[2437]金（きん）の値段が、激しく値上がり、高騰している。

副島隆彦です。　今日は、２０１９年８月１７日（土）です。

　金（きん）の値段が、激しく上がっている。　NYでの　１６日（金）の終値は、１オンス＝１５３１ドル　だった。　

　１オンスは、３１．１０３５グラムだ。だから、これで割って、それに今のドル円の為替　１０６．３５円を掛ける、と ５,２３５円だ。これは、１グラムでの、　日本国内の値段（中値、ミドル、卸しの値）だ。

小売りは、これに４００円（８％の消費税と手数料）を足すので、５,７００円ぐらいだ。 田中貴金属でも、これぐらいの値段のはずだ。　小売りで、史上最高値と、騒いでいるはずだ。　

いよいよ、金（きん）が、最後の、個人資産の　守り道になってきた。　まだ、金を買っていない人は、こっれが、最後の金の買場（かいば）だと、思い知るべきだ。　私、副島隆彦が、この２０年間、ずっと、「今こそ、金を買いなさい」と、言い続けてきた。

出所：三菱マテリアル株式会社　金価格チヤート（１年）

あと、1回、アメリカ政府が、今や、ボロ雑巾（ぞうきん）のようになりつつあり、米ドルの紙幣（紙切れ）を守るために、もう一度、金を、策略で、下落させるだろう。 ”金殺し”　だ。　だが、その時が、最後の買場だ。　

　小売りで、5200円台まで、下がるか、私にも分からない。だが、そこら辺りが、金の最後の買い時だ。　これ以上は、私は、教えない。

　私の本の、真面目な読者出なかった者たちに、今頃になって、急に、得をさせることを、私が言う（書く）はずがない。　私の本の　長年の読者で、私、副島隆彦の言うことを、信じてくれた人たちを、私は、徹底的に、大事にする。

　この金（きん）の　地金（じがね）の高騰は　６月の頭（初め）から、始まっていた。　トランプ大統領が、　ガーガーせっついて、FRBのパウエル議長を、虐（いじ）めて、金利（政策金利、FFレート）を下げろ、と脅（おど）すものだから。

　FRB(　Fed　フェドともいう)が、利下げをする、する、で、ようやく7月31日に、パウエルが、泣きそうな顔で、0．25％　政策金利（短期金利）を下げた。　そうしたら、市場は、「それではダメだ」と、おねだりをして、333ドル（最大時478ドル）下げた。

そして、8月14日には、NYの株価は、さらに　800ドル下げた。その間に、金（きん）の値段が、スルスルと上昇した。
　
　うしろに新聞記事を載せるが、中国が　米国債を、売り始めた。ただし、ジワジワとだ。そうしないと、中国自身が、自分が保有しているドル建ての資産が打撃を受ける。そして、中国は、政府も、民間も、そろり、そろりと、金（きん）を、　米国債を売った資金で、金（きん）を買っている。

　中国が売ったその　米国債を、　日本政府が、“裏金（うらがね）”で、また、買わされている。それで、うしろの日経の記事のとおり、「　米国債保有で日本が2年ぶり首位　6月、中国を抜き返す　」なのだ。あとで、じっくり読みなさい。　日本が、無理やり買わされている

　米国債は、この記事にある、　１．１兆ドル（１２０兆円。ほとんどは、外貨準備高＝フォーリン・リザーブ＝　として、公表されている）などと言う、そんな、チッポケな金額ではない。この１０倍ある。いや、２０倍ある。

　ということは、中国も、丁度、同じだけ米国債を持っている。いや、日本の倍は、持っている。世界中の華僑たち（中国人だが、外国籍の人たち）が持っているものもある。

　金（きん）の値段の世界価格は、現物（げんぶつ、スポット）の値段は、イギリスのロンドンLME（エル・エム・イー。ロンドン・メタル・エクスチェインジ　）で決まる。このLMEは、かつての　“　ロスチャイルド家の黄金（おうごん）の間　”　そのものだ。ここで決まる。この　ロンドンLME　と、5年前から、組んでいるのが、上海黄金（おうごん）取引所　だ。このふたつの貴金属市場　が、金（きん）の　現物市場　での値段を決めている。　実際に　扱う、金の量も、実態を伴って、ものすごい量だ。

　アメリカのシカゴと、NYが、インチキで、今も握っている、金（きん）の、先物市場（さきものしじょう、フューチャー・マーケット future market ）での、値決めを、もうすぐ、近いうちに、吹き飛ばすだろう。

　現在は、まだ、CME　（シー・エム・イー。シカゴ・マーカンタイル取引所。名誉会長のレオ・メラメッドは、まだ生きているか。死んでいないか？）が、先物市場で、金の価格の値段の決定権、価格の支配を、ずっと握ってきた。これがもう少しで崩れつつある。

　イギリスと組んだ中国が、現物市場から、巻き返して、NYのNYMEX（ナイメックス）　と　COMEX（コメックス）から、金（きん）の価格決定権を　奪い取るつもりで、動いてききた。もうすぐ、それが実現する。このNYのナイメックス　と　コメックスの金属、エネルギーの先物市場　も、両方とも　シカゴのCMEが、資本　を握っている。　　

　もう一度　ぐらい、悪足掻（わるあが）きで、ゴールドマン・サックス　と　FRB(Fed )　自身　が、スパイダー・ゴールド・シェア　を使って、レバレッジ（投資倍率）を、それこそ、３００倍ぐらい掛けて、“金殺（きんごろ）し”　を　やるだろう。　

　そして、もう一度、１４００ドル台まで、金価格を　たたき落として、暴落させる。だが、それで、終わりだ。もう、それ以上の、これまで、アメリカがずっとやって来た、今やボロボロのドル紙幣の信用を守るために、人工的で作為的な、金（きん）殺し　の相場操縦（そうばそうじゅう）は、出来ない。アメリカの力は、弱っている。

　だから、次の買い場は、その時だ。これまで、副島隆彦の書くことを信じないで、「ホントかなあ～」と金（きん）を買わないで、ずっと、株や為替や土地や債券（ボンド、ファンド）で、投資（投機）をしてきた人たちも、今度こそ、金（きん）の最後の買い場だ、と慌てなさい。　もう、あとはないよ。

　今、金（きん）　の高値は、　１オンス（３１．１グラム）で、１オンス（３１．１グラム）＝１５３１ドルまで来た。小売りで、１グラム＝５７００円だ。　６月おわりの、　１２５０ドル　から、急激な上げ相場に転じた。　

　これから、２０１９年の　年末に掛けて、乱高下したあと、さらに、１グラム＝１７００ドル台　までゆくだろう。　ドル円の為替も、１００円ちょっとぐらいまで、円高＝ドル安で、動くだろう。今の　１０６円で、計算すると、「　１７００ドル　÷（割る）　３１．１　×　（掛ける）　１０６円　で、＝５８００円　」だ。こんなものだろう。

　１オンス＝２０００ドル　まで行くと（　前回の史上最高値が、１９３０ドルぐらいだった）、１グラム＝６８００円だ。これに小売りは、４００円（　あるいは５００円か？）　足すので、７２００円だ。　１万円まで、は、もう少し先だ。だが、そういう時代が来る。

　いよいよ、中国がイギリスと組んで、アメリカの金融の支配力を、突き崩して行く。
ドルの紙切れ化（１ドル１００円割れ。８０円、６０円、４０円　そして、２０円、１０円　になるだろう）　への、道を、突き進んで行く。　私、副島隆彦が、２０年間掛けて、主張し続け、切り開いて来た、この　大きな道、未来予測　を、もう、無視したり、唾棄したり、足蹴にする者はいない。　お前たちの負けだ。

　1944年からの世界金融、経済体制　（ブレトンウッズ体制。金ドル体制　）の　動揺から、次の　世界体制　へ　の　道標（みちしるべ、どうひょう）を　誰も、もう邪魔することは出来ない。　だから、トランプ以下、アメリカの白人上層部（支配層）と、下層の白人労働者階級　までが、「今こそ、中国を叩きのめせ。そうしないと、アメリカの覇権（はけん、ヘジェモニー　hegemony ）が、終わる」と、発狂状態になっている。

　どうやって、中国と、本当の戦争（warfare ウォーフェア）を始めるのだ？　今日は、「アメリカの発狂状態」の話は書かない。　このアメリカの右翼の保守派の白人たちの、発狂　が、香港に飛び火して、香港の若者たちのヒステリー症状を引き起こしている。　

　香港の若者、学生たちの　警官隊への激しい突撃の　背後にいるのは、ジョージ・ソロス　と　CIA　だ。　Occupy Central (オキュパイ・セントラル、中環＝ちゅうかん＝地区の占拠　）＝2014年の　雨傘運動　は、ソロスたち、Moonie　の　Occupy Wall Street （オキュパイ・ウォールストリート　）の「　1％　対99％」　と、叫んだ、ソロス（の実の息子）たちの、策略だった。本当に、ソロスというのは、ワルいやつだ。　正義の運動の振りをして、いろんな国の民衆を、扇動する。

ソロスの出身国である　ハンガリーの　オルバン大統領たち　が、どれぐらい、ソロスのことを、嫌っているか。蛇蝎（だかつ）のごとく嫌っている。

　アメリカ白人たちの発狂が、香港に飛び火して、それが、台湾にも、伝染、感染する。そのように仕組んでいる。そして、日本の安倍政権が、７月１日から始めた、韓国叩き、「韓国、でけえ　つら（顔）を、するんじゃねー」、「韓国、死ねー！」　の異常なヒステリー　を、計画的に引き起こした。　

　トランプが、大阪G20　のあと、日本を離れて、翌日、金正恩に板門店に会いに行く、前に、「日本は、やります。そうしないと、サムスンから、半導体の最高技術が、北朝鮮や、中国に移転しますから」と、通報し、トランプから、「そうか、やれよ」と承認をもらった。　短慮の　経産省の連中の、安倍晋三への、お追従の、愚劣な政策だ。世耕弘茂（せこうひろしげ）経産大臣が、責任を問われて、失脚する、と決まったらしい。

　それでも、地球は回転（レヴォルヴ）する。世界は変って行く。
金（きん）が、上がりだした。　いよいよ、これからだ。　日本の　金融や経済の　専門家、評論家たち全員も、”金（きん）買え評論家”である、私、副島隆彦の　近（きん）未来予測を　無視して、自分の　頭（思考）を作ることはできない。　

　自分の資産を何とか守りたい、と、必死になっている人たちは、今度こそ、私の未来予言に、真剣に、耳を傾けなさい。　私に、今頃になって、泣きついてきて、　「　先生。どうも、もう、日本の金融市場は、おかしいです。大変なことになっているようです。このままでは、済まないです」と、血相を変えて今頃になって、私に泣きついてきても、何の対策にもならない。副島隆彦の真の読者たちは、すでに準備してきた。今度も、冷静沈着に行動して下さい。

　以下に載せる　日経の記事　３本のうちの、一番最後の、５月１６日付けの、後藤達也記者の、　最後の２行が、効いている。この通りなのだ。

「　中国が実際に米国債の圧縮（注。持ち高を減らして、売ること）を強めれば、米中関係は泥沼化する。米中　双方の景気に打撃となる。市場では、非常にリスクの高い交渉カードとして、「核兵器」にたとえる声もある　」　　　この通りだ。　副島隆彦記

（転載貼り付け始め）

◯　「　米国債保有で日本が2年ぶり首位　6月、中国を抜き返す　」
2019/8/16 　日経新聞

【ニューヨーク=後藤達也】米財務省が15日発表した国際資本収支統計によると、日本が2017年5月以来、約2年ぶりに米国債の最大の保有国となった。6月の保有額は1兆1228億ドル（約120兆円）と5月より218億ドル増え、首位だった中国を抜いた。生命保険や年金基金などの機関投資家が比較的利回りの高い米国債への投資を増やしたとみられる。

　中国の6月の保有額は、前月比23億ドル増の1兆1125億ドルだった。5月に米政府が中国への追加関税を表明して以降、市場では報復措置として米国債を売るとの観測もあったが6月までは目立った動きはみられない。

　日本の財務省によれば、日本の投資家は6月に海外の中長期債を3兆円強買い越した。その過半が米国債だった計算になる。7月以降も日本は外債を買い越している。米国債の利回りは低下傾向が続いているが、日本や欧州よりは金利が高く、為替リスクをとってでも米国債を買う投資家が増えている。米国債の急速な金利低下（価格上昇）を促す主要な買い手にもなっている。

◯　中国、米国債200億ドル売り越し　残高2年ぶり低水準
2019/5/16 　日経新聞　

【上海=張勇祥】　　中国が米国債の圧縮に動いた。米財務省によると中国は3月に204億ドル（2兆2千億円）を売り越し、保有額は2年ぶりの低水準になった。市場では米国の関税引き上げへの報復で、今後も米国債の持ち高を減らすとの思惑がくすぶる。16日は人民元の対ドル相場も元安で推移し、米中対立が金融市場に及ぼす影響が一段と鮮明になっている。

　中国の米国債保有額は3月末で1兆1205億ドルと、2017年3月以来の少なさだった。200億ドル超という売越額も16年10月以来、約2年半ぶりの大きさだ。

　3月は、中国で全国人民代表大会（全人代、国会に相当）があり、米中交渉のただ中でもあった。制裁関税を引き上げるという5月5日のトランプ米大統領の表明は反映されていない時期だ。それだけに、まとまった規模の売却に対する見解は中国でも分かれている。

　一つは「保有減は技術的な要因が大きいのではないか」（国都証券）との意見だ。保有年限の調整などに伴い、一時的に売却が先行した可能性はある。中国の主要メディアは16日、米国債の保有減額を相次ぎ報じた。ただ、新華社通信が「中国はなお最大の米国債保有者」とするなど、論調は総じて抑制的だった。

　世界の外貨準備に占めるドルの比率が低下していることに米国は懸念を抱き始めている。中国が本格的に米国債の保有圧縮に動けば米中関係の泥沼化は避けられない。「宝刀」を抜く時期として適切ではないとの解釈は説得力がある。

　一方、ここに来て強まっているのは「中国の買い余力が徐々に低下している」との見方だ。ここ数年、中国の経常収支の黒字は減少傾向が続き、国際通貨基金（IMF）は20年代前半には赤字に転落すると予想する。

　中国の米国債の売買動向をみると18年秋からは売り越しが目立つようになっている。制裁関税が中国からの全輸出品に広がれば「稼ぐ力」はさらに低下しかねない。

　中国の外貨準備は3兆1千億ドルをやや下回る水準で一進一退を繰り返す。加えて、中国は金の保有量を過去1年で3%増やすなど、資産の分散を進めている。中国が米国債を大きく買い増すとは考えにくく、日本の保有額が再び中国を上回る可能性も浮上する。

　もう一つの変数が、人民元の対ドル相場だ。16日は大方の取引を終える午後4時30分（日本時間午後5時30分）時点で1ドル=6.8821元と小幅ながら反落した。

　市場では「米中関係の悪化は元売り」との反応が一般的だ。米商務省が華為技術（ファーウェイ）への事実上の輸出規制を決めたことで日中の取引ではほぼ終日、元売りが優勢だった。

　中国は米国へのけん制や輸出下支えのため一定の元安は容認する構え。市場が意識する「1ドル=7元」の節目も対米交渉のカードとしてとらえている。だが元安のピッチが速すぎれば中国からの資金流出を招きかねず、当局は動向につねに神経を張り巡らせている。

　中国は、２０15年の人民元切り下げを契機に元安と資金流出に歯止めがかからなくなった時期があった。中国は元買い・ドル売り介入を繰り返して抵抗したが、原資の一部は保有する米国債を売却して手当てしたとされる。

　トランプ氏が、中国を窮地に追いやることに成功しても、副作用は米国債と元相場の両面で米国自身に降りかかる。不安定さを増す米国株を含め、金融市場の動向によっては強硬姿勢の維持が難しくなる可能性がある。

◯　「　中国が米国債を売却　3月、2年ぶり少なさに　」
2019/5/16 　日経新聞　　

【ニューヨーク=後藤達也】　　米財務省によると、中国の3月の米国債保有額は1兆1205億ドル（約120兆円）と2017年3月以来、2年ぶりの少なさになった。市場では、米国の関税引き上げの報復で、中国が今後米国債の売却を増やすのではないかとの思惑がある。中国は米国債の最大の保有者であり、仮に売りを強めれば、米金利が上昇し、景気に強い逆風となる。

　米財務省が、５月15日公表した米国債の保有状況で明らかになった。中国は3月に米国債を204億ドル売り越しており、この額も16年10月以来、約2年半ぶりの大きさだ。5月の米中貿易摩擦の激化は反映されていないものの、すでに米国債の保有を減らす傾向が強まっている。

　米国債を2番目に持つ国は日本で1兆781億ドル。差は424億ドルと、年内の逆転も視野に入る。仮に日本が上回れば17年5月以来となる。

　中国共産党系メディアの環球時報の幹部は13日、「多くの中国の学者が米国債を圧縮する可能性を議論している」とツイッターで投稿した。中国が米国に対し、報復関税を課した日の投稿で、市場では中国政府の意向と読む向きもあった。

　5月に入り、中国政府高官は米国債の保有について具体的には言及していない。ただ、報復の意図がなくとも、関税引き上げで中国の輸出が鈍れば外貨を稼ぐ力が落ち、回り回って米国債に投資する原資が細る。ここ数年は日本国債への投資や、途上国の開発支援など対外資産の運用を多様化している面もある。

　ただ、中国が実際に米国債の圧縮を強めれば米中関係は泥沼化する。米中双方の景気に打撃となる。市場では非常にリスクの高い交渉カードとして、「核兵器」にたとえる声もある。

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝