FT紙の「トランプ氏再選で変わる世界　マーティン・ウルフ筆」への私のコメント。

副島隆彦です。　　今日は、２０２３年１１月９日（木）です。

英高級紙の　FT　（フィナンシャル・タイムズ）紙の　今朝の記事に対する、自分の意見を書いた。
筆者は、マーティン・ウルフ　Martin Wolf　　（(チーフ・エコノミクス・コメンテイター）である。

Martin Wolf　マーティン・ウルフ　FT　（フィナンシャル・タイムズ）紙　チーフ・エコノミクス・コメンテイター

私は、現在、自分の毎年恒例の　中国研究本　を　書き上げることをで苦しんでいる。
私は、２００７年の9月１５日の　“リーマン・ショック”の前年そして、直前に出た、このリーマン・ショックを予言して当てた　私の金融本である、『ドル覇権の崩壊』（徳間書店刊）と、　『恐慌前夜』（祥伝社　刊）の２冊を書いていた。

　それでも、その時すでに、私は、中国のことを、どうしても書かないといけない、と必死の思いで、出版社に泊まり込んで、担当の編集者とふたりで、一心不乱になって、一冊、書き上げた。それが、『中国　赤い資本主義は　平和な帝国　を目指す』（２００８年１２月刊、ビジネス社刊）である。

『中国　赤い資本主義は　平和な帝国　を目指す』（２００８年１２月刊、ビジネス社刊）

　あれから１５年が経（た）って、私は、今年で１５冊目の中国本を出す。書名は、『中国は　イヤイヤながら　世界覇権（せかいはけん）を握（にぎ）る』である。　今日からアマゾンで公表されるはずだ。

ところが、この本の　冒頭の　まえがき　から書き始めて、私は、相当に苦しんでいる。
なかなか書けない。　その理由は、あまりに激しい、“ぶち壊し言論”で、書き始めたからだ。
それら中に、ケンカ　を売っている書き方だ。　「おい、中国が、もうすぐ、崩壊する、と、まだ、そんなバカなことを信じている、反共（はんきょう）右翼ども。その中心の統一教会（とういつきょうかい）どもよ。本当に、お前たちは、今の、この強大になった、中国が、潰れるとか、崩れる、と本気で思っているのか。馬鹿どもめ。ウクライナ戦争も、どうせ大国のロシアが勝つんだゾ　」　と、書きだした。

これでは、商業出版物として、とても成り立たない。のかな？　と、自問しながら、１週間が過ぎだ。これが、今の副島隆彦の現状です。つまり・・・元気です。この本もなんとか書き上げます。

この他に、もうすぐ、恒例の私の金融本が、１か月遅れで、　『金融恐慌が始まる（ドルが没落する）ので　金（きん）は３倍になる』（祥伝社刊）が、発売になる。

　それから、幻冬舎新書からの、私の、初めてのスピリチュアル本である　『自分だけを信じて生きる　　エマーソンに学ぶ　スピリチュアリズム…　』（書名は、何だったっけ？　これを今、公表していいのかな？　）が、出ます。

私は、さっき、今朝読んだ新聞記事のことで、自分の考えと共に書いた。こういうことをやって、ほぼ毎朝、知識・情報の採集を自分の貯金箱（ちょきんばこ）に入れている。すでに、この私のコメント付きの新聞記事（ネット記事）の量は、数万個あって、膨大な量である。

私は、中国本がなかなか、書き上げられないものだから、じたばたして、えーーい、それなら、今朝の自分の記事コメントを、このまま、重たい掲示板に載せようと、決めた。以下の通りである。　　　副島隆彦拝

副島隆彦注記。　今朝、１１月９日の記事である。　下の方に載せる。この　英FT（フィナンシャル・タイムズ紙）の　トップ　幹部評論記者の　マーティン・ウルフは、３年前の、２０２０年１１月に実際に有った、あの　米大統領選挙で　巨大な不正を認めない。それなら、真実の新聞　評論にならない。欠陥、粗悪（そあく）記事だ。　だから、ウルフが、あれこれ真面目（まじめ）そうに、未来予測を書いても、どうせ、こいつも、英の　デープステイトの　高級な一員であることに変わりはない。

だから、ほとんどが、読むに堪えない、くだらない内容の記事だ。　それでも、私は、そこから、グラフを２枚だけ採集した。中国の経済・金融での大きさと強さが、はっきりと、ここに　出ている。

購買力平価（こうばいりょくへいか。PPP　パーチェス・パウワ・パリティ　）では、すでに、中国が、世界GDPの　２０％（２０兆ドル）である。米と欧は、１５％（１５兆ドル）ずつだ。　これが世界の実態だ。

だが、真実は　この中国の数字は、もっと大きい。　すでに　中国が、世界GDPの　４０％ぐらいまで行っているだろう。これに台湾（人口２３００万人、世界GDPの１％の１兆ドル）と　か、アップルのスマホ（　真実は中国製だ　）の売り上げ３兆ドル（４００兆円）とかを足すと、もしかしたら、すでに中国が、世界GDPの６０％（６０兆ドル）ぐらいを占めているだろう。私、副島隆彦は、ここまで、平気で考える。

ちなみに、世界GDPは、２０２２年で、丁度１００兆ドルである。私、副島隆彦は、自分の金融本で、この数字を算出して使っている。

　日本は、つい最近のIMFの発表で、世界GDPで、４位に転落した。ドイツに抜かれた。　ということは、どちらも、GDPで、４・２兆ドルである。　これは、１ドル＝１３５円で計算された、名目GDPでの世界統計である。日本政府が、国内向けに公表している　GDPは、従って、５７０兆円である。

「ついに、ドイツにも抜かれたか」と、慨嘆（がいたん）している　専門家たちが、居る。だが、その一方で、「あんな、ウクライナ戦争で、国内がガタついているドイツごときに日本が負けるはずがない。円安の所為（せい）で、起きている、こんなヘンな、IMFの発表なんか相手にするな」　という経済界からの意見もある。

　以下の記事は、　世界メディア言論の王者で頂点である　FTの　マーティン・ウルフでさえ、来年の１１月のトランプ当選を　予測し始めた。　私、副島隆彦は、そうはならないと予言している。
英米の　デープステイト　どもが、アメリカの政治権力を、簡単に手放すはずがない。あいつらは、足掻（あが）きに足掻いて、またしても巨大不正選挙（ヴォウター・フロード）をするだろう。だが、アメリカの多数派国民の意思が、それをもう、許さない。　そうなると、アメリカの国家の３分裂になるしかない。私は、このことを、２０１９年に出した本で書いている。

『国家分裂するアメリカ政治　七顚八倒』（秀和システム　２０１９年刊）

　アメリカは、来年になったら、大統領選挙どころではない。それでも、一応、表面上は、２月中旬から、ニューハンプシャー州を手始めに、予備選挙（プライマリー）が始まる。
大統領選挙　どころか、アメリカは国家分裂する、と、私、副島隆彦は予測、予言してきた。今もこの考えに変わりはない。　すでに、大州のテキサスは、「連邦（ユナイテッド・ステイツ）からの　離脱の　州民投票を準備しつつある」　。テキサスを中心にして、①　アメリカ中央国（セントラル）を作りつつある。これは「アメリカ共和国」とも名乗るだろう。テキサスを中心にして、すでに２０ぐらいの中西部と南部の諸州が、テキサスの決断に同調して、次々と州民投票をして、連邦からの離脱をするだろう。　トランプは、来年の、どこかの時点で、テキサス州に、今のフロリダ州から、移動するだろう。

　なぜなら、デープステイト側は、トランプを、インチキの刑事裁判で、判決を出して、そのまま逮捕、収監ことが考えられるからだ。トランプ支持勢力が、トランプの逮捕を、許すはずがない。その時は、デープステイト側との、撃ち合い、銃撃戦が始まる。

　　現在の世界を支配している、醜悪（しゅうあく）極まりない、デープステイト＝カバール　Cabal の　アメリカの大（おお）金持ち白人どは、東部のニューヨーク、ワシントン　それと、５大湖のシカゴたちからなる　旧来の、従来のままの、　②　アメリカ・イースト（東部）国になるだろう。この　②は、西欧のデープステイト共との同盟を続けて（これまでのUSAの国家借金も引き受けて、引きづって　）の国になる。

③　番目は、太平洋側のカリフォルニア州を中心にした、LGBTQたち（気色の悪い同性愛者たちと、麻薬常習者と　黒人の暴れ者たち）の国だ。ここは、どうしようもない殺伐とした、荒廃した国になる。浮浪者（バム　bum ）も ここに集まるだろう。　この③に、台湾と香港からの反共人間たち（法輪功＝ファー・ルン・ゴン＝　中国の統一教会勢力、キリスト教徒を名乗る）が　移ってゆく。ここに、日本からも、１００万人ぐらい、反共右翼（統一教会系）が、移動して行けばいいのだ。

ちなみに、３年前の、２０２０年の１１月４日の、大統領選挙での、巨大な不正選挙は、どのような規模だったかを、簡単に教える。　これに対して、トランプ動乱（トランプ革命）と呼ぶべき、国内騒乱が起きた。
１月６日に、ワシントンのアメリカ議会議事堂に、１５０万人のトランプ支持の人々が結集して、抗議した。

不正選挙の結果は、トランプ票が、１．１億票に落とされた。バイデン票が、インチキで、１・２億票とされた。それで、バイデンの勝ち、だと。
真実は、トランプ票は、１・４億票だった。それに対して、愚劣なるバイデン票は、３０００万票だった。こんなにも差がある。アメリカ国民の８割は、トランプ支持である。今もそうだ。　
それで、選挙制度を弄（いじく）って、８０００万票の　郵便投票（ゆうびんとうひょう。　mail-in voting メイルイン・ボウティング）というのを認めた。これで、どれだけでも票の捏造、水増しが出来る。　郵便投票というのは、普通は、重病者にために病室で行う。　
それから、Dominion （ドミニオン。アリストス・システム）という、不正集票マシーン（違法な表計算ソフト）を
使って、遠隔操作（遠く、ローマのヴァチカンから操作した）で、合計２０００万票を、トランプからバイデンに、移し替えた（ flip フリップという）。あるいは、トランプ票を激しく減少させる不正操作をした。
これで、結果として、上記の、バイデンの　逆転勝ち、とした。何という、狂った連中であることか。
これで、バイデンは、真実の３千万票（２０１６年の大統領選挙でも、ヒラリーの得票は、これと同じだった）に、８千万票の郵便投票と不正集計ソフトからの１千万票を足して、１．２億票、とした。

投票代議員数の獲得数でも、真実は、トランプが、５０州合計で、４２０人ぐらいで、バイデンは１８０人ぐらいだ。それも、無理やり、数字を弄（いじく）って大逆転させた。何ということを、するやつらだ。これでは、人類史がひっくり返るはずだ。
私、副島隆彦は、これらのことを、自分の　『　裏切られた　トランプ革命』（２０２１年４月刊、秀和システム）に、詳しく書いた。この本は、歴史の資料となるだろう。　　　　副島隆彦　記

（転載貼り付け始め）

〇　2023年11月9日 　　英FT　（フィナンシャル・タイムズ）

「　トランプ氏再選で変わる世界　」　マーティン・ウルフ筆 (チーフ・エコノミクス・コメンテイター）

・・・・だが、同盟関係にはリーダーが必要だ。当面の間、米国はそのリーダーでいなければならない。ロシアが欧州の脅威であり、中国が米国と肩を並べる競争相手である今、同盟関係の重要性は今まで以上に高まる。それは同盟国だけでなく、米国にも当てはまる。トランプ氏はこの点を理解しておらず、気に掛けてもいない。
購買力平価でみた中国の国内総生産（GDP）が世界に占める割合は米国とEUを上回る（赤が中国、青が米国、水色がEU）

注）購買力平価に基づく。EUは現加盟国で計算　出典）The Conference Board/FT
次に、世界経済に対する影響がある。トランプ氏はすべての輸入品に対して一律10%の関税導入を提案している。関税率こそ低いものの、1930年に成立した悪名高き「スムート・ホーリー関税法」の現代版といえる。報復関税を招くことは間違いない。また、数十年にわたって関税障壁の引き下げに取り組んできた米国の努力を否定することになり、世界貿易機関（WTO）に大きなダメージを与える。

それと同じく重要になりそうなのは、気候変動対策への影響だ。米国はバイデン政権が成立させたインフレ抑制法に盛り込まれている取り組みの多くを後退させるだろう。同様に深刻なのは、新興国や途上国におけるクリーンエネルギーへの投資促進の取り組みから米国が撤退する可能性があることだ。

中国の貿易規模は米国とEUを上回る（世界の貿易に占める割合、赤が中国、青が米国、水色がEU）

注）EU域内の貿易を除く。EUは現加盟国で計算　出典）IMF DOT/FT
今後の中国との関係も問題になるだろう。中国の台頭を敵視するのは党派を超えて共通であり、この点における変化はそれほど大きくはないはずだ。だが、トランプ氏の下では反中国のイデオロギー色が薄まるだろう。・・・・

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝