「２１７４」　副島隆彦・ベンジャミン・フルフォード著『宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命』が発売　２０２５年１月８日

SNSI・副島隆彦の学問道場研究員の古村治彦（ふるむらはるひこ）です。今日は２０２５年１月８日です。

今回は、副島隆彦（そえじまたかひこ）先生とベンジャミン・フルフォード先生の新著『宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命　今、アメリカで起きている本当のことII』（秀和システム）を紹介する。発売日は２０２５年１月１８日だ。これが３冊目の対談本となる。

宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命←←クリックするとアマゾンのページに行きます

ドナルド・トランプがどのようにして、不正選挙を打ち砕き、勝利を得ることができたかについて、日本には伝えられていない真実を私たちに教えてくれる一冊となっている。

対談の様子

以下に、まえがき、目次、あとがきを掲載する。参考にして、是非手に取ってお読みください。

（貼り付けはじめ）
まえがき　副島隆彦（そえじまたかひこ）

アメリカでトランプが勝利して、革命が再び起きた。この革命はどのようにして達成されたか。この本がその真実を伝える。
この本はベンジャミン・フルフォード氏と私との３冊目の対談本である。フルフォード氏は、今も私たちに精力的に真実の世界情報を伝え続けることで、日本人が真の改革運動、即ち革命（レヴォルーション）を起こすことを願っている。
だが、私たちはまだじっとして動かない。
世界の動乱がもうすぐ押し寄せて来る。そのとき私たちも動き始める。

トランプたちが実は用意周到に大統領選に準備して勝利したのである（11月６日）。アメリカ国民の圧倒的な支持、投票数の９割を取った。フルフォード氏も言っている。即（すなわ）ちトランプが１・３億票、カマラ・ハリスはたったの２０００万票である。しかし、この真実は今も世界に伝わらない。
大きな真実は、この書の書名のとおり、宇宙通信戦争 Space IT War（スぺイス・アイティ・ウォー） だったのである。このことをフルフォード氏と私が、本書の冒頭から勢い込んで皆さんに教える。
即ち、敵ディープステイトが仕掛けていた不正選挙 rigged election（リグド・エレクション） 用の軍事用（ミリタリー）の通信衛星（コミュニケイション・サテライト）である「フチーノ・タワー」Fucchino Towerを、イーロン・マスクのスペースＸ社のスターリンク Starlink の衛星群が、１１月３日から攻撃して通信不能にした。これで５０００万票の大量の票（ヴォウト）の違法な移し替え（フリップ）が大（だい）失敗した。
これにはトランプに忠誠を誓っている米宇宙軍（スペイス・フォース Space Force）と、空軍（エアフォース）の対テロ特殊通信部隊が加わっている。

フルフォード氏とそれから西森マリー氏の２人だけが、現地アメリカの真の内部情報を持っていた。即ち「米軍の良心派」（フルフォード氏の言葉）とずっと連絡を取り合っていたので、お２人は真実を知っていた。だからトランプが必ず勝つ、と。ただしこの真実も、まだ日本国内の公（おおやけ public [パブリック] 、人々のいる処）に伝わらない。
だから本書の刊行は、世界レベルの最（さい）高級の重要な知識、情報を日本国に最初に到達させるという意義を持つ。
私は、ドナルド・トランプが選挙の最終段階の投票日に、自分のＳＮＳの Truth Social トルース・ソウシアルで、盛んに、「（投票所の）列（れつ）から離れるな。Stay line（ステイ・ライン）, Stay line.　我慢して並んで投票しなさい」と必死で発信していたことでピンと来た。とくに職を失っている白人労働者たちに熱心に呼びかけていた。「あいつらはまた選挙不正をやるぞ」と。
これらのことの意味が、私はトランプ当選のあとで分かった。ザブーンとものすごい数の労働者が投票所に押しかけてトランプへの大量信任となった。
もうディープステイト側はグウの音（ね）も出ない。一般投票（ポピュラー・ヴォウト）でも自分たちの大敗であることを自覚した。そしてこれから、がトランプ革命の正念場である。アメリカン・デモクラシーの行方を私たちは目を皿さらにして追いかける。

この本を書くために、秀和システム編集部の小笠原豊樹氏に並々ならぬ骨折りをいただいた。対談者２人からお礼を言います。

２０２４年１２月１８日
副島隆彦（そえじまたかひこ）
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『宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命　今、アメリカで起きている本当のことⅡ』◆ 目　次

まえがき（副島隆彦）　１

第１章　宇スペイスアイティーウォー宙通信戦争でトランプが勝利した大統領選挙　１１
スペースＸ社のスターリンク衛星がディープステイトの選挙泥棒衛星を破壊　１２
指名された重要閣僚たち　２４
ビル・ゲイツが北軽井沢に逃げて来ている　５９
トランプ暗殺未遂事件　７２
児童虐待・性的人身売買のカルトを本当に逮捕できるか　７７
トランプは２人いる？　８３
ジョン・ロバーツ最高裁長官はピストル自殺するしかないはず　９５

第２章　日本はアメリカの属国を辞められるのか　１０１
フルフォード氏主催の革命会議に副島氏が臨席　１０２
ラーム・エマニュエルを逮捕せよ　１１１
日本は核兵器をいつでも作れる能力はあるが・・・　１１８
トランプはアメリカの国家破産を回避できるのか　１２６
トランプは中国に台湾をいくらで〝売る〟か　１３９
人権思想と平等思想が崩壊寸前の西側　１４６
アメリカ軍は世界連邦の用心棒になりたがっている　１５８
ウクライナは停戦、イスラエルは新たな国に生まれ変わる　１６４
トランプの裏はハリマン一族　１６９
儀式の主催者はジョージ・ソロスとルパート・マードック　１７５

第３章　帝国―属国理論か、陰陽思想による平和の実現か　１８５
日本人の興味関心はトリビアリズム　１８６
暗号通貨はうまく行かない　１９５
トランプもユダヤ系？　２０１
岐路に立つ白人主義　２０６
帝国―属国理論vs陰いん陽よう思想　２１１
最後まで票を数えないいい加減さ　２２１
日本のエリートにも儀式参加者たちがいる　２２３

あとがき（ベンジャミン・フルフォード）　２２９
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あとがき ベンジャミン・フルフォード

本書は、私と副島隆彦氏との対談本の３冊目である。思い返せば、２０２０年１１月の、バイデンが勝ったとされるアメリカ大統領選直後の大混乱の時期に、大手メディアが決して報じない、「今、アメリカで起きている本当のこと」をいち早く日本に伝えて江湖（こうこ）に迎えられたのがこのシリーズの第１弾であった。
あれから４年が経ち、２０２４年のアメリカ大統領選では、最終結果が判明するまで１か月はかかるのではないか、という事前の予測も裏切られ、なんと投票日（１１月５日）の翌日未明にはトランプの勝利が確定するという、４年前とはまた逆の意味で、何が起きているのか分からない事態となった（実は、今回の大統領選挙は選挙の形を装った一種の軍事クーデターになるという情報は米軍筋から寄せられていた）。
この３冊目の対談本のためには、９月と１０月にもそれぞれ１回ずつ収録をしてあったのだが、このような一種の緊急事態となったため、本書では、選挙結果が出て９日後の１１月１５日の対談のみをほぼ使い１冊を構成した。４年前と同じように、私たち２人が、息せき切って、その時点でつかんでいる最新情報をぶつけ合って討議している様子を、読者の皆様には是非味わっていただきたい。

対談本も３冊目となれば、慣れも出てくる。私は今回の対談も非常に楽しみにして臨み、そして無事に終えた今、私たちはお互い何でも言い合えるような独特な呼吸に達しつつあるように感じている。本書の後半では、私たち２人の「原理（プリンシプル）」――私にとってはジャーナリスト、革命家としての原理、副島氏にとっては言論人としての原理がどのようなものか、これまでの２冊の対談本にも増して、浮き彫りになってきて、読んでいて我ながらたいへん興味深かった。徹底して西洋の学問を身に着け、その思考法を自分のものにしてきた副島氏の帝国―属国理論と、西洋の枠組みから出るきっかけをアジアとの出会いから得た私が、そこに理想を見いだしている陰陽思想との対立は、この本では語り尽くせなかったが、これからの人類のあるべき未来を考えるために、読者の皆様にも是非ともその成否・優劣を考えてみていただきたいと思う次第（しだい）である。

一方で、客観情勢は、私たちの最終対談日からも日々どんどん変化している。最新情報を提供するという意味も込め、私の直近（２０２４年12月16日）のメルマガから転載して、この「あとがき」を締めくくる。

◆世界に生じる「大変化」の予兆《２０２４／12／16　ＶＯＬ７７９》

複数の情報筋によると、ハザールマフィアらはトランプの大統領就任式の前にアメリカ上空で「何かとんでもない事」を仕出かそうと企んでいる。その準備のため、いま欧米各地では大量の「謎のドローン」が飛び回っている。さらに今、それに対抗してトランプ陣営も「何か大きなイベント」を計画しているという。
いずれにせよ、同筋は「両陣営ともに、クリスマスの前後に巨大なホログラムを空に出現させるつもりなのではないか・・・・・・」と予想している。

【謎のドローン】
その謎のドローンは、今のところニューヨーク州とニュージャージー州で多く目撃されているようだ。その際の映像および画像は以下ＵＲＬで確認することができる。
https://abcnews.go.com/US/story？id=116763570
https://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-14189931/flying-drone-invasion-new-jersey-states-live-updates.html
https://www.msn.com/en-us/public-safety-and-emergencies/health-and-safety-alerts/ar-AA1vNTST
https://www.newsweek.com/mystery-orbs-appear-hover-over-minnesota-sky-2000261
最初に「謎のドローン」が目撃されたのは11月18日。それ以降、ＦＢＩには全米各地から３０００件以上の通報が寄せられているという。その目撃情報の１つが以下ＵＲＬの投稿。先週14日にメリーランド州の元州知事ラリー・ホーガンが「自宅の上空を飛ぶ数十機の大型ドローンと思われるものを撮影した・・・・・・私はそれを約45分間 観察していました・・・・・・」と映像と共にＸに投稿している。
https://x.com/GovLarryHogan/status/1867608947525386534?ref_src=twsrc%5Etfw
%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1867608947525386534%7Ctwgr%5E9fcfe
8a6989c10c1226ced8370af5ddf40bf70a6%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%
2Fabcnews.go.com%2FUS%2Fmultiple-drones-entered-airspace-new-jersey-naval-
station%2Fstory%3Fid%3D116763570
さらにアメリカの反体制グループ「Ｑアノン」のサイトには一言、こう書かれている：「 Look to the sky（空を見ろ）」
これについてトランプは、自身が創設したＳＮＳ（ Truth Social ）で以下のように述べている。

Mystery Drone sightings all over the Country. Can this really be happening without our government’s
knowledge. I don’t think so! Let the public know, and now. Otherwise, shoot them down!!!

謎のドローンは全米で目撃されている。政府がこれについて知らないわけがない。今すぐ一般市民に説明しろ。そうでなけ
れば撃ち落とせ！！！

ただし、米宇宙軍の関係筋は「このドローン騒動は、アメリカに対する攻撃や侵略などではなく、ただのパフォーマンスだ」と話している。

【国際社会の変化】
他にも「何かとんでもない事」が起きるサインは数多く見受けられる。たとえば、12月４日に国連安保理の常任理事５ヵ国（アメリカ・イギリス・ロシア・中国・フランス）がドバイに集まり、非公開の緊急会議を行っている。ロシア国営のタス通信によると、会議は中国が議長国となり、主に「核戦争の回避」について話し合われたという。
https://tass.com/pressreview/1886239
これについて米軍筋は「ハザールマフィアらの核戦争勃発に向けた動きを阻止するために、核保有国である国連常任理事５ヵ国が招集された・・・・・・」と話している。
実際、ＣＩＡ筋は「最近も韓国のキム・ヨンヒョン（金龍顕）前国防相が北朝鮮をドローンで攻撃し、核戦争の勃発を画策していた」と伝えている。ちなみに、キム・ヨンヒョンが北朝鮮への攻撃命令を出していたことは すでに韓国の議員からも証言が出ている。
https://www.nknews.org/2024/12/seouls-ex-defense-chief-ordered-north-korea-drone-incursion-lawmaker-claims
ただ、北朝鮮側はその攻撃が全面核戦争を引き起こすための工作であることが分かっていたため、戦争は起きなかった。その後、韓国で起きた「非常戒厳」の騒動は、北朝鮮と戦争状態になることを想定して宣言されたものだったが、結局は失敗に終わっている。
しかし、それが失敗に終わると、今度はフロリダに本拠を置く〝偽トランプ〟が 「イランの核兵器開発を阻止するため、先制攻撃を含む選択肢を検討中だ・・・・・・」などと言い出した。これを受けて、マスコミは「イランが、ついに核兵器開発を急ぐのではないか・・・・・・」との論調で さっそく騒いでいる。
https://www.timesofisrael.com/trump-said-weighing-options-to-stop-iran-going-nuclear-including-preemptive-strikes
思い返すと、ハザールマフィアが管理する大手マスコミは３０年以上も昔から「イランが あと数ヶ月で核兵器の開発に成功する、それを止めるために早く攻撃しなければ・・・・・・」と騒ぎ立て、戦争を煽ろうとしてきた。しかし今の国際社会において、その論調（＝プロパガンダ）は もはや嘲笑の的でしかない。

【欧米体制の変化】
こうして今、ハザールマフィアは謎のドローンを飛ばしたり、第３次世界大戦の勃発を狙って北朝鮮やイランを挑発したりして、必死で抵抗を試みている。完全にパニック状態だ。というのも、トランプがＦＢＩ長官に指名したカシュ・パテル（ Kash Patel ）が、就任後に直ちに標的にする予定の人物６０名のリストをすでに発表しているからだ。
そのリストには、ジョー・バイデン大統領やロイド・オースティン国防長官、ヒラリー・クリントン、元統合参謀本部議長のマーク・ミリー・・・・・・など、超大物ばかりが名を連ねている。リストの全容は以下ＵＲＬをご確認いただきたい。
https://wokespy.com/incoming-fbi-director-kash-patel-releases-60-deep-state-names-hes-going-after/?utm_campaign=WokeSpy+Social+Sharing&utm_medium=face
book&utm_source=socialnetwork&fbclid=IwY2xjawHFKdRleHRuA2FlbQIxMQAB
He-8pL9ReTriSblLsTQ48k4Y0iBjamlM68zPzA3uAYgwEGX8VblmBgM7fw_aem_r33_HyT2mJPRe9Ac9yetEg
米軍筋によると、場合によっては全部で７０万人の悪魔崇拝者が「生け贄として子供を殺害した罪」で逮捕されるという。となると、その７０万人はあらゆる手段を講じて抵抗し、是が非でも追及から逃れようとするだろう。やはりトランプ政権が発足する１月２０日までは注意が必要だ。
また、そうした不穏な動きがあると同時にトランプ就任後の欧米体制の交渉も着々と進められている。たとえばハザールマフィアの長老の１人であるジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルド（＝ブリジット・マクロン）の側近によると、現在はフランス権力の中枢に空白が生じていることから、ロスチャイルドは今の体制を少なくとも２月か３月頃までは維持したいと考えているようだ。ただ、その後は適切な手順でフランスの新しい大統領と体制が発表される予定だという。以下のニュース報道は、フランス新体制に向けた準備の一環である。

フランスのマクロン大統領は、内閣不信任決議案の可決を受けて辞職したバルニエ首相の後任に、ベテランの政治家で、与
党連合の一角を占める中道政党の党首のバイル氏を任命しました。フランスでは今年、首相が３回替わる異例の事態で、今
後も難しい政権運営　が続く見込みです。・・・・・・
（https://www3.nhk.or.jp/news/html/20241213/k10014667731000.html）

＊＊＊
今回の選挙はまさに普通の選挙ではなかった。
11月５日に起きたことには大きな意味があると思う。なぜなら、１６０５年の１１月５日に、イギリスの両議会を爆破する陰謀事件（火薬陰謀事件）があった。その陰謀の首謀者の面がＱアノンやアノニマスで定着したあのマスクになっている。いまだに、イギリスの子供たちは、

Remember, remember, the 5th of November

のリフレインを唱える。この火薬陰謀事件は、当時のすべての世界を爆破しようという発想から起こされたもので、格別のインパクトがあった事件だ。そして、今回の選挙はまさにそういう結果を招いたのではないか。旧体制が完全に爆破されてまったく違うものが生まれようとする、まさにそういう革命の実現としての今回の選挙結果だったと言えると思う。

２０２４年１２月１８日
ベンジャミン・フルフォード
（貼り付け終わり）
（終わり）

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