[3264]個人備蓄の時代

タイトルは先生の著書「個人備蓄の時代」ですが、7日に関東で発生した震度5強の地震のことではありません。迫りくる経済崩壊に備えておくための個人備蓄です。既に世界的な原材料価格の高騰で、食品・電気・ガス等が値上げを予定しており忍び寄るインフレの足音は大きくなるばかりです。

収入は増えなくても物価上昇するスタグフレーションの公算も大きくなってきました。そして、2024年の預金封鎖へと続く道のりが続くように思えます。
近未来を想定して思索に耽るのは知的好奇心を大いに刺激してくれますが、どこか評論家気どりになっている自分がいることに気づくのも事実なのです。

地に足のついていない状態を修正し、現実を直視するならば、これから３～４年はこれまでに体験したことのない経済的な困難に耐え続けることになります。

日本における直近のインフレと言えば、約48年前のオイルショックが挙げられます。消費者物価指数が20％以上も上昇して、当時の大蔵相だった福田赳夫元首相が「狂乱物価」と名付けたと記されています。
また、「質の悪い貨幣が流通すると物価が上がる」とも言われています。先進国が足並み揃えて金融緩和ばかり行っているのは、まさに世界中で質の悪い貨幣を流通させているのと同じで、大きな金融ショックの到来を示唆しているように思えます。

一方、ハイパーインフレの定義を調べてみると、経済学者のフィリップ・ケーガンは「インフレ率が毎月50％を超えること」と定義しています。国際会計基準では、「3年間で累積のインフレ率が100％以上」となっていることをハイパーインフレの条件のひとつにしているようです。

2013年には、キプロスで預金封鎖が行われました。しかしキプロスはハイパーインフレになっておらず、銀行救済が理由とされています。インフレになっていなくても国家の意思で預金封鎖が可能であることは重要な事実と思われます。

翻って、これからの数年間は悪い意味で濃密な時間を過ごさなくてならないかもしれません。歴史の生き証人になるには、相応の代償を払わなくてはいけないようです。
狂乱物価から預金封鎖へと続く数年をしたたかに生き抜くには個人備蓄が欠かせません。「自然災害も多い日本で今頃、備蓄と言っているのは間抜け」と嘲笑されるかもしれません。しかし、生活必需品が店頭から消えたり、異常に値上がりしても、しぶとく生き抜かなければなりません。

先生の著書は刊行から数年後に購入しましたが、いつのまにか積読になっていましたので今から読みます。駄文が続いてしまいましたが、備えあれば憂いなしです。