み換えワクチン（ゲノムワクチンとかDNA？RNAワクチンとも言っている）と言われています。生ワクチンや不活化ワクチンとは違います。子宮頸がんワクチンは世界で中高生を対象に接種されましたが、コロナワクチンは全人類を対象にしています。

子宮頸がんワクチン被害者の重篤な映像が入っています。さらにコロナワクチンで看護士の方がまともに歩けない状況の映像も出てきます。まるでパーキンソン病の不随運動のようです。どちらも脳にダメージを受けていることが分かります。
参考の為、昨年の9月に投稿した文章（被害者支援団体の広報紙に掲載されていた数字を引用）の一部をもう一度入れます。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
注）子宮頸がんワクチン（日本で2013年～2018年まで実施）
12歳～16歳対象338万人が接種、厚労省に3080件の副反応報告、内重篤者707件。「認知機能低下」「高次脳機能障害」など7割近くが大脳を中心とした中枢神経障害（後遺症は多発性硬化症）です。子宮頸がんワクチン薬害に、１００名以上の女子高校生が裁判に訴えるため、車いすで出廷していました。
ワクチンを接種するまでは元気に暮らしていた10代の高校生の明るい未来が奪われています。
誰も責任を取りません。お金で解決できません。
接種直後ですら、この有様です。
コロナの遺伝子組み換えワクチンを接種した子どもたちの10年後20年後を、考えてくれるでしょうか。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

医療崩壊寸前と言われながら、何百万、何千万人にワクチンを打つ暇があるのか、不思議です。
昨日も、PCRやワクチンの問題を説明した方から「でもやっぱり私は医療崩壊が起きるから、ワクチンを打つわ」と言われました。

YouTubeの映像をしっかり見て、自分の為、家族のために判断して下さい。
そして「私たちのような思いをする人が出ないよう願う」と、訴えている若い彼女たちの思いを無駄にしないでください。

副島隆彦です。今日は、２０２１年２月２０日（土）です。

　私たちは、皆で手分けして、２月１２日に、政府の許可が出たらしい、ワクチン会社のファイザーや、アストラゼネカ社の　コロナウイルスへの　ワクチンの、効き目の無さと、副作用などの危険性を、皆で調べて情報を集めましょう。

私、副島隆彦は、このワクチンのことは何も知らない。関心もあまりない。
　それでも、私の頭脳で、ピンと来て、気づいていることが、１つだけある。それは、自民党支持の　保守の人たちでも、あるいは、いつもいつも、何があっても、自分はとにかく体制派（なぜなら、自分が損をしたくないから）、という生来、愚劣な人間たちでも。

　彼らでも、ワクチンを、自ら進んで打ちたい（接種したい）、と　思う人は、ほとんどいないだろう、ということだ。誰が進んで、人体実験の材料になりたいものか。

　ディープ・ステイトの一部である、スイス（本当は資本はアメリカ）の、強欲な巨大製薬　（こいつらの儲けの手段に、世界人類がされるだけなのだ）　の手先になっている、奇っ怪な医師たち　実験の資料、稽古台のになりたいはずはない。私たちは、ここのところを目指して、真実の言論の爆弾を投げないといけない。

　さて、以下に載せるのは、アメリカの大統領選挙での選挙不正の事実についての、極めて、優れた文章だ。このような鋭利で冷静な文章を書ける人間を一流の知識人という。

　以下の文は、講談社が出している週間現代の　ネット版である、現代ビジネス　に載った、アメリカの大学教授の文だ。　この　ロバート・D・エルドリッヂ（政治学者）　という人は、本当に優れた文章を書く人だ。こういう頭のいい人がアメリカ人にいる。この人はトランプ支持者ではない。このことが、文章の冷静さを保証している。
　カッカした頭で書く文は、私、副島隆彦の文もそうだが、対立者たちの　頭に届かない。「そうかなあ。違うんじゃないの　」と言われて、切り捨てられる。

　以下の文がどう優れているかは、各自、しっかりと文を読んで、痺（しび）れを切らさないで、少しは、我慢して、じっくりと長文の　記事を読む、ということを、しなさい。

　今のスマホ人間たちは、SNSのフォロワー登録　で、毎日どんどん、入ってくる、情報を、一本　１秒どころか、０．５秒で処理して、どんどん消してゆくのだそうだ。それが、賢い人間のすることか。そうではないのだぞ。と、私は、窘（たしな）めます。

　折角（せっかく）、学問道場に寄って来て、「何か、いいことが書いてないかなあ」と、来ているのだから。　ちょっとは立ち止まって、静かに自分の頭で、考える、ということもしなさい。
「０．５秒人間」は、自分が、大変、情報処理の速度の早い、頭のいい人間だ、と思っているだろう。ちがう。お前は、アホだ。どうせ、まわりからの、こいつは、アホだ。と思われているだろう。このことに気づきなさい。「そんなこと言ったって、オレは仕事で、忙しいんだ」は、理由にならない。

　以下の文を、きちんとゆっくり読んで。これは、しっかりした英文の硬質（こうしつ）の立派な翻訳文だ。だから、それを、自分の脳は、理解できるかどうか、自分で、自分を試験（テスト）しなさい。そのための、大変な名文だ。

「ああ、あれね」「ああ、これね。知っているよ、僕はー」と、すぐに言うな。ちょっとは考えながら、我慢して文章を読みなさい。

　私、副島隆彦が、ここまで言うだけの、優れた、冷静な文だと、保証する、と言っているのだから、読みなさい。最後まで、読めないで、「ダメだ、こりゃ」と、飛ばしたら。やっぱりお前は、アホだからな、いいか。　　副島隆彦記

（転載貼り付け始め）

◯「　アメリカ人だからこそ言いたい、この大統領選挙には納得できない　」

2021年2/14(日) 　　ロバート・D・エルドリッヂ（政治学者）

　現代ビジネス　（これは講談社の　週間現代　の　ネット版）

　　バイデン支持者も信じていない
　最近の世論調査によれば、ドナルド・トランプの支持者の75％は、ジョー・バイデンが昨年11月の米大統領選挙で正式に選出されたと信じていない。この結果を聞いて、読者の皆さんは驚かないはずだ。落選した候補の支持者が調査の対象なのだから。

　しかし、バイデン支持者の33％もがバイデンが勝ったと思っていないという結果には、びっくりするだろう。つまり、支持した候補が勝利したにもかかわらず、本当に勝ったと思っていないという驚くべき結果だ。 そこまで、今回の大統領選挙は、不真面目な結果で終わった。

　アメリカの政党に所属せず、有権者として客観的に候補を評価した上で投票行動を行う筆者は、今回の大統領選挙に対して一市民として大変恥ずかしく、残念に思っている。誇れるアメリカの民主政治、フェアプレイの考え方はどこに消えたのか。 　選挙で不正がなかったと言う人々はいるが、それは非常に納得できない主張だ。はっきり言って怪しい。 　

　不正の否定を繰り返すことによって、「あったこと」(不正)は「なかったこと」になっているが、果たしてそうだろうか。 まず、その否定を信じるためには、投票期間中やその後の私たちの目そのものを疑わなければならない。世界の人々は、多くの映像を観て、選挙不正の目撃者たちの証言を読んでいた。

　だが、それでも不正は一切なかったと信じろと言っているのと同じだ。不正がなかったという決まり文句を素直に信じなかったら、「陰謀論者」や「負け惜しみだ」をいう「トランプ支持者」だと批判される。

　だが、決してそうではない。 筆者はトランプの支持者ではない。2016年、そして2020年のそれぞれの大統領選に、共和党のトランプ候補や民主党の候補らに票を入れず、第3の政党に入れた。無所属だから、2大政党に忠誠がなく、自由に分析、投票、発言できる立場を大切にしている。
　だからこそ、公平、公正な選挙を一有権者として行ってほしい。今回は、憲法に定めている選挙権が著しく損なわれる不正があった。

メディアこそ疑わしい
　不正を疑わないといけない2つ目の理由は、4年前の大統領選挙で民主党のヒラリー・クリントン候補が負けた原因として、民主党が「ロシアの介入」を指摘し、その後も「ロシア疑惑」が普及し、メディア、政界はそればかり言い続けていた。 　

だとすれば、それこそが「陰謀」だ。投票制度が安全かどうかを確認するために、一有権者である私はこのことを、政府は調べるべきだと思っていた。 しかし、ヒラリー候補が負けた理由はロシアの介入ではなく、彼女がアメリカで最も嫌われた人の1人だから、だった。簡単な理由だが、反省せず、責任転換をしたに過ぎない。 　

　その民主党は、昨年になってからも、「投票制度は危ない」、「ロシアが介入するかもしれない」という煽りを、投票日の前日の11月2日まで一貫して主張していた。 　

　ところが、投票日の翌日の4日、バイデンが勝ったという報道になると、その主張は突然なくなった。昨日まで不正があり、安全ではない制度が、なぜ、自分の候補が勝つと、いきなりセーフなのか理解できない。その時の民主党の不真面目さ、一貫性の無さに正直、驚いた。 　

　だが、私がもっと驚いているのは、同じ主張を繰り返していたメディアが突然言わなくなったことだ。メディアこそ、まず疑問を持ち、調べるべきだった。 　メディアの仕事はプロパガンダではなく、公平に、客観的に状況をみて、可能な限り正確に取材し、調査して報道することだ。

　だが、アメリカのマス・メディア、特に、民主党に近いメディアはその機能を放棄し、自分たちを望んでいる候補、自分たちに有利な情報や結果などしか紹介しない。だから、アメリカでは、メディアへの信頼度が極力に低く、「メディアは国民の敵」とまで言われている。

メディアと民主党の癒着
　メディアが民主党に近いのには、様々な理由がある。 一般的に、「リベラル」であるためイデオロギー的にほぼ一緒だというのだが、それは表面だけだ。 　

　もっと怪しむべきは、民主党の幹部とメディアの中心的なメンバーは、親戚(兄弟、親子、従妹)や夫婦関係にあることだ。これは不思議ではない。ワシントンは小さい町であり、同じパーティーや集まりに参加し、同じ店で食事している。しかし、それの関係はほとんど明かさず、報道をしているのは、ルール違反と私は思う。取材先、調査先との関係を明らかにすべきである。

　同様に、民主党とメディアは癒着（ゆちゃく）関係があるといえるのは、民主党政権が終わると、政権関係者は番組のコメンテーターか司会としてメディア界に入る。そして民主党政権が誕生すると、メディア界から政権に「復帰」するという「回転（リヴォルビング）ドア」があることだ。

　共和党と、例えば保守系と言われているFoxNewsにもその関係もあるが、民主党系のメディアの例が圧倒的に多い。 今のホワイトハウス報道官のジェン・サキは、「Circle back(あとで調べてまた連絡します)」という質問への回答にならない返事をすることで、批判を受けている。

　ジェン・サキも、バラック・オバマ政権で大統領府報道部長を終えた2017年1月の翌2月から、CNNの評論家として2020年秋までつとめた。その後、バイデン政権移行チームのメンバーとなって、今年1月からホワイトハウス報道官となった。 　

その背景があるため、自分はCNNで公平かつ客観的にトランプ政権を分析していたか、それとも、政治立場の延長でいかにオバマ政権の業績が偉大だったか、自分の仕事はいかに良かったか、の弁解を繰り返したが、その評価は読者の判断に委ねる。 　

　CNNとサキ氏の関係で言えば、もう1つの怪しいことがある。彼女がメンバーであったバイデン政権移行チームは、選挙結果がまだはっきりしていない　11月末に、次期政権の広報関係者の人事を発表し、CNNは「全ては女性」というアイデンティティ・ポリティックスを意識した見出しで絶賛した。　
　だが、サキ氏がCNNのコメンテーターであったことは、放送やネットの記事は一切触れていない。つまり、その関係を隠していた。

　独占はクリントンのおかげ
　　それはまだ可愛い話だが、CNNに関してもっと怖い話がある。去る秋、同社編集委員会の音声が流出され、そのなかでジェフ・ザッカ―社長が幹部に対してトランプにとって不利な報道をするよう指示したことが明らかになっている。でもその記事はCNNのウェブサイトには出ておらず、サーチエンジンにはCNN以外のリンクしか見つかれない。情報操作そのものだ。

　CNNだけではない。中でもCNNがかなり酷（ひど）い。読者は記憶に新しいはずだが、2016年の大統領候補討論会の際、CNNのコメンテーターであるドナ・ブラジルは、ヒラリー・クリントン候補に事前に何回か質問内容を渡したことが大スキャンダルになり、（DNC、民主党全国委員会の委員長を）解任されるきっかけになった。コメンテーターをしながら、政党の幹事長にあたる民主党全国委員会の臨時委員長を務めていた。

　事前に質問をもらうのは、民主党の候補者のみならず、バイデン政権もそうしているとの報道がある。ホワイトハウスは、自らに近いメディアの関係者に「タフな質問」について事前に問い合わせている。アメリカのメディアは政府に対するチェック機能は果たしていない。むしろプロパガンダを手伝っている。 　

　メディアはなぜそこまで民主党と融着関係があるのか。ウィリアム・クリントン政権の時、メディアの独占禁止法を緩和して、およそ50社が6社再編され、全国各地のニュースが似たようなものになった。同系列の各新聞・ラジオ・放送局の原稿は同じとなり、情報操作によってコンセントを形成しやすくなった。ニュースより利益を重視するこの6社はクリントン政権、即ち民主党に恩がある。 　

　今後、怖いのは、このメディアとSNSやIT企業が、「情報同盟」を結んで、スキャンダルや選挙不正などの不都合な真実が取り上げず、批判をできないように、バイデン政権を保護することだ。 このことは既に始まっている。ジョージ・オーウェルが書いた著名な「1984」は現実になっている。しかも、アメリカで。　おお、アメリカよ！　

　検閲　censorship が広がっている
　特に警戒が必要なのは、グーグルとフェイスブックが、アメリカの政治・社会・経済情報の7割から8割を握っているという事実だ。つまり国民が得ているほとんどの情報はその2社からきている。昨年から明確になっているが、この2社は、国民が何をみるか、何を見ないかを勝手に、しかも不透明な形で判断し、気に入らない内容を削除している。

　基準は曖昧なだけではなく、一貫性がない。断言できるのは、これは明らかに政治的な理由で使われている。 先月、Twitter社の共同創業者のジャック・ドーシー氏が社員に対して「トランプ大統領のアカウントの削除は第一歩に過ぎない」と述べたテレビ会議の画像が流出した。一企業が米国大統領よりも力があるという事実を世界に知らせた。他社もそれに合わせて次々にトランプやその支持者を続々と削除した。

　ところで、ニューヨーク市の市長になりたいとしているドーシーは、民主党予備選に介入してバイデンへの協力を他候補者たちに指示したオバマ元大統領と親しい。また以前に、ドーシー社長はタイム誌の表紙に掲載されたことがある。タイム誌のオーナーは、オバマ大統領の後継者になっていたヒラリー・クリントン候補に政治献金をしている人だ。

　検閲は良いものではない、そして危険だ。気に入らない発言があれば、異なる見解や反論で戦えばいい。もちろん、暴力を呼びかけるものは言論の自由の対象にならないので、削除していいが、検閲ではなく、既存の法律を使って対処できる。だけど、この半年、アメリカでの動きをみてきたように、その次元ではなく、完全に選挙に有利、政治的な理由で行われている。 　

　筆者は、検閲が政治弾圧より悪いと思っている。なぜなら、言論の自由があれば、政治弾圧に対抗できるが、言論の自由が先に無くなったら、政治弾圧に対抗できない。

　今、アメリカでは、政治弾圧をする前に、言論の自由を奪おうとする極めて巧みのある戦術を使っている。日本や世界がこうならないように祈っている。

　SNSやIT企業は、異なる意見のある人々をブロックしたり、アプリケーションの使用禁止をしたりをしているのが、イデオロギーや政治支配の理由だけではない。市場を独占したいからだ。ということは、アメリカが大事にしてきた言論の自由や民主主義をキャンセルするだけでは、自由市場(独占禁止)の理念も捨てている。

　詐欺でできている政党
　　さて、最後の不正があった理由であるが、民主党には不正をする長くて深い歴史があり、詐欺でできている政党だと、私はみている。 　私だけではなく、2016年の予備選の時でニューヨーク市に行った不正に対して、同州の裁判もそう判決している。
　ようするに、不正をしないと勝てない政党である。これは今年の予備選でもよく見られたが、本選で不正がなかったと果たして断言できるとはとても思わない。

　以上の事実や解説を信じるかどうか読者次第だが、日本国民の皆さんにぜひともその深刻さをより理解してほしい。

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝　

週刊CIAのはずのNewsweekでも、こういう記事を抑えきれないのが恐ろしいですね。。

NY在住の大江千里、ワクチン接種後に副反応？　体調が急変し失神した。
https://www.newsweekjapan.jp/amp/stories/world/2021/02/ny-59.php?page=1

　松田政策研究チャンネルによると、１月２２日に厚労省はPCR検査のCT値を３５（～３０）に下げるように、全国の医療検査機関に通達を出していたそうです（松田政策研究所チャンネル２/１７－井上正康医師との対談で取りあげています）。
だから２月に入って東京都では１日の陽性確認２千人超えは無くなり、今や５００人を下回る陽性確認になっているし、全国でも１月のピーク時７千人の陽性確認数から、現在は千人代に下がってますね。
　以前からCT値をWHO基準の３５に下げれば陽性数は半分以下になる。と言われていたが、まさにピッタンコ、いやそれ以上の効果。要するにこれまでは軽症や無症状者を、偽陽性でコロナに仕立てあげて、大騒ぎ。それで医療逼迫だとして自粛せよの根拠としていたわけです。まさにディープステイトの言いつけ通り政治的、意図的に作られていた訳ですね。
　虚言小池都知事や医師会系のテレビに出てくる、嘘つきか、馬鹿の医師連中、政府の専門家、そしてメディアは感染数が減っているのは、緊急事態宣言の効果、自粛と飲食店の時短営業の成果だと言うでしょうが、学問道場はそんなことに騙されんぞ。でしょう。
　ここからが反転攻勢ですね。PCR金科玉条を反省する事を各政党に求めて、怖くないコロナ騒ぎを収めて国民の暮らしを回復させることを、馬鹿政治家共に突きつけないと、民の暮らしは壊されます。
　返す刀で危機をでっあげ、テレビに出たがって煽るばかりの医師連中らに鉄槌を食らわすことですかね。

コロナ騒動について。
私は医学部受験に失敗した過去を持つただの還暦を過ぎたオッサンです。
いよいよついに日本国内でも、ワクチン接種が始まった。
この掲示板を見ている、自分では頭がいいと思っている医者の人に聞きたいことがある。
1)