[3337]挙国一致ワクチン強要と「ビックテック5社を解体（Break Up）せよ」

会員の福松博史です。
いよいよコロナ集団ヒステリー　から　国民大量殺処分へ……コロナインチキ猿芝居の成果

　今年に入っても「ワクチン3回目打て!　5歳から11歳の子供たちにも打て!」あいも変わらずディープ・ステイト(世界エリート支配層)の命令通りの大本営ちんころ（手先）マスメディアは、喚（わめ）き続けている。

　心筋炎について重要事項説明書　アメリカ　C・D・Cのデータでは、2021年のワクチン接種後の心筋炎が昨年の「260倍以上」であることを示す。そして今年は過去30年の全ての接種後死亡報告の総数を上回っている。

ワクチン接種後の心筋炎の報告数の2010年から2021年までの報告数の推移
2010年　60件
2011年　67件
2012年　112件
2013年　106件
2014年　62件
2015年　不明
2016年　48件
2017年　63件
2018年　122件
2019年　63件
2020年　58件
2021年　15,531件
　以上2022年2月6日　ネットの日経平均投稿欄「NiziU」氏からの引用終了。報告があっただけでこのすさまじい数字だ。ワクチン接種がかえって感染拡大（パンデミック）そして新たな病気を作る元凶だ。皮肉なことだ。

いよいよ世界的にも、危険極まりないコロナワクチンの正体がバレてきた。ついに欧州薬品庁（EMA）がワクチンの追加接種が”自然免疫機能”をかえって低下させると白状させた。
ワクチンを4回接種しているイスラエルは感染者も死者も急増している。コロナワクチンに効果がないどころか　打てば打つほどどんどん死者や犠牲者の数が増えている。ワクチンの重大副作用を新型コロナ菌の症状のせいにしてマスメディア（テレビ、新聞）が恐怖をあおっている。いつまでやるつもりだ。

　強引で悪辣（あくらつ）なファイザー、モデルナ（米、アメリカ）、アストラゼネカ（イギリス）の巨大製薬会社（ビッグファーマ）は、1回、2回毒ワクチン接種の後に、世界的におびただしい数の死亡者、重篤者の副作用をうやむやにしきれなくなってきた。そこでマスメディアを使ってファイザー、メルクの経口薬投入キャンペーンと来た。これに便乗して生理食塩水または極端に薄めた（希釈）毒ワクチンを混ぜて打たせて3回目以上を強要させる腹づもりとみられる。これで副作用は大したことはありませーん！と誤魔化すつもりだろう。あとは知らんぷりだ。ずうずうしくも4回目、5回目に繋げる魂胆かも。

　卑怯で愚劣な安倍政権と同じく”トンズラ作戦”だ。嫌な役目を菅、岸田政権に押し付けた。つまりコロナワクチン大虐殺の後始末と責任と汚名を擦（なす）り付けようとしているのだ。日本人の特性”お人よし＝お上の命令に素直に従う”や”すさまじいばかりの健忘症”に付け込んだ遣り口（やりくち）だ。実に陰険極まりない。

　当初はこのコロナ毒ワクチン接種の別名は”ロシアン・ルーレット”と医療関係者の間で言われて恐れられていた。だから医者たちは自分たちだけは偽ワクチン（プラセポ）にしてくれと医師会や厚生省と囁（ささや）きあっていたのだ。このことは「ファクタ」という政治・経済専門誌の去年の2月号に取り上げられていた。

　真っ先に医療関係者が本物のコロナ毒ワクチンを打たされる時だった。国家にとって特に早く死んでもらいたいお荷物の65歳以上のジジババの前だ。毒ワクチン打ってめでたく死亡すれば、まず相続税をがっぽり巻き上げる事が出来る。なおかつ年金の支給をしなくていい。健康保険料、介護保険料もすべてゴッソリ頂きだ。

これこそ一石三鳥と言うことだ。つまり国家にとって自国民なんかゴキブリ以下の存在だ。いや、税金を絞り取るための”生かさず殺さず”のゴキブリ以上の有難い存在か？　去年コロナワクチンを打って死亡したら4420万円支払いますと言ってワクチン接種を国民に強要して欺いた。巨大メディアの世論操作と国民洗脳の大合唱の成果だ。それを真に受けた国民はまんまと一杯食わされた。だからこれが3回目のワクチン接種が順調にいっていない重要な理由の一つだ。つまり本当は”命”と”お金”の問題なのだ。

　ところが大本営テレビ新聞の巨大メディアは　性懲りもなく今だにしつこく子供たちに人体実験毒ワクチン接種を押し付けている。本当に頭がいかれている。こういったことが分からない位、一般の国民大衆は骨の髄までコロナ脳にされて、国民集団コロナヒステリー状態だ。

　オウム真理教の時と同じく、なかなか洗脳が解けない。かけがえのない自分の子供や孫たちが可愛くないのか？ワクチンを打たれて取り返しのつかない事態になったら、どうする？こんなつもりではなかった、と　後で泣き叫ぶのか？

　「パッチポンプ」と「コロナ集団ヒステリー」
　ディープ・ステイト（世界エリート支配層）とカバール（イエスズ会　ローマ・カトリック教会及びイギリス王室含むヨーロッパ王室）の貴族どもの司令塔（手先）ビックテック筆頭　マイクロソフト（MS）の創業者。デビル・ゲイツ（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団）が巨額の資金を巨大製薬会社ビックファーマーに投資したのだ。

2021年11月10日　祥伝社から副島先生の本『コロナ対策経済で大不況に突入する世界』から引用。

149ページ。「初めから計画してワクチンで儲かったのはこいつらだ。」巨額の資金の流れが一覧表に出ている。デビル・ゲイツが創業者のマイクロソフト。ここは資産運用会社ブラックロックが大株主だ。つまり巨額の資金を投資している。巨大製薬会社ファイザーにも投資して大株主だ。そしてデビル・ゲイツはアストラゼネカの大株主で、巨額の研究費を投入している。モデルナ（米バイオベンチャー企業。なんとこれまでに承認された医薬品は一つもない。）にも出資している。

　WHO（ビル&メリンダ・ゲイツ財団が巨額の資金提供）がNovavax社（ノババックス社）に研究費を出している。この会社はワクチンの製造技術を提供し、タケダが日本国内向けにワクチンを製造・流通している。つまりタケダはモデルナの下請けとしてコロナワクチン「mRNA-1273」の日本での流通を請け負うということだ。

　そしてモデルナに対してはアメリカ国立衛生研究所（NIH）の国立アレルギー感染症研究所所長　アンソニー・ファウチがコロナワクチンをモデルナと共同開発したのだ。

以上引用説明終了。

大惨事便乗型資本主義（ショック・ドクトリン）について。
　世界人口削減のため、新型コロナ菌を中国武漢から始めて　この生物細菌化学兵器を世界各国にディープ・ステイト一派（つまり米軍軍事強硬派）がばら撒いた。そして世界各国のテレビ・新聞などのマスメディアを使って　世界中の国民（一般大衆）を、コロナ菌怖いぞ怖いぞの煽動発狂報道して恐怖の渦に巻き込んだ。これがショック・ドクトリンだ。

　世界各国政府に毒ワクチンを売りつける商売でしこたま稼いだ。ワクチンは薬と違って、症状の有無に関係なく　決定してしまえば国ぐるみで無理やりほとんどの国民にうてるので、ボロ儲けなのだ。なにせ、今現在　地球上に78億人の人口があるからだ。

　それに比べて、薬は儲からない（症状があって、尚且つ本人が薬を飲もうとしなければ、消費されない。しかも薬事法のチェックを受ける必要がある。面倒なだけで手間が掛かり　大した利益にならない。しかも年数が経てば特許が切れてゾロ薬品が他社から出る。）

　2021年6月10日　株式会社秀和システム発行　著者　古村　治彦氏　『悪魔のサイバー戦争をバイデン政権が始める』から引用。　98ページから。

　2020年に世界経済フォーラムは「グレイト・リセット」ということを言い出した。（略）新型コロナウイルス感染拡大という事態を受け、これまでのやり方を「リセット」するということだ。「国家の力を劇的に強めて新型コロナ対策を実行する」と言うことから始まって、「これから新しい生活様式や考え方をしていこう」ということだ。これまでの過剰な市場万能主義と利益追求主義をやめて、人々の生活や社会の改善のために、資本主義を変容させる。そして気候変動や格差などの諸問題に対応するというものだ。（略）

　ジョー・バイデン大統領はこのグレート・リセットにご執心だということを、ジョン・ケリー気候変動問題担当大領大使が明確にはっきりと述べた、と書かれている。

　世界の諸問題を一気に解決するために、国家の力を劇的に強める。そのようなことになれば、個人の抑圧、私権の制限といったことが必然的に起きてくる。新型コロナウイルス感染拡大を契機に、この危機的状況を利用して、人々が冷静かつ批判的に考えることが出来ないうちに、このような危険な事をやろうとするのは、まさに「ショック・ドクトリン」だ。

　「ショック・ドクトリン」とはカナダ人ジャーナリストのナオミ・クライン（1970-　50歳）が提唱している考え方、分析の枠組みだ。クラインは『ショック・ドクトリン〈上〉――惨事便乗型資本主義の正体を暴く』（幾島幸子、村上由見子　訳、岩波書店、2011年）という本を出している。その中でクラインは「人々が茫然自失としている間に急進的な社会的・経済的変革を進めるという手口である」（10ページ）と書いている。

　「新型コロナウイルス感染拡大対策をきっかけに、グレイト・リセットをする」という文は、世界経済フォーラムが唱えるグレート・リセットが、まさに「ショック・ドクトリン」の「公式」をそのまま使ったものであることを示している。100ページから。

「グレート・リセット」では、これまでの「株主優先資本主義」から「利害関係者包括資本主義」への転換が提唱されている。（略）
　個人の尊重、人権尊重、自由といったアメリカの憲法の精神に全くそぐわない、このグレイト・リセットの考え方にバイデンやバイデンの側近たち熱心だと言うことは、それだけで恐ろしいことだし、アメリカがアメリカでなくなる、アメリカを破壊する行為である。

　そもそも大統領選挙期間中に、「グレイト・リセット」「ステイクホルダー・キャピタリズム」などと言った考えをバイデンが主張したことがあったか。選挙で語っていないことをいきなり持ち出して「これは素晴らしいことだからやりますよ」というのは有権者無視、民主政治体制にとって最重要の手続き無視の暴挙である。

以上引用終了。
　巨大I.T企業　ビッグテック5社（G.A.F.A. プラスMS）　グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾン・マイクロソフトなどを規制しようと言う動きについて　

2021年11月30日　株式会社徳間書店発行、著者ジョシュ・ホウリー　訳者　古村　治彦氏　『ビッグテック5社を解体せよ』
　　この本はアメリカの老舗出版社から出版妨害を受けた問題作だ。巨大IT企業の独占体制に世界は操られている。フェイスブック（Meta）ザッカーバーグとアメリカ上院で直接対決した著者（ジョシュ・ホウリー）による衝撃作だ。（副島先生の推薦文より）

「ビッグテックがあなたを監視している。」
（裏帯から）ビッグテック解体の準備が着々と進んでいる。特にフェイスブックのマーク・ザッカーバーグに対する攻撃は厳しい。プラットフォーム（巨大窓口）を利用者に無料で使わせて、個人情報を集め、集めた膨大なデータを利用者に断りなくアルゴリズム（コンピューターの計算方法）に当てはめて個人の嗜好や性格まで分析する。

　　それを広告収入に結び付けて大きな利益を出す。世の中の為に何も作らない虚業に対する怒りが高まっている。ジョージ・オーエルのディストピア（絶望郷）小説「1984年」に出てくる「ビック・ブラザーがあなたを見張っている」をもじった「ビッグテックがあなたを監視している」”Big Tech is Watching You!”である。　224ページから引用。

リベラル派の教育機関としてのビッグテック
　　現在、世界でも有数のマスメディアは　政府、経済界、その他の既存の機構や団体にいる大企業優先自由主義の信奉者たちと協力して、「進歩」の大義を促進している。彼らは、一般大衆を”教育”し、”啓蒙”し、自分たちに役に立たない反対の声を検閲で封じてきた。しかもそれらを全ての人々から見えない所で行ってきた。アルゴリズムと”高級”なジャーナリズムについての当たり障りのない声明で隠してきたのだ。

ビッグテックが掲げる進歩主義的な社会的課題、L G B T支援、中絶推進、ブラックライヴズマター支援はリベラル派の独壇場（どくだんじょう）だ。リベラル派はビッグテックを一目見て自分たちの味方だと認識した。そして、これらの問題について一般の人々には徹底的な”教育”が必要だと信念を持っている。実際にリベラル派の政治家たちはビッグテックに更に動くように強く求めた。　225ページから。

　彼らは保守派のウェブサイトと政治家たち、その中でも特にドナルド・トランプに対する「ファクトチェック」を行う事、保守派の政治的な広告を遮断すること、進歩主義的なタブーから逸脱する発信を取り締まることを求めた。

これらの全てを、ツイッター、グーグル、ユーチューブ、インスタグラム、フェイスブックは忠実に実行した。リベラル派がビッグテックの力に対する懸念を表明する時、それはビッグテックが情報統制（もしくは検閲）に失敗した時だ。

　2016年の米大統領選挙期間中、フェイスブックはロシアの「ボット　bot（訳者註：一定のタスクや処理を自動で行うアプリケーション。この場合は自動返信）」が政治的な宣伝活動を行うことを許してしまった。左派が問題視しているのは、ビッグテックが情報について過剰な力を持っている事ではなく、ビックテックがその力を使って進歩的な課題についてリベラルな動きを促進することに”失敗”することなのだ。

　右派は右派で、検閲の危機と巨大企業からのコントロールを見抜くことが出来ないようだ。ビッグテックは経済におけるサクセスストーリーであり、自由市場の妙技の結果であり、消費者に選択肢を与える存在であると考えられている。

　大企業優先自由主義の世紀は、成功を収めた。右派のの殆ど（ほとんど）は、消費者の選択に対する脅威ではなかったので、大企業優先主義の自由の概念の脅威を認識することが出来なかったようだ。右派の人々は、現在、選択をしているのが消費者ではなく、ほとんどの場合ビッグテックなのだという不都合な事実を無視している。

　ビッグテックの力が増大し続けると、平均的な人々の、自分の個人データ、日常生活、情報へのアクセス、実際の社会に対する影響力を行使し、政治に参加する能力が失われていく。この状況も右派を鼓舞するものではない。怒りを持っているのは少数の人々だ。

　ビッグテックが大きくなっていく中で、新しい時代の検閲担当者たちは、新しく出てきた大企業経営者たちの力を増大させている。結局のところ、ビッグテックは、各社の広報担当が語っているような、素晴らしい変化をもたらす存在などではない。

　本当の所は、継続性の代弁者だ。ビッグテックは、大企業優先自由主義者第一世代が望んだ形の社会の実現を望んでいる。専門職階級エリートが管理する社会だ。ビッグテックを経営する泥棒男爵たちは、こうしたエリートたちを主導するのは自分たちだと決めている。

187ページから

　　ザッカーバークがかつて述べたように、フェイスブックは「社会の対する使命を果たすために作られた」存在であるとし、ビッグテックを作った人々は、ニューズ、情報、言論に対する影響力を行使して、自分たちの「社会はこうあるべき」というヴィジョンを現実化させようとしている。

　彼らの目的は、より「開かれた」、「つながった」、「グローバル化した」アメリカの実現だ。フェイスブックの株主たちに最初に出した書簡の中で、「フェイスブックが目指すのは21世紀の専門職階級が持つ『進歩的な』展望を反映した社会だ」とザッカーバーグが書いている。

　この考えを現実化するために、言い換えるなら、社会を変化させるために、ビッグテック各社は社会を構成する人々のマナーや道徳観を変化させなければならない。ビッグテックが目指しているのは、この人々のマナーや道徳観の変化である。　以上引用終了。