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[旧・気になる記事の転載掲示板]


◆巻頭言◆
新設されたこの掲示板(BBS)は、私、副島隆彦宛ての読者からの個人メールの転載サイトです。私の「今日のぼやき」ではとても対応できない状態になりましたので、このように拡張しました。
学問道場への入門許可の意味も含みます。別に自分は入門したい訳ではないという人もいるでしょうが。私宛てに挨拶を兼ねた簡略な自己紹介文を寄せてくれた人々と、ここの先進生たちとの情報共有の意味と更なる情報開示方針決定に従う趣旨もあります。以後は積極的に各掲示板の方へ書き込み投稿して下さい。(2001年4月1日記)




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[298]台湾メディア「自由時報」、武漢ウイルス研究所の石正麗研究員が、極秘書類と共にアメリカに亡命と報道。中国メディア「環球時報」は否定
投稿者:会員
投稿日:2020-05-05 15:07:42

台湾・自由時報 2020/05/02
被爆攜千份秘密文件「叛逃」美國 武漢實驗室石正麗急說明
https://news.ltn.com.tw/news/world/breakingnews/3152889

より

■「叛逃(亡命)」の元ネタは ネチズンのツイッター(DeepL翻訳)
------
重大消息:武汉病毒研究所出逃欧洲的高级研究员就是石正丽本人!带着全家人和近千份秘密文件,已经在法国向美国大使馆申请庇护。帮助她出逃的正是被抓的公安部副部长孙立军。美国已经同意与法国共享其全部情报!人赃俱获,此刻连一向高调友共的默克尔也全力批共并提出赔偿。大幕拉开…… pic.twitter.com/jEqNd8Bv4f
— 号角 (@QXc92sXFfLDx1py) April 30, 2020

「ビッグニュース:武漢ウイルス研究所からヨーロッパに逃れた主任研究者は石正麗Shi Zhengli本人だ! 家族とほぼ1000の秘密文書を持って、フランスの米国大使館に亡命を申請した。逃亡を助けたのは、逮捕された孫麗軍Sun Lijun公安副局長だった。アメリカはすべての情報をフランスと共有することに合意した! みんな捕まってしまって、もともと共産党の味方として注目されてきたメルケルでさえ、今では共産党を全面的に批判して賠償金を提示している。カーテンが開く...」
-----

■亡命否定の根拠は石正麗のWeChat投稿(DeepL翻訳)
---
これに対応して、中国の公式メディア「環球時報」は、石正麗Shi ZhengliシーチェンリがWeChatに2日に発表したメッセージを投稿し、「亡命した」ことを否定した。 石正麗は微信朋友圈WeChatの友だちサークルで次のように述べています。「親愛なる友たち、私と私の家族はす​​べて元気です! どんなに難しいことがあっても、噂通りの「亡命」はないだろう。 何も間違ったことはしていない、心の中には科学への確固たる信念がある。 雲が開いて太陽が昇る日があるはずです。」

このメッセージには、人生の写真9枚も添付されており、「環球時報」紙は、WeChatの友だちサークルが実際に石正麗Shi Zhengli自身によって送信されたことが確認されたと述べました。
----

●In Deep 2020/05/04 掲載の翻訳文
https://indeep.jp/wuhan-female-virus-scientist-went-into-exile-in-us/
より

(転載始め)

武漢ウイルス研究所のシー・ツェンリ研究員が、1000の極秘書類を持参した上で、アメリカに「亡命」した

自由時報 2020/05/02

新型コロナウイルスの拡大がいまだに続いている中、最近、世界の多くの国がこの新型ウイルスが、中国の武漢の研究所に関連している可能性があるという疑惑を表明している。

アメリカ政府もまた、さまざまな公開情報を調べる中で、ウイルスの出所は「中国科学院からの可能性が最も高い」と判断したと発表している。関連が疑われているのは、武漢ウイルス研究所と武漢疾病管理予防センターだ。

最近、武漢ウイルス研究所の副局長である石正麗(シー・ツェンリ)氏が、家族と共に、「 1,000近くの秘密文書」を持ち出した上で、ヨーロッパに逃亡し、アメリカに亡命を求めたと伝えられている。

中国の最高レベルの病原体研究施設である武漢ウイルス研究所の主任研究員であるシー・ツェンリ氏が、中国からの逃亡に成功したことは、4月24日、アメリカ大統領の元上級顧問であるバノン氏により伝えられたとされる。

シー・ツェンリ氏はフランスにあるアメリカ大使館に亡命を申請したされる。彼女の脱出を助けたのは、中国の公安部門の副局長であるスン・リジュン(Sun Lijun)氏だとされる。リジュン氏はその後、中国当局に逮捕された。

しかし、中国の国営メディア「グローバルタイムズ」は、シー・ツェンリ氏が亡命したことを否定している。

現在、各国で、新型コロナウイルスが中国武漢の研究所から流出したものなのではないかとする疑惑が噴出しているが、今のところ、それを証明できる根拠はない。

英国のメディア「デイリー・テレグラフ」は、アメリカ、オーストラリア、その他 5か国で構成される調査機関「ファイブ・アイ・アライアンス (Five Eyes Alliance)」が、新型コロナウイルスの発生源が、武漢ウイルス研究所なのか、それとも、武漢の海鮮市場なのかを調査中だとしていて、中国とオーストラリアも、この調査に参加したと報じている。

調査では、武漢ウイルス研究所でコウモリの研究に関係していたシー・ツェンリ氏と、もうひとりの科学者である周鵬(ゾウ・ペン / Zhou Peng)氏が調査の対象となっている。

(転載終わり)

■元記事
武漢ウイルス研究所でコウモリでのコロナウイルス感染実験を繰り返していた女性科学者が「多数の機密資料と共にアメリカに亡命」した可能性があり、国家間闘争は新たな段階に

https://indeep.jp/wuhan-female-virus-scientist-went-into-exile-in-us/

投稿日:2020年5月4日 更新日:2020年5月5日




[297]新型コロナ感染症:ノーベル賞を受賞した日本発の治療薬「イベルメクチン」が救世主に?
投稿者:会員
投稿日:2020-05-03 18:00:32

(転載始め)

新型コロナ感染症:ノーベル賞を受賞した日本発の治療薬「イベルメクチン」が救世主に?

https://news.yahoo.co.jp/byline/ishidamasahiko/20200408-00172075/

石田雅彦 | ライター、編集者
2020/4/8(水) 8:00

 寄生虫感染症の「ワンダードラッグ」と称賛されるイベルメクチン(Ivermectin)は、2015年のノーベル医学生理学賞を受賞した大村智氏が土壌の微生物から分離したアベルメクチンという物質からできた薬だ。今回、オーストラリアの研究グループにより、イベルメクチンが新型コロナウイルスの増殖抑制に効果的という研究結果が発表された


◆土の中からワンダードラッグ

 北里研究所にいた大村智氏が、静岡県伊東市川奈の土壌から採取した放線菌の一種(Streptomyces avermitilis)にアベルメクチンという物質を作り出す能力があるのを発見したのは1979年のことだ(※1)。この物質がマウスに寄生した線虫を殺す作用があることがわかり、当初はウシなど家畜の寄生虫感染症に効く薬として開発された。

 その後、アベルメクチンから開発されたイベルメクチンが発展途上国の人々を苦しめていた河川盲目症(オンコセルカ症、ブヨにより感染)という寄生虫感染症にも効果があることがわかり、ヒト用のイベルメクチンが開発されることになる。

 そしてイベルメクチンは、象皮病にもなるリンパ系フィラリア症(カにより感染するフィラリアという蠕虫による寄生虫感染症)、世界で数千万人が感染しているとされる糞線虫症(糞線虫が消化器官に寄生する寄生虫感染症)、などにも効果があるということがわかり、特に熱帯・亜熱帯地域の発展途上国で多くの人を救ってきた(※2)。

 新型コロナ感染症が世界的に猖獗を極めている。治療薬の開発は喫緊の課題だが、このウイルスに対してはこれまで抗インフルエンザ薬のアビガン、抗エイズウイルス薬のカレトラ、エボラ出血熱の治療薬のレムデシビルなど様々な医薬品が試されてきた。

 今回、そうした候補薬に名乗りを上げたのがイベルメクチンだ。オーストラリアのビクトリア感染研究所の研究グループが、イベルメクチンを試したところ、新型コロナウイルスの増殖を抑え、ウイルス数を劇的に減少させる可能性があることを発表した(※3)。ちなみに、世界で最初に新型コロナウイルスを培養したのもオーストラリアの研究グループ(メルボルン大学ドハーティ研究所)だ。

◆新型コロナウイルスを99.98%も抑制

 本来、イベルメクチンは寄生虫感染症の薬剤だが、HIV-1(ヒト免疫不全ウイルス)のタンパク質生成を阻害することが確認され、インフルエンザウイルスなどのRNAウイルス、狂犬病ウイルスなどのDNAウイルスの増殖を防ぐことが実証されているようだ。

 重要なのは、米国のFDA(食品医薬品局)にも承認されているように、イベルメクチンが約30年間に渡ってヒトの寄生虫感染症の薬剤として広汎に使用されてきたことだろう。特に、河川盲目症やリンパ系フィラリア症の薬剤として多くの発展途上国で使われてきた。

 もし、イベルメクチンが新型コロナウイルスの増殖を抑えることができれば、各国の薬事承認の過程を省くことが期待され、ストックも大量にある上に生産ラインもすでに整備され、特許も切れている(大村智氏は特許を放棄した)ことから大きな可能性があることがわかる。また、イベルメクチンの安全性は、妊娠中の使用に関してはっきりとわかっていないものの、システマティックレビュー研究で有害事象の報告はないとしている(※4)。

 同研究グループは、新型コロナウイルスとよく似たSARSウイルス(SARS-CoV)が1本鎖のRNAウイルスであることから、イベルメクチンも新型コロナウイルスに効くのではないかと考え、細胞を使った試験(in vitro)をしてみたという。

 すると、イベルメクチンを使ってから24時間後に新型コロナウイルスのRNAが93%減少し、48時間後には99.98%減少したことを観察した。また、イベルメクチンによる毒性作用は見られなかったという。

 これは、イベルメクチンが新型コロナウイルスのタンパク質生成を阻害し、増殖を強く抑制したことを意味する。同研究グループは、まだ細胞を使った実験室内の結果であり、さらなる研究が必要としている。

 新型コロナ感染症には、一刻も早いワクチンと治療薬の開発が待たれている。イベルメクチンという日本発の治療薬に期待したい。


※1:Satoshi Omura, Kazuro Shiomi, "Discovery, Chemistry, and Chemical biology
of microbial products." Pure and Applied Chemistry, Vol.79, Issue4, 2007

※2:Eric A. Ottesen, William Campbell, "Ivermectin in human medicine." Journa
l of Antimicrobial Chemotherapy, Vol.34, Issue2, 195-203, 1994

※3:Leon Caly, et al., "The FDA-approved Drug Ivermectin inhibits the replica
tion of SARS-CoV-2 in vitro." Antiviral Research, doi.org/10.1016/j.antiviral.
2020.104787, April, 3, 2020

※4:Patricia Nicolas, et al., "Safety of oral ivermectin during pergnancy: a
systematic review and meta-analysis." THE LANCET, Global Health, Vol.8, Issue1
, e92-e100, January, 2020


石田雅彦
ライター、編集者
tokyohelper
masahiko.ishida.180
official sitehttps://daigomi.com/

いしだまさひこ:医科学修士(MMSc)。近代映画社で出版の基礎を学び、独立後はネットメディア編集長、紙媒体の商業誌編集長などを経験。ライターとして自然科学から社会科学まで多様な著述活動を行う。横浜市立大学大学院医学研究科博士課程在学中。JASTJ会員。元喫煙者。サイエンス系の著書に『恐竜大接近』(集英社、監修:小畠郁生)、『遺伝子・ゲノム最前線』(扶桑社、監修:和田昭允)、『ロボット・テクノロジーよ、日本を救え』(ポプラ社)など、人文系著書に『季節の実用語』(アカシック)、『おんな城主 井伊直虎』(アスペクト)など、出版プロデュースに『新型タバコの本当のリスク』(著者:田淵貴大)などがある。

(転載終わり)



[296]ノーベル賞大村氏ら開発“抗寄生虫薬”が治療薬に?
投稿者:会員
投稿日:2020-05-03 17:53:18

(転載始め)

ノーベル賞大村氏ら開発“抗寄生虫薬”が治療薬に?
2020/0502 07:25 ANN NEWS
https://news.tvasahi.co.jp/news_society/articles/000183113.html

 新型コロナウイルスの治療薬の候補として、ノーベル賞を受賞した北里大学の大村智特別栄誉教授が中心となって開発した「抗寄生虫薬」が期待されています。

 「イベルメクチン」は体内の寄生虫による感染症の治療薬で、主にアフリカで効果を上げています。アメリカやオーストラリアの研究チームが新型コロナウイルスにも効果があると報告していて、日本の北里大学でも3月から研究が始まっています。大村智記念研究所の花木秀明センター長はイベルメクチンがウイルスの増殖を抑える効果があるとみていて、今後、患者に投与するなどして1年以内には承認を得たいと話しています。イベルメクチンは世界で5億人以上の投与実績があり、安全性が高いということです。

(転載終わり)



[295]大村氏のイベルメクチン、新型コロナに効果 米ユタ大が報告
投稿者:会員
投稿日:2020-05-03 17:49:47

(転載始め)
大村氏のイベルメクチン、新型コロナに効果 米ユタ大が報告
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58525110X20C20A4I00000/
2020/4/27 12:24 日本経済新聞

抗寄生虫薬のイベルメクチンを新型コロナウイルスの患者に投与したところ、投与して
いない患者に比べて死亡率が約6分の1に低下したとの報告を米ユタ大学などの研究チー
ムがまとめた。重症化した患者にも効果があったというが、治療に使うにはさらに確度
の高い試験が必要としている。

イベルメクチンは2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した北里大学の大村智特別栄
誉教授が開発した。アフリカなどで寄生虫による感染症の撲滅に効果を上げている。

研究チームは、20年1月~3月に治療を受けた新型コロナウイルスの患者約1400人を調査
。北米や欧州、アジアの169の医療機関でイベルメクチンを投与された約700人の患者と
、投与されず別の薬などによる治療を受けた約700人の死亡率を比較した。

その結果、イベルメクチンを投与していない患者の死亡率は約8%だったのに対し、投与
した患者は約1%と低かった。人工呼吸器が必要な重症者の死亡率をみると、投与してい
ない患者で約21%だったのに対し、投与した患者では約7%だった。

研究チームは、今後はランダム(無作為)化比較試験と呼ぶ信頼度の高い試験を進め、
治療効果が確実かどうか確かめる必要があるとしている。

北里大学・大村智記念研究所の花木秀明センター長は「これまでのイベルメクチンの通
常の投与量とほぼ同じ量で、死亡率が大きく下がる結果が出たことに驚いている」と話
した。

(転載終わり)





[294]「Crimson Contagion 2019」 シミュレーションで米国のパンデミックへの影響を警告
投稿者:会員2370
投稿日:2020-03-30 14:40:03

クリムゾン・コンテイジョン(真紅の感染)

■CORONAVIRUS
‘Crimson Contagion 2019’ Simulation Warned of Pandemic Implications in US

https://www.nbcchicago.com/news/local/crimson-contagion-2019-simulation-warned-of-pandemic-implications-in-us/2243832/

●DeepL翻訳
コロナウイルス
クリムゾン・コンテギャン2019」シミュレーション、米国でパンデミックの影響を警告

2019年のパンデミック演習では、州や連邦政府関係者が懸念する分野が指摘されていました。

By Carol Marin & Don Moseley - Published March 24, 2020 - Updated on March 24, 2020 at 5:24 pm

シカゴでは、2019年8月に戻って、連邦政府機関は、国がパンデミックをどのように扱うかを確認するために模擬訓練を実施しました、具体的には、既知の治療法がない致命的な世界的なアウトブレイクです。演習では、医療物資の不十分な量を含む、国家の欠点の数を指摘した。

これは「クリムゾン・コンタギオン2019機能訓練」と呼ばれ、配布のためのものではないと記されている。 ニューヨーク・タイムズ紙がいち早く報じ、掲載した。

これはコロナウイルスではなく、インフルエンザについての演習であったが、予言的に中国で始まりシカゴに上陸するという仮想的なアウトブレイクについて、文書は具体的な問題領域を指摘している。

8月13日、イリノイ州とアリゾナ州からコネチカット州までの11の州で、連邦、州、地方の当局者が4日間の演習を開始しました。

シナリオ。

中国で新型インフルエンザの大規模な発生が始まり、急速に拡大し、米国のシカゴで最初に検出され、人と人との接触によってパンデミックの割合にまで拡大する。

演習ごとに備蓄ワクチンは、ウイルスを封じ込めるための直接の一致ではありません。

国家試験に参加したのは

19 連邦政府機関
十二州
七十四地方保健所
八十七病院
報告書によると、ホワイトハウスの国家安全保障会議の関係者が演習中にブリーフィングを受けたという。

主な調査結果の中には

重度のインフルエンザのパンデミックのための連邦政府の資金源が不足している。
防衛生産法の適用方法の混乱
現在の医療サプライチェーンと生産能力では、需要を満たすことができませんでした。
グローバル生産では、個人用保護具や付帯用品の国内需要を満たすことができなくなる。
アリソン・アーワディ博士はこの演習に密接に関与し、その結果としてシカゴの準備を強化した。FBIが市と同様の行動をとったかどうかについてはコメントしませんでした。

ローリ・ライトフット市長は記者団との電話会見でこう述べました。

"連邦政府が私たちを助けてくれないのは明らかです。"彼らは騎兵隊ではない"

シカゴ公衆衛生局、緊急事態管理通信局、および州保健局と緊急事態管理局がこの演習に参加した。

報告書とArwady博士は、多くの連邦機関が協力して対応戦略を考案したことを称賛しているが、パンデミック演習では、国家的な協調的な対応がない場合、米国内で1億1,000万人の疾病、770万人の入院、58万6,000人の死亡という悲惨な結果を予測していた。

Translated with www.DeepL.com/Translator (free version)


■CORONAVIRUS
‘Crimson Contagion 2019’ Simulation Warned of Pandemic Implications in US

The 2019 pandemic exercise pointed to areas of concern for state and federal officials

By Carol Marin & Don Moseley • Published March 24, 2020 • Updated on March 24, 2020 at 5:24 pm
https://www.nbcchicago.com/news/local/crimson-contagion-2019-simulation-warned-of-pandemic-implications-in-us/2243832/

In Chicago, back in August 2019, federal agencies conducted a mock drill to see how the nation would handle a pandemic, specifically a deadly global outbreak with no known cure. The exercise pointed to a number of national shortcomings, including an insufficient amount of medical supplies.

It is called the 'Crimson Contagion 2019 Functional Exercise' and is marked not for distribution. The New York Times was the first to report and publish it.

This was an exercise about the flu, not the coronavirus, but the document points to specific problematic areas for a hypothetical outbreak that, prophetically, begins in China and lands in Chicago.

On August 13, in Illinois and 11 states from Arizona to Connecticut, federal, state and local officials began the four-day exercise.

The Scenario:

A large-scale outbreak of novel influenza begins in China and quickly spreads, first detected in Chicago in the U.S. and grows to pandemic proportion by human-to-human contact.

Stockpiled vaccines, per the exercise, are not a direct match to contain the virus.

Involved in the national test were:

19 federal agencies
12 states
74 local health departments
87 hospitals
According to the report, officials at the National Security Council in the White House were briefed during the exercise.

Among the key findings:

Insufficient federal funding sources for a severe influenza pandemic
Confusion on how to apply the Defense Production Act
The current medical supply chain and production capacity could not meet the demand
Global manufacturing would be unable to meet the domestic demand for personal protective equipment and ancillary supplies
Dr. Allison Arwady was intimately involved in the exercise and ratcheted up Chicago’s preparedness as a result. She had no comment on whether the feds took the same actions the city did.

Mayor Lori Lightfoot was blunt in a telephone briefing with reporters.

“It is clear to me the federal government will not help us,” she said. “They are not the cavalry.”

The Chicago Department of Public Health, the Office of Emergency Management and Communications, as well as the state Health Department and Emergency Management Agency, took part in the exercise.

Though both the report and Dr. Arwady commend many federal agencies for working together and devising response strategies, the pandemic exercise predicted dire consequences--110 million illnesses, 7.7 million hospitalizations and 586,000 deaths, all in the U.S. in the absence of a coordinated national response.





[293]「国内感染は始まっている。死亡者数の最小化を最大の目標に」~新型ウイルス対策で元WHO幹部が提言
投稿者:海員2370
投稿日:2020-02-15 21:54:30


(転載始め)

「国内感染は始まっている。死亡者数の最小化を最大の目標に」~新型ウイルス対策で元WHO幹部が提言
https://news.yahoo.co.jp/byline/egawashoko/20200213-00162972/
江川紹子 | ジャーナリスト
2020/2/13(木) 19:45

「死亡者の数を最小限にする。これが、オールジャパンで取り組む最大の目標だ」――独立行政法人地域医療機能推進機構理事長で、世界保険機関(WHO)の元西太平洋事務局長の尾身茂氏が2月13日、日本記者クラブで記者会見し、新型コロナウイルス対策は水際作戦を強化するより、すでに感染早期にあるとの認識で、対応するよう提言を行った。

■新型インフルでは日本はダントツに死亡率が低かった

 尾身氏は冒頭、2009年の新型インフルエンザについてのデータを示し、「対応にはいろいろ批判もあったが、実は日本は世界でもダントツに死亡率が低かった」と述べた。自治体が早期に広範囲な学校閉鎖を行うなどして、初期の流行を一旦封じ込めたことが奏功した、と説明した。

(※図あり 尾身氏の会見資料(2009年11月6日現在のデータ)より作成
 2009年の新型インフルエンザ 各国の死亡率 人口10万人当たり。
 日本0.2 カナダ2.8 イギリス2.2 メキシコ2.9 アメリカ3.3 南アフリカ1.8 アルゼンチン14.6 オーストラリア8.6 ブラジル7 チリ8.1 ニュージーランド4.4)
 

■国内感染早期である、との認識が必要

 そのうえで、今回の新型コロナウイルスについて、日本では軽症者を含む感染が始まっており、少なくとも感染早期の段階にある、との認識を示した。そして、症例定義から「中国湖北省への渡航歴」や「航歴があって発熱・呼吸器症状を有する人との接触歴」を外し、具体的な臨床条件を示して、肺炎の患者を早期に診断・隔離・治療できるようにすべきだ、と提言した。

 水際作戦は「やらないよりやった方がいい」ものの、新型コロナウイルス肺炎は、潜伏期間が長く、多くが軽症で、無症状の感染者もいることから、水際での封じ込めは困難だと指摘。すでに国内でも軽症者を含む感染が進行していると考えられ、それに応じた対策にシフトする時期に来ている、と述べた。

■軽症者は一般病院、開業医などが診る準備を

「感染しても多くは軽症だ。ただ、高齢者や基礎疾患を持っている人を中心に、一部重症化する。重症になると(症状は)きつい。今後、死者が出る可能性はある」として、重症感染者の早期発見によって死亡者数を最小化することが大切だと強調した。

 今後、感染が拡大した場合には、感染症指定病院は高齢者などのハイリスク者の死亡を最小限にする対策を中心に行い、重症でない患者は一般の医療機関でも診療し、軽度の人は自宅待機をするなど、検疫強化にこだわるのではなく、適切な診断と治療が受けられる医療体制の整備に対策の重点を置くことが重要だと訴えた。

■企業と国民に伝えるべきメッセージ

 また、企業に対しては、感染が拡大しても事業の運営を中止するのではなく、継続するために在宅勤務などを活用するよう、今から対策を考えて経済活動への影響を最小にすることが大切だと述べた。

 国民に対しては、

・感染者の多くは軽症である

・熱が下がらない、咳や倦怠感が続く、息が荒い・苦しいなど肺炎を示す症状がある場合は、渡航歴にかかわらず、コールセンターなどに相談する

・手洗いや咳エチケットの徹底、不要不急の集まりや人混みを避けるなどで一定の予防効果がある

ことをしっかり伝えることが大切だ、とした。

■「日本人でも、外国人でも」

 また横浜港に停泊中のクルーズ船については、「乗客が感染リスクが高い状態に置かれており、このままでは感染対策上も倫理的にも問題だ」として、順次速やかにPCR検査を実施の上、下船させるよう求めた。その際、外国人については「政府としては難しいところだろうが、日本人でも外国人でも命という点では一緒。国際社会のリーダーとして度量の深さを示して欲しいと個人的には思う」と語った。

■やるべきことをやれば死亡率は極力抑えられる

 感染症の大流行に共通するのは初動の遅れがあるとし、今回も中国・武漢での初期対応の遅れがあったと指摘したうえで、日本の政府には、正確な情報を迅速かつ継続的に発信することで、国民の不安を払拭するだけでなく、感染者が不当な扱いを受けることがないようにすべきだと述べた。


「今後、日本でも感染拡大する可能性はある。しかし、2009年の新型インフルエンザでは、国、地方自治体、医療界、国民がそれぞれの役割を果たした結果、死亡率は世界で圧倒的に低かった。今回もALL JAPANでやるべきことを確実に行えば、死亡率を極力抑えることができる。大事なのは、死亡者を最少にすることだ。国際的な評価も死亡率で決まる」

(転載終わり)






[292]コロナウイルス感染 世界マップ
投稿者:会員2370
投稿日:2020-02-15 21:39:30

Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE
https://gisanddata.maps.arcgis.com/apps/opsdashboard/index.html#/bda7594740fd40299423467b48e9ecf6

コロナウイルス感染 世界マップ 日本経済新聞提供
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/coronavirus-world-map/
マップはWHO、中国国家衛生健康委員会などの発表をもとに集計。



[291]Hillaryを持ち上げるNetflix
投稿者:天狗党の地
投稿日:2019-09-08 09:12:31

Netflixで、Hillary Clintonがなぜ大統領選に失敗したのかがドラマ化されて放映される。

Netflix to produce series inspired by Hillary Clinton's presidential run https://www.bbc.co.uk/news/world-us-canada-49522499

NetflixはHillary派なのだろうか。

いまだに暗躍するHillary。
一体いつになったらHillaryは逮捕されるのだろうか。



[290]小保方晴子氏が公開したHP、サイバー攻撃受け一時ダウン…攻撃元特定へ
投稿者:ヒガシ(2907)
投稿日:2016-04-02 22:18:44

本日4/2に、MSNニュース(ビジネスジャーナルからの記事)で、
『小保方晴子氏が公開したHP、サイバー攻撃受け一時ダウン…攻撃元特定へ』
という記事がありました。

下の投稿288に引き続いての記事ですが、
小保方氏の理研らへの反撃に対する再反撃でしょうか。

参考のため、この記事を以下に転載します。


(転載開始)

一連のSTAP細胞論文問題をめぐり2014年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子氏が3月31日に公開したHP「STAP HOPE PAGE」がサーバダウンし、一時閲覧できない状態になっていた。現在は復旧している。

 その原因について、小保方氏の代理人である三木秀夫弁護士は「何者かによってサイバー攻撃された」ことを明らかにした。

 同HPは公開されてから一日で、有名大学や研究機関等も含め67カ国からアクセスがあったというが、そのアクセス集中に加えてサイバー攻撃を受けていたことが、関係者らの調査により、わかった。その方法は「DoS攻撃(Denial of Service attack:サービス妨害攻撃)」と特定された。これは、サーバにおいてネットワークリソースがサービスを提供できない状態にするもので、偽計業務妨害や不正アクセス禁止法に触れる犯罪行為に当たる。三木弁護士は現在、攻撃元を特定する作業に入っており、特定後も攻撃が続くようならば刑事告訴も検討するとしている。

 自身のHPがサイバー攻撃を受けたことについて、小保方氏は「それほど私の研究を阻止したいのか」と不思議がっているという。

 研究者の実験結果を公表したHPにサイバー攻撃を仕掛けるという行為は「研究弾圧」であり、表現の自由を侵害する「言論弾圧」にも当たる。攻撃元が特定されれば、その人物にはしかるべき処分が待ち受けていることだろう。
(文=上田眞実/ジャーナリスト)

(転載終了)



[288]STAP現象、理研で再現されていたことが発覚…若山教授、不当に実験成果物を大量持ち出し
投稿者:ヒガシ(2907)
投稿日:2016-04-01 23:11:13

本日4/1に、MSNニュース(ビジネスジャーナルからの記事)で、
『STAP現象、理研で再現されていたことが発覚…若山教授、不当に実験成果物を大量持ち出し』という記事がありました。

下の投稿287に引き続いての記事です。(MNSニュースと誤記入しましたが、正しくはMSNニュースでした。申訳ありませんでした)
専門的な内容のためか、私にはよく理解できない部分もありますが、参考のため、この記事を以下に転載します。


(転載開始)

 1月に発売された小保方晴子氏(32)の告白本『あの日』(講談社)は、3月に入ってすぐ5刷りされ、販売26万部を超えるベストセラーとなっている。講談社担当者は「読者からは多数の共感と応援を頂いております」といい、これからも売れ行きは伸びるもよう。

 本書をめぐっては賛否両論が渦巻いているが、重要な点は本書の内容が本当なのかどうかという点であろう。そこで本稿では、小保方氏が所属していた理化学研究所が開示した書類等を参照しながら、時系列で検証してみたい。

 2014年3月10日、小保方氏の共同研究者であった若山照彦博士(山梨大学教授)が論文を撤回し、STAP細胞問題が表面化した。同年12月25日に公表された「研究論文に関する不正調査委員会」(委員長・桂勳氏)の「研究論文に関する調査報告」(P.13)では、STAP細胞の研究成果は「ES細胞の混入である可能性が高い」とされている。

(貼り付け者注:転載元ではここに写真があります)
© Business Journal 提供
 また、理研は15年3月20日に「運営・改革モニタリング委員会による評価について」のP.85で、STAP細胞論文は「ほぼ事実ではなかった」と宣言しており、STAP細胞はその存在を完全に否定されたかに見える。

 しかし、STAP細胞が発表された直後、若山氏は14年4月17日付「日経Bizアカデミー」記事『「その時マウスは緑色に光った!」若山教授が語った幻のSTAP細胞誕生秘話』内で、STAP細胞実験の成功秘話を克明に語っているのだ。これには多くの疑問の声が上がっている。さらに、アメリカの研究者グループがSTAP現象と同じ実験結果から多能性細胞をつくることに成功している。

 実はSTAP細胞論文への疑惑が取り沙汰された後に理研が行った再現実験で、STAP現象は確認されており、それは『あの日』(P.220)にも書かれている。

●契約がないまま成果物を持ち出し

 小保方氏は『あの日』(P.155)で若山氏がMTA(研究成果有体物移転契約書)を交わすことなく実験成果物を理研から山梨大学若山研究室に引っ越す時に持ち出し、窃盗で訴えると理研が訴えたところ、「慌てて書類を出してきた」と告発している。筆者もこの件について、昨年5月頃から複数の関係者、担当記者から聞いていた。ちなみにMTAとは、研究者が研究所を引っ越す時に研究成果物を持ち出す許可を交わす契約書で、研究成果物の引越リストのようなものだ。

 独立行政法人には活動を国民に説明する責務があるとした「情報公開法」がある。そこで筆者は理研の情報公開制度を利用して、若山博士が作成したSTAP細胞実験用のMTAを取得した。

 それによると、若山氏が理研と引越先の山梨大と交わした最初の契約書の日付は14年の4月1日になっていた。若山研究室が理研から山梨大学に引っ越したのは13年3月だから、引越から約1年ずれた日付になっていた。しかも若山氏が英ネイチャー誌に投稿したSTAP細胞論文撤回を共著者らに呼びかけたのは14年3月10日だ。STAP論文に画像の不正引用が発覚し「STAP細胞の存在が信じられなくなった」と呼びかけた後に、大量のSTAP幹細胞と対照実験に使ったES細胞、TS細胞の移転契約書に捺印しているのだから驚きだ。

 なぜ、MTAの日付が引越時期よりも1年もずれた論文撤回後の契約だったのか。それは、若山氏が契約を結ばずに勝手に持ち出していたからだということが「あの日」の告発で解った。

 さらに、このMTAは細胞の樹立日(作成日)に記載ミスがあり、再契約が交わされているので、正式にSTAP細胞実験の成果物の移転届けが終了したのは15年9月30日。本来ならば研究室の引越と同時にMTA契約を締結しなくてはならない。情報開示により、若山研の杜撰な研究成果物の管理実態が露呈した。

 そうであるならば、若山氏が山梨大へ移転させたSTAP細胞実験成果物とされる保管物が、理研から移動されたものと同一かどうか判定できない。なぜなら、つくった本人が持ち出し、理研に「これとこれを持って行きました」と事後契約していたからだ。理研の研究室で若山氏が作成したSTAP幹細胞と、山梨大へ移転させ第三者機関へ解析に出したSTAP幹細胞が同じものかどうかも、検証することはできない。

 小保方氏は再現実験でSTAPを再現できないので、小保方氏が「STAP細胞作成を200回成功した」と言ったのは嘘だったのではないか、との疑惑が広まった。しかし、『あの日』(P.218)で小保方氏は実にひどい環境下で実験させられていたことを告白している。まるで鉛の防衣のような重たいエプロンを着けさせられ、身動きができず実験するのに不自由したとある。さらに実験中には立会人が置かれ、監視カメラ3台も設置、釘穴までセメントで塞がれたという。

 理研がこうした対応をとった理由について14年7月2日、再現実験の統括責任者である相沢慎一理研特別顧問は「世の中には彼女が魔術を使って不正を持ち込むのではないかという危惧があるため」だと記者会見で語っている。

●一部、成功していた理研の再現実験

 小保方氏の再現実験では、STAP現象は確認された。それは14年12月19日に理研が発表した「STAP現象の検証結果」(P.2)の以下記述で確認できる。

「弱塩酸処理を行った場合では、その多くに STAP様細胞塊が形成されることが確認された」

 しかし、その出現数はごくわずかだと検証結果を報告している。わずかでも、確かに「STAP様細胞塊が形成」とある。STAP現象は確認されていたのだ。さらに連携して行われた丹羽仁史博士(熊本大学教授)の再現実験では、マウスの肝臓細胞の実験でATP浴という方法で刺激を与える実験をしており、これも多能性を持ったことを示す多能性遺伝子の発現が確認され、検証結果では49回のうち37回もSTAP様細胞塊の出現が確認されたとある。かなり高い確率だ(「同」<P.4>より)

 小保方氏は『あの日』(P.220)のなかで、再現実験によって「酸処理した細胞に未分化状態を示す多能性遺伝子の確認があった」と記しているが、丹羽氏が作成した「肝細胞由来のSTAP現象が確認された」という事実は、理研も検証結果で公表している。同報告書では「STAP現象」をこう定義している。

「マウスの新生児の各組織の細胞(分化細胞)を一定の条件でストレス処理すると、多能性を持つ未分化細胞にリプログラミング(初期化)されるという上記研究論文(STAP細胞論文)に記載された現象である」(P.1)

 つまり、STAP現象は再現実験で確認されていたのだ。

 しかし、理研の検証報告書では「自家蛍光と区別がつかない」など、上記の実験結果を否定する矛盾した言葉で締められている。「STAP様細胞塊」が出現し、自家蛍光とは違う遺伝子タンパクの発現が確認されたのであれば、「わずかでも成功、STAP細胞塊の出現を複数確認」と発表されてもいいはずだ。検証実験の主旨と小保方氏の実験環境を思えば、頻度よりもSTAP現象が確認できたことを重視するべきではないか。

 検証報告では、STAP様細胞塊でSTAP幹細胞、FI幹細胞をつくろうと試みたが失敗したとされている。また、STAP様細胞塊からはキメラマウスをつくる事はできなかった。つまり、『あの日』でも書かれているとおり、若山氏が行っていた実験パートは実態の影さえ見えない。

『あの日』に書かれている内容と理研の公式発表「STAP現象の検証結果」には齟齬がないし、筆者の取材結果とも合致する。STAP細胞問題は、早急に第三者機関による再調査が必要なのではないか。
(文=上田眞実/ジャーナリスト)

(転載終了)






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