「ピコ次郎チャンネル」

4月13日東池袋パンデミック条約反対デモ（数万人規模のデモがニュースにならなかった）に引き続き、大規模デモが行われました。今度は10万人規模とか。ニュースにならないのかな？

日本の国家主権を守り、生物兵器から国民の命を守る思い、メッセージをを世界に配信したデモに感謝！

ダイバーシティニュース「テクノロジー」：【2024年5月17日(金)放送】

 

 

パンデミック条約＆IHR（WHOの規則）改正に関する最新情報。

WCHジャパンの副代表、全国有志医師の会メンバーの佐々木みのり医師（肛門科医）と心理カウンセラーの則武謙太郎氏の対談動画です。

会員番号1855のもう（青柳）です。来る３月４日（土）に横浜駅近くの神奈川県民センター301会議室にて（14：00−15：40）、元横須賀市議の一柳洋氏の主催する「温暖化とコロナに流されない市民の会」勉強会「わかってきた新型コロナ感染症とワクチンの問題点」を開催します。参加費は1,000円です。会場の関係から事前に会のホームページ（https://ondan567kai.wixsite.com/index/blank/dai2kaikinkyubenkyokai-wakattekitashingatakoronakansenshotowakuchinnomondaiten-teiin80mei-senchakujun）からお申し込みいただくと有難いですが、当日参加も歓迎します。以下に概要を記します。
１） 新型コロナ感染症の問題点
　◯　患者はいつからいたのか（day 0）変異系統から考える。
　◯　抑え込みか集団免疫か、いつから５類相当にすべきだったか。
　◯　病態、コロナ後遺症の本態
　◯　厚労省、新型コロナ感染症診療の手引き
２） コロナワクチンの問題点（地球規模の人体実験の全貌？）
　◯　実験内容と倫理的問題点
　◯　実験結果の検証と超過死亡、発癌（癌患者の増加）の関連など。

現役医師の立場から一般の方にもできるだけ解りやすく解説したいと思いますので興味のある方は是非ご参集下さい。

以上。

会員番号（1855）の「もう」です。2022年7月8日、参議院選挙投票の2日前に、奈良県で候補者支援演説中に自民党の安倍元総理が41歳の元海上自衛官（20年前に任期制で採用）、現在無職の山上徹也に自作の銃で撃たれて死亡しました。副島先生が既に重たい掲示板で解説されていますが、医学的面からの考察をこちらで述べてみたいと思います。

I. テロ（襲撃）が目的で死亡は偶発的ではないか

多少銃や銃創について専門的な知識のある自分としては、どのような医学的経緯で安倍元首相が死亡するに至ったかを検証できます。まずは誤魔化しようのない治療にあたった大学医師たちの会見から。

（引用開始）
安倍元首相が死亡、搬送先の奈良県立医大が会見頸部に銃創2カ所、心室と大血管が損傷、輸血100単位以上
レポート 2022年7月8日 (金)
　奈良市で演説していた安倍晋三元首相が7月8日、男に銃で撃たれ死亡した事件で、搬送先の奈良県立医科大学病院が会見を行い、対応に当たった救急診療科部長の福島英賢教授が、「頸部に2カ所銃創があり、心臓の心室と大血管を大きく損傷していた。止血を行ったが、残念ながらの結果となった」と説明した。死亡確認は午後5時3分、死因は失血死とみられる。

　同病院の外来処置室で、当初は10人以上、最終的には20人以上の体制で対応に当たった。福島教授によると、頸部前面の中央より少し右の部分に、5cmほど離れて2カ所の小さな傷があり、左肩前面に射出口と思われる傷が1カ所あった。銃弾は発見されていない。

　救急隊が接触した時から心肺停止状態で、同大に到着時、救命はかなり厳しい状態だったという。外来処置室で蘇生的開胸術を行い、100単位以上の輸血を行ったが、「大量に出血し凝固する力を失っていた。いろいろなところから出血しており、完全に止血できたとは言えない。ある程度大きな血管はコントロールできたが、心拍は再開しなかった」（福島教授）。

（引用終了）

　この会見から解る事は、演説台より下方から撃たれた2発目の銃弾（内容6発）のうち2発が後ろを振り向いた安倍氏の頸部に前から当たり、何故か体内で（90度以上）方向を変えて1発は反対側の左肩前面に射出、もう1発が大血管を損傷して心臓に達して致命傷になった、という事実です。何故何かに跳ね返った如く90度以上方向が変わったか、本当は副島先生が推測するように、安倍氏が台の下に伏せってから上方から小型の銃器で別の者が撃ったのではないか、といった検証しようがない疑惑については触れないで置きます。

II. たまたま致命傷になったLow velocity wound

　銃創には狙撃銃などの長距離射撃（400ｍ以上）に用いる高性能炸薬を用いて、長い銃身（バレル）からライフリング（旋回）しながら発射される弾丸によるHigh velocity woundと、ピストルなど近距離から少ない炸薬で発射された弾丸によるLow velocity woundに分かれます。High velocityの方が、高速で旋回しながら組織を破壊するので射入孔が小さくても射出孔が大きく、致命的です。Low velocityでも近距離から撃たれた場合は致命的ですが、脳や大血管などを損傷しないと即死には至りません。安倍氏はビデオを見る限り、倒れて直ぐに心肺停止に至ったことが解ります。

　現場ではＡＥＤが用いられています。誤解している方も多いですが、ＡＥＤの大事な機能は心室細動の除細動のみでなく、脈を触れない状態が「心室細動」か「心静止」か、を正確に判断して「マッサージを続けよ」か「除細動を行う」かの指示をアナウンスしてくれる事です。この判断は医師よりも正確と言われています。騒然とした現場で脈も触れない状態であれば「心静止（停止）」か「心室細動」か正確に判断するのは困難で、ＡＥＤは極めて有用です。安倍氏に心マッサージを続けている事は「心停止」状態であり、ＡＥＤが「マッサージを続けてください」というアナウンスを行っていたことを意味します。周囲に血痕が見えない事から、小さい傷はあるものの、胸部を撃たれていない安倍氏が何故すぐに心停止に至ったのか、あの状況では判断できなかった事が伺えます。だから大学病院で救命手術が行われたと考えられます。

　私は心肺停止で搬送されて亡くなる死亡例を月に20件以上検討していますが、月1-2例は心臓を出て直ぐの大血管の解離性動脈瘤や動脈破裂によるほぼ即死の例を見ます。多くは死亡後のCTで血胸（胸腔内大量出血）と心タンポナーデ（心膜内出血）です。安倍氏は体内で偏向した弾丸で、この胸腔内大血管損傷と同じ状態になって自分で台から降りる所までは可能であったけれどもその後直ぐに心停止に至ったと医学的には説明可能です。搬送された病院ではまずＣＴを撮って何が起こったか診断され、血管修復の手術になったと思われます。撃たれた事と関係のない、心原生の心停止であれば、内科的処置で救命の可能性もあります。血管損傷の修復には体外循環（vaECMO）を回しながら行うとしても、結果的に2万ｃｃ輸血した事は理解できます。

III. 襲撃の動機は脅迫？

メディアではやっと統一教会の名称を出しましたが、犯人は「母親の教会活動」による破産が犯行の動機という「まとめ」にしたい様で、繰り返しそう決めつけた報道をしています。
　しかし殺傷能力が限られている自作の銃器で演説中の安倍氏を襲撃したのは、どこまで本当の殺意か分かりませんが、直系の統一教会と付き合いの深い政治家への脅迫、脅しの効果は十分あったと思われます。今後今まで付き合いの深かった政治家の人達は、日米ともに直系の統一教会とは距離を置かざるを得ないのではないでしょうか。

もう（1855）です。新型コロナやワクチンなどで、一部の科学的真実を含みながら全体としては詐欺と言える政策が行われている現状についてブログ(https://blog.goo.ne.jp/rakitarou)に載せました。少しでも皆さまのご参考になればとこちらにも転載させていただきます。
（以下転載）

政治的決定を民衆に従わせるには法制化が必要ですが、進んで従ってもらうためにはその決定に対する「権威づけ」が必要になります。権威付けによって民衆が進んで従ってくれれば法制化に罰則の必要がありませんし、政策の実行性も高まります。２１世紀の政治力学も２千年来変わらず「我欲と煩悩」が原動力になってはいますが、民衆を従わせる「権威づけ」には２０世紀に大いに発達した科学（サイエンス）が用いられるようになりました。

以下にざっくりとした解説を試みようと思います。

I. 　民衆に政策を自ら従わせる手法の変遷

１）　古代合議制(預言？）

人類が集団生活をするようになると、コミュニケーションによってその集団の行動について決定を行なう必要が出てきます。集団が小さいうちは構成員全員か家族の代表などが集まって集団合議によって物事を決めていました。古代における民主主義の原型はそのようなものであったと思います。その際権威付けに用いられたのは圧倒的なパワーを持っていた「自然」であり、その意思を伝えるとされる「巫女」の預言が重宝されたと思われます。

２）　宗教（神の権威）による支配

ユダヤ教、キリスト教、イスラム教などの一神教の教義が完成すると、「神の名の下」に政治が行われて「教会による支配」が完成します。現在でも教義に忠実な「原理主義」が信奉されると、日常生活自体も宗教教義に従って行なわれますが、世俗化されることで日常生活と宗教は一般的には切り離されています。このきっかけになったのは中世のルネッサンスによる宗教的束縛から「人間性（欲望）」を復活（解放）させる運動であったと思います。この欲望を解き放った事により、便利さや功利性の追求が可能になって科学と資本主義が発達します。

３）　民族主義による支配

「民族」や「血の純潔」といった漠然とした概念に「価値と権威」を置いて、そのためには個人の生活を犠牲にしたり、無理な政策決定がされるのも良いとされる事は現在でも続いています。もともと米国は民族主義国家ではありませんでしたが、DS主体の現在の米国は人種に権威付けすることを極端に嫌うようになり、民族主義的権威付けを「極右」と称して世界から排除しようと必死です。戦前の日本は民族主義に「天皇教」とも呼ぶべき一神教的な概念が加わった複雑な権威思想が形作られ、一個人ではほぼ否定できない強固な権威構造が作られていたと言えます。一民族一国家という「民族国家の概念」が続く限りこの権威付けは否定しがたいことですが、その決定が実は一部の権力者の「我欲と煩悩」を満足させるための政策の「権威付け」として用いられていないかの検証は厳しくおこなわないといけません。

４）　経済理論による支配

資本主義が発達して経済的格差が決定的になると、「所有を否定」する原始共産制が「人類の平等を実現する究極の思想」であり、資本主義を否定して人類進化の終わりには共産主義に到達する、という経済理論が大きな権威を持っていた時代がありました。「革命」の名（権威）の下にあらゆる個人の自由を制限する政策が正当化され、それに従わないことは「反革命的」であり糾弾・弾圧されても仕方ないとされる思想を本気で信じていたヒトが日本にも沢山いました。今の中国は共産党の「権威」だけは残していますが、共産主義経済は既に無く、権威付けも怪しくなってきたので３）の「民族主義による支配」に鞍替えしつつあるように見えます。

５）　科学（サイエンス）による支配

２０世紀は科学の時代であり、医学を含む科学技術の進歩は全人類に恩恵を与えた事は否定できない事実であると思います。人類皆が科学で証明された結論には信頼を置いており、政策を自ら進んで従わせる手法、権威に「科学的真実」を利用しようと支配者達が考えるのは当然の帰結であると思われます。正しく実証されたサイエンスに基づいて、国民や人類に有益な政策が行なわれる限りは何の問題もないのですが、問題なのは利用されるのが「正しく検証され、実証された科学的真実」とは限らないことです。科学的真実の求め方は以前説明しましたが、実証されていないインチキを含むあたかも「科学的真実に基づいた様に見える政策」を私は「サイエンス詐欺」と呼びたいと思います。以下このサイエンス詐欺について説明します。

II.　サイエンス詐欺の登場

１）　サイエンス詐欺の特徴

　（１）　一部に科学的真実を混ぜることで「全体が真実」であると思わせる。

これは古典的な詐欺師の手法で、一部真実を混ぜた嘘をあたかも全体が真実であると思わせるやり方。意外にも２１世紀においてこの手法が堂々と通用しているのは人間の切ない所でしょうか。常識があれば投資詐欺や埋蔵金詐欺などには騙されなくても、サイエンス詐欺は「素人に最先端の科学や医療は理解できない」事をいいことに簡単に騙せてしまうのが詐欺師達にとってはおいしい所です。

　（２）　反対意見や異論を封じる。

素人がサイエンス詐欺を見破る最も簡単な方法が「専門家の反対意見が封じられていないか」を視ることです。新しい科学理論は反論や異論が百出するのが当然であり、その一つ一つを丁寧に科学的に証明、説明し、うるさい専門家のpeer reviewer達が納得する事で初めて科学的真実に到達します。異論反論を封じた時点でそれが事実であったとしても既に科学（サイエンス）ではなく、政治的プロパガンダでしかないのです。サイエンスとはそれ位厳しいものだと「真の理系人間」は皆理解しています。

２）　サイエンス詐欺の例

　（１）　地球温暖化詐欺

化石燃料の燃焼による大気中への二酸化炭素排出が地球温暖化の一因というのは科学的真実だが、温暖化の原因はそれだけではない事も真実。しかも１００年に０．８度から１．５度の変動では太古の昔からの流れで何も起きない事も判ってきたが、タブーとされる。多くの議論が封じられている事に注目すべき。炭素排出ゼロ社会の実現、は国家を超えた次元で作られた「政策」である。

　（２）　新型コロナ詐欺

SARS1やエボラの様に封じ込めが必要（人類が滅びる？）という前提が間違っているが、その話題はタブーである。ダボス会議に参加する経済支配者達が目論む「経済のグレートリセット」がコロナ後の生活として実現するよう国家を超えた次元で作られた「政策」が実行されつつある。

　（３）　ワクチン詐欺

ワクチンを打てば元の生活、という嘘はもうばれたが、長期の障害はなく安全という嘘はばれていない。短期の副反応については科学的検証が行なわれつつあるが抗体依存性免疫増強（ADE）や長期の障害についての議論は封じられている事に注目。ワクチンパスポートの導入はコロナ騒ぎが起こる前の２０１８年の時点でEUによって決められた規定路線。

このようにサイエンス詐欺は国家を超えた次元で作られた「政策」実現のために使われているのが特徴の一つと言えるでしょう。これに対抗するには民衆が目覚めることと、国民国家に対して「次元を超えた詐欺政策に従わない」様強く働きかけ、目覚めた国家同士が連帯する事が大事かも知れません。

もう（1855）です。私がよく参考にしている米国の保守系ブログAmerican Thinkerにロシアの報道を研究しているリン・コルム氏の筆による「Covid-19の起源」について興味深い論考がありましたのでブログに載せたのですが、こちらにも翻訳したものを投稿いたします。このウイルスがアクシデントによるものか、何らかの意図をもって拡散させたものかは決めつけられませんが、ウイルスそのものの由来を推測する上での参考になると思います。
（引用開始）
American thinker 2021年４月18日
COVID-19ウイルスが、米国が支援した中国の研究室由来であるというのは本当か？
リン・コルム筆

COVIDの流行に関して大きな疑問が残っています。 一体そのウイルスはどこから来たのか? 何故拡散したのか?それらの責任はだれにあるのか ? 重要な問題は、「研究室で作成された病原体」が意図的であるかどうかは別として、何等かの原因で拡散してしまった可能性があることです。 ロシアと中国の報道機関は、「アメリカに責任がある」としている記事を送り出し続けていますが、それは中国の研究室における失策を隠す目的もありそうです。

2020年3月、ロシアの月刊ズベズダ([Red]Star)は、ジョージ・ソロスが「2019年後半にコロナウイルスを開発して放出した中国の武漢の研究所」に資金を提供し、アメリカもそれに協力したと非難しました 。 主流のアメリカのメディアは、その主張を「虚報である」と素早く却下します。 しかし、おそらくそれは中国の実験室で実際に起こった何らかの事故について、現実に人々の間に起こった風評を「プロパガンダ」の形でニュースとして報道したものだろうと思われます。この報道は、新しいコロナウイルスが中国の武漢にある、アメリカが資金提供をしていた研究施設における「実験室の事故」で放出されてしまった可能性について、調査するに値します。

2020年7月、2人の研究者、ジョナサン・レイサムとアリソン・ウィルソンがSARS-CoV-2(COVID-19)の遺伝子的起源に関する調査結果を発表しました。 発表されたCOVID-19のゲノム解析を行った結果、それは2012-2013年に中国雲南省の鉱山採掘抗から武漢ウイルス研究所のZheng-li Shiの下で働く科学者達によって採取された、生きたコウモリから得られたBtCoV /4991(98.7%遺伝子が相同)とRaTG13(96.2%遺伝子相同)というウイルスに最も近似していることを発見しました。 彼らの研究目的は、Covidが2012年春にそこで働く6人の鉱夫が罹患し、3名が死亡した感染症との関連を特定することでした。 彼らの治療を監督した中国の医師は、レイサムとウィルソンの翻訳を原資として博士論文を作りました。
一方で、SARS-CoV-2は、これらの近似する２つのウイルスと異なり、ヒト体内で広範にウイルスが広がりやすくなるような、「アンギオテンシン変換酵素受容体」に取り込まれやすいスパイクタンパク質の変異領域を有していました。 もう一つの不可解な特徴は、SARS-CoV-2がコロナウイルスでは珍しい肺を標的としていることでした。
武漢ウイルス研究所のZhen-li Shi研究室は、コウモリのコロナウイルスを扱う武漢にある2つの研究施設の1つです。 ジョージ・ソロスやゲイツ財団ではなく、アンソニー・ファウチのNIAIDは、2014年6月1日から2020年4月24日を終了期限とする「コウモリ由来のコロナウイルスが人類に与え得るリスクについての研究」に、EcoHealthアライアンスを通じて助成金を補助していました。 2014年から2017年の間に、189.4万ドル（約２億円）の資金がShiの研究室に与えられました。その上、2015年には5年間で合計325万ドル（約3.5億円）のEcoHealth経由のNIH助成金が武漢ウイルス研究所に与えられ、2019年にはさらに370万ドルが次の5年間に与えられるよう契約更新されていました。 これらの研究の一環として、武漢ウイルス研究所は、試験管内および生体を用いた実験により、スパイクタンパク質の配列、感染性を自由に変革する技術、および他の遺伝子組換え実験を用いて、これらの新しいコウモリ由来コロナウイルスがパンデミックを起こす可能性を研究していました。

2020年1月下旬に湖北省から避難する前に武漢研究所で働いていたロシアのウイルス学者のグループは、トランプ氏が言うところのChineseコロナウイルスが、１．大きなゲノムからなること、２.潜伏期間が長いこと、3.それが引き起こす肺水腫が重度であることなどすべての条件が、このウイルスがパンデミック病原体となり得る要因であると確信していました。彼らは、2015年に雑誌ネイチャーメディシンに掲載された「ヒト細胞に感染可能になった遺伝子変異（キメラ）またはその様に実験室で遺伝子操作されたコウモリ由来のコロナウイルス」についての研究記事に注目していました。これら 15人のロシア人研究者全員が、2019-nCoV(COVID)ウイルスパンデミックの震源地となった武漢にあるウイルス研究施設で働いていました。 これらの研究者によると、彼らはマウスに感染するSARS-CoVとコウモリ由来のコロナウイルスSHC014を組み合わせました。 その結果、ヒトの気道で効率的に複製できる新しいウイルスが得られたという事です。 マウスを用いた生体実験では、肺組織における「顕著な病態を有する」疾患の発症を確認しました。 1つの特徴は、彼らの新しいコロナウイルスに感染した若いマウスはあまり重症化せずに回復する一方、高齢のマウスがサイトカインの嵐により重症化したということです – まさにCOVIDの人間の犠牲者のように。

2015年、武漢ウイルス研究所は管理レベル4の病原体を用いた研究を発表し、SHC014/SARS-CoVの人工合成ウイルスの作成について公表したことで、同研究所は中国初のBSL-4施設となりました。 本来はそこで初めて、武漢ウイルス研究所はコロナウイルスのような管理レベル4の病原体の研究のための施設と認定されるべきなのです。 2018年1月、BSL-4施設として必要な研究室の施設監視をするために、北京の米国大使館はアメリカの科学担当外交官を武漢ウイルス研究所に派遣しました。 彼らの最初の訪問の後、米国の視察チームはすぐに2つの「極秘ではないが重要」とされる経路でワシントンに調査結果を報告しました。 2018年1月19日の報告は、「武漢ウイルス研究所の科学者との交流を行なった結果、この新しい研究所は、“微生物に対して高度の機密性を要する実験室”を安全に操作するために必要な適切な訓練を受けた技術者と研究者が圧倒的に不足している」と警告しました。 彼らの最初の報告はさらに「武漢ウイルス研究所が行なっているコウモリ由来コロナウイルスの人間への感染可能性についての研究は、新しいSARSのようなパンデミックの出現を招くリスクがある」と警告しました。

NIHは、EcoHealthを経由して武漢ウイルス研究所に依頼した研究は「NIHが求めた優先事項と一致しなかった」と主張して、助成金を終了すると警告しました。 しかし、マイク・ポンペオ国務長官が指摘したように、伝統ある中国の生物医学研究所である武漢ウイルス学研究所にNIAIDが資金を提供し、提携し続ける全目的は、「安全基準が標準に達していない研究室からアメリカ国民を守るため」でした。 中国復旦大学遺伝学部の元学部長であるジャスティン・フェンドス教授は、中国の多くの研究施設を訪問し、「安全基準は、多くの場合、米国で期待されるものを下回るものであろう」と述べています。この事により、2020年8月、NIAIDは、武漢ウイルス研究所が行なう「コウモリ由来のコロナウイルスの機能獲得研究」に対して、Liの研究室に新たな助成金授与を決定しました。

多くの科学者は、武漢ウイルス研究所が行なっているウイルスの機能獲得についての研究は方法論として「得るものが少ない」と批判しています。 ウイルスの機能獲得研究は、遺伝子組み換え技術を含む実験室でのウイルス操作により、ヒトに感染する可能性を探ることで、結果として今までにないウイルスが偶発的に放出されてしまい、新規ウイルスによるパンデミックが発生する危険があるのです。「ウイルスの機能獲得」研究に関して、ジョンズ・ホプキンス保健安全保障センターのトーマス・イングルスビー所長は、「世界で最も偉大な研究所でさえ、間違いを起こす可能性がある」と認めています。 軍備管理・不拡散センターのマーティン・フルマンスキー博士は、実験室からの流出で発生した「パンデミックにいたる可能性を持った事故」の歴史的総括を発表しました。 それには３回にわたる別々のSARSウイルス（初代SARS）の流出事故が含まれていました。つまり１）2003年8月にシンガポール国立大学から、２）2003年12月にシンガポールで開かれた医学会議で研究契約を結んだ台湾のSARS研究者、３）そして2004年3月に病気になった中国国立ウイルス学研究所(NIV)の実験室研究者を治療した北京の病院看護師からです。 2003年の初代SARS流行の追跡調査において、2004年2月にNIVで2件の未公表の実験室内SARS感染が確認されました。 WHOは、他にもNIVにおけるSARSウイルスの取り扱いについて問題点を発見し、また実験室内感染に対する職員の監視体制の不備も指摘しています。

実験室の安全性に関する国際的な問題と、ウイルスの機能獲得研究に関する真の懸念を考えると、これらの米国が資金提供する研究所の徹底的な調査が求められます。 米国の調査は、メディアによる先入観を植え付ける霍乱に惑わされず、純粋に真実を探求する必要があります。

リン・ コルム は、アメリカの国益に影響を与えるロシアの報道内容を調査する翻訳者です。 彼女は2009年からプーチンの政策について研究している専門家です。

（引用終了）

もうです。上記を読むと、武漢ウイルス研究所の事故でウイルスが流出したなら、世界と米国に借りを作った点で「米国の援助を容易く引き受けた中国の失策」であり、米国も国益としては「いい加減な施設に研究をアウトソーシングした失策」と言えます。しかし経済Great resetを目論むDSの意図があったとすればDSにとって「Covid流出は大成功」であったと言えるでしょう。
また4月20日付けの読売新聞によると、日本の大学でも2週間ほどでCovid-19ウイルスを大量に培養する技術が開発されたというニュースがありました。遺伝子改変による変異種への対応（新しいウイルス合成）も可能ということで、日本でも実験室レベルからの新たな展開（リスクを含む）が可能という事です。253の投稿で中国のワクチン開発が早すぎる不自然を指摘しましたが、以下の報道からも理解できると思います。

（引用開始）
新型コロナ「２週間で人工合成」可能、変異ウイルス解析が容易に
2021年4月20日 (火)配信読売新聞

新型コロナウイルスを短期間で人工合成する方法を開発したと、大阪大や北海道大などのチームが発表した。従来は合成に数か月かかったが、この方法を使うと２週間に短縮できるという。ウイルス遺伝子の改変も容易にでき、世界で拡散する変異ウイルスの解析に役立つとしている。論文が国際科学誌に掲載された。

ウイルスの人工合成は、大腸菌にウイルスの遺伝子を組み込んで複製を作る方法が一般的だ。しかし、新型コロナは遺伝情報が多く、そのままの状態で複製すると予期しない変異が起きやすい。このため限られた研究者しか合成できず、時間もかかっていた。

大阪大微生物病研究所の松浦善治特任教授らのチームは、感染の有無の検査にも使われる遺伝子増幅技術「ＰＣＲ法」を活用。九つに分割した新型コロナの遺伝子と、つなぎ目となる遺伝子をＰＣＲ法で大量に増やし、最後に、元の並び順で環状につなぎ直した。環状の遺伝子を人の細胞に入れると、短時間でウイルスを合成できた。

この方法では、遺伝子の特定の部分だけを自由に編集できるため、変異ウイルスを合成することも可能だという。

朝長啓造・京都大ウイルス・再生医科学研究所教授（ウイルス学）の話「遺伝子の組み換えが容易にでき、治療薬候補の探索など様々な使い方ができる。遺伝情報が多い別のウイルスの合成にも使え、さらなる応用も期待できる」

（引用終了）

ブログにも書いた内容ですが、医療掲示板にも記しておきます。
日本では医療従事者に対して、ファイザー社製ｍRNAを用いた新型コロナワクチン（コミナティ）の投与が開始され、既に３０万人以上に１回以上投与されています。幸い生死に係わるアナフィラキシー反応は報告されておらず、急性期反応に関しては「安全そうだ」という結論です。私も３月中旬に１回目の投与を受け、他の人にも数十人投与しました。私の病院においては、周辺医療圏の医療従事者を含む数百名に投与しましたが、１回投与目においては重篤な副反応は見られませんでした。自分個人について、通販製品の使用感想のような報告になりますが、投与直後はややぼうっとした感じでふらふら感があり、椅子に座っていましたが、３０分くらいで普通に歩けるようになって業務に戻りました。１～２日投与された左肩に痛みはありましたが、腕が上がらない程の腫脹はなく現在に至っています。私個人としては、以前からブログで解説しているように２回目の投与は必要性のエビデンスがなく、副作用が強くなり、永続的な障害につながるリスクが高いので受けません。まわりの医療従事者間でもワクチンに対しては「仕方なく受ける」「明確な意思を持って受けない」「積極的に受ける」に分かれており、それぞれ自己判断で決めれば良いと思います。成人していますが、自分の子供達には「まだ受けないほうが良い」と話しています。

以下に世界で報道された種々のワクチンの最近の話題についてまとめます。

１）　Sinovac（中国）製不活化ワクチン
多くの論文でヒトに対する第１相試験が２０１９年４月に開始されたことが明らかになっています（参考１）。また全人代を前に先日Sinovacの幹部達が２０１９年３月に社内で先行投与を受け、現在も高い抗体価を維持していると「自慢」する報道がありました。
Covid-19は全DNA配列が明らかになったのは２０１９年１月中旬です。不活化ワクチンを工業製品として製品化するには、確実なウイルスの同定、分離培養、適切な不活化、効果の確認（適切に不活化されているかを含む）、vero細胞（アカゲザルの株化した腎上皮細胞）など（インフルワクチンは鶏卵を用いるが、ウイルス全体を培養するコロナはveroを用いたと書いてある）を用いたウイルスの工業的純粋大量培養と不活化した製品化、という過程を経る必要があり、これを２ヶ月で行なうことは「不可能」です。論文では「ワクチンに使用したウイルスは武漢の患者から得た」と記載されていますが、時間経過として物理的に不可能であり、ウイルスは２０１９年秋の段階で分離同定されていた、つまり「武漢のウイルス研究施設で既に分離培養されたウイルスがあった」と考えざるを得ないのです。この素人でもわかる明確な事実をメディアが取り上げないのは何故なのか不思議です。
この武漢ウイルス研究施設で同定された「原種Covid-19」は、パンデミック以降の段階で既に８００以上の変異種に変化しています。Sinovac製不活化ワクチンの効きが悪いという評判があり、ADE（抗体依存性免疫増強）による感染の悪化さえ危惧されている原因はこの「原種を不活化」したという点にありそうです。日本で毎年投与される季節性インフルエンザ不活化ワクチンがA、Bの大きなくくりが一緒でもHやNといった変異型が違うと効果がなく、毎年投与が必要になることからも理解できると思います。

２）　アストラゼネカ製DNAワクチン
チンパンジーのアデノウイルスをベクターにしてその中にコロナウイルスのスパイク蛋白の遺伝子を組み込んでヒトに感染させ、スパイク蛋白の抗体を作らせるという仕組みですが、ウイルスは増殖しないものの感染細胞は蛋白を作り続ける事になるので作られたスパイク蛋白が血栓症の原因になる可能性が否定できないという点で一時欧州の国々で使用中止になりました。コロナウイルスのスパイク蛋白が血管内皮にあるアンジオテンシン変換酵素（ACE）に接着してそこから血栓形成が惹起される事は多くの論文(参考３)で証明されています。EMA欧州医薬品庁は「ワクチンのメリットはリスクを上回る」という特に広範なエビデンスを示さない「決意」ともとれる異例のメッセージを公布して、ワクチン投与を再開させましたが、勿論誰も責任はとりません。

３）　ファイザー製mRNAワクチン
コミナティワクチンについては、前回のブログなどでもその危険性や不可解な部分について説明してきました。新型コロナワクチンとしての効果はあるだろう、と思っています。不活化ワクチン（正しく作られたものであれば）の方が安全性は高いと思いますが、DNAワクチンの様にずっと抗原が作られ続けるリスクや、１度しか投与できない（ベクターに対する抗体もできるから）という物よりは安全かもしれないとは思っています。しかし

・ 細胞外に大量の非生理的なmRNAが存在する状態は、「全生物の進化」の過程において一度も経験したことがない事象である、という事実。
・ 細胞内で通常数時間以内に分解され、消滅するmRNAが「２週間以上存在し続けて蛋白を作り続ける」などという異常に生物細胞は「正常状態」を保ち続けられるのか、について一切の検証がなされていないことには大きな懸念があります。

現在自分の体内で上記の事が起こっており、自分の身体を使ってどのような異常が起こるかを検証中でもあります。またご報告します。

会員番号（1855）の「もう」です。久しぶりの投稿になります。４月３０日の重たい掲示板への副島先生の投稿内容に私も医師の立場で全く同感です。何者かが意図的に「新型コロナ風邪」を封じ込めによって感染を収束させた2002年のSARSになぞらえてSARS二世(SARS-CoV-2)と命名することで、世界を都市封鎖と隔離という「封じ込め」を最終目的とした感染症の収束方法をデフォルトと決め付け、無意識のうちに誘導してしまったのです。既に判明している様に、強力な感染力と発症率の低さ（重篤になる人や死亡者が少ない）からこのウイルスは2009年に流行したH1N1豚インフルエンザの様な「集団免疫」の獲得による収束を目指す意外解決の道は無い事は明らかなのですが、「SARS型の封じ込め」を目指す収束法を世界に強要したために、死亡者数は季節性インフルエンザと大して変わらないのに世界中の経済を破壊する結果を人類は選択してしまいました。愚かな事です。始めから「新型コロナ風邪（New Corona flu）」という命名であれば同じ死亡者数でもやや悪性の風邪が流行したで済み、現在予測されている通り豚インフルと同様多くの人がかかりますが、重篤になる場合もある悪性の感冒として２−３年で収束（消滅）したと思われます。図で示した方が解りやすいのですが、それは５月２日に記したrakitarou名でやっているブログ（https://blog.goo.ne.jp/rakitarou</a>）を見ていただければと思います（宣伝的で恐縮ですが）。当初ウイルスの感染力を示す再生産数Ｒ０は2.5位と見積もられ、人類の７割が感染しないと収束しないと考えられましたが、スウエーデン等の状況を見ますと、そこまで行かずとも収束する可能性も見えてきました。現在実行再生産数Rtは１を下回っていると思われ、特に大都市圏外では通常生活に戻ってなんら差し支えない感染者数になっています。以前からブログでは日本は欧米の様にならないと主張していましたが、メディアでは欧米の様に感染爆発が起こるとデマを飛ばし続けていた人達が出演し続けている不思議（何か意図があるのか）を感じざるを得ません。

今や理屈や科学的根拠もなく、戦争中の隣組や特攻警察のように何ら感染拡大に結びつかない「老人たちの集団ラジオ体操」や「河原でのバーベキュー」を糾弾して「この非常時に非国民である」という扱いがなされています。唯一国家社会へのレジスタンスが「パチンコが止められない人達」というのはインテリを自負するリベラルな人達にとって情けない状況ではないでしょうか。

新型コロナウイルスの専門家は世界中に一人もいないのですから、様々な情報を理論的科学的に検討して、それまでの方策が誤りであれば訂正する事は何ら恥ずべきことではなく、意地を張って訂正しない事の方が恥ずかしいことです。世界が、せめて日本だけでも早くまともな対応に戻って欲しいと思います。