[2376]金融市場は大丈夫。狼狽（うろた）えないで、安心して年を越しなさい。 それとミカ・ブレジンスキーの発言。
副島隆彦です。 今日は、２０１８年１２月２４日（月）です。
日本もアメリカも、株価が、どんどん落ちて大変だ。投資家たちは、慌てふためいている。自分の大切な資金（おカネ）を、株式市場に突っ込んで、そして、「（諸般＝しょはん＝の事情で ）逃げられなくなっている （売るに売れない）」人たちが、血相を変えている。
だが、ここで、副島隆彦は、はっきり書いておきます。アメリカも、日本も、そしてヨーロッパも、今はまだ、金融市場が壊れる、崩壊を始める、ということはありません。
あとで、ずっと最後の方に、最新の新聞記事を何本か貼り付けて載せます。
それほどのパニック（精神の恐慌状態） に陥る必要はありません。 どうも、投資家、資産家の一部に、流言飛語（りゅうげんひご）が、飛び交っていて、「金融危機が、もうすぐ来る」という、扇動言論が巷（ちまた）に飛び交っているらしい。
さらには、金（きん、ゴールド）まで暴落する、と、愚か極まりないことを、言って回っている（ SNSとかに書き込んでいる）悪質な人間たちが、出て来ているようだ。気をつけて下さい。金（きん）価格が暴落することなど、ありません。
この不安定な状態では、” 実物資産（じつぶつしさん。タンジブル・アセット tangible asset）の王者”である 金（きん）は、じわじわと上がり続けます。 株式や、為替や、債券（ボンド））や投資信託（ファンド）の リスク・オン市場から、逃げ出して（リスク・オフする）、金の現物（げんぶつ）市場に、逃避、避難する。
今の「株式市場が崩壊する」という流言飛語の 発信源、震源地のひとつは、何と、私が、去る１１月初に書いて出した、「トランプ暴落 前夜」（祥伝社＝しょうでんしゃ＝刊）だ、と、私に、教えてくれた人たちがいます。それで、私は、急いで、ここに書きます。 安心しなさい。今、急に、金融危機が起きて、株式市場が崩壊を始める、ということはありません。
副島隆彦です。今の、日、米そしてヨーロッパの、株崩れ程度で、ヒドく青ざめている人たちがいるらしい。こんなものは、水準訂正（すいじゅんていせい）と言って、これまでの２年間で、投機（スペキュレイシヨン）で、あまりに、急激に上がりすぎた株価が、元の状態に戻りつつあるだけだ。今、パニック状態になって、慌てている人たちは、元々、株式投資などするべきではない人たちだ。
ＮＹの株価は、１０月初には、２７０００ドル直前まで言っていた。そこから５０００ドル近く、落ちた。日経平均（東証。Ｎ２２５とも言う）は、２４０００円台だったのに、もすうぐ２万円を割る。たった２ヶ月で、４０００円の下落だ。 それでも、このまま、ズルズルと行く。
慌（あわ）てふためいているのは、日頃、真面目に、冷静に 本を読む能力の無い人たちだ。おかしな業界人たちの、ポジション・トークに載せられて、付和雷同（ふわらいどう）して、またしてもバカな動きをする。今の程度の、流言飛語で右往左往する、その程度の、愚かな人たちだ。
本当の本読みで、自分の頭で考える力があって、私、副島隆彦の金融本を、これまで、しっかり読んで来た人たちは、不様（ぶざま）な、狼狽（うろた）え方は、しません。
私は、十分、余裕を持って、「ほら見なさい。私が、最近の金融本（１１月始め刊）で書いたとおりの動きに、なっているではないか。私が、予測、予言したとおりの株価の変動だ」と、書きます。
私の本を読みもしないで、噂（うわさ）話だけを耳にするか、SNSなどに、流れる、正体不明の、無責任な、言論（ 発言者が、誰だか、分からない）に、振り回される人たちだ。
副島隆彦です。どうも、ツウイッター twitter などのSNSで、「日経平均は5000円まで下がり、阿鼻叫喚の状態になるから、空売りなどの下げで儲けよう」 などと、馬鹿げた、扇動文が広く出回っているらしい。 そういうデマ記事を信じて、愚かな行動に走って、また大損する、知能の足りない人たちが、たくさん出ている。
副島隆彦の予測では、日経平均は、２万円前後 NYダウは、２万２千ドルぐらいでズルズルと、このまま年を越します。 次の値下がりは、来年の１月よりも２月の下落がキツいだろう。
だが、それでも、たいしたことはなく、このまま２０２０年の 次の大統領選挙まで、金融市場は、多少荒れながらも続いてゆきます。その翌年、２０２１年に、ちょっと大きな金融危機が、起きる。トランプやムニューシン財務長官たちが、対策を立てて、この程度の危機は、難なく乗り切る。
これらのことを、私は、前記の 拙本「トランプ暴落 前夜」に書いた。
副島隆彦です。２０２０年の１１月に大統領に再選されるトランプ が、（２期目。なぜなら、対立候補は、民主党のジジイの 人格が良いだけの、ジョー・バイデン元副大統領しか、今のところ、いない）そのあとの３年間、トランプは、自信を持って、何とかかんとか、政権を運営する。金融、経済も安定させる。だが、それでも、本当に危険なのは、２０２４年、トランプの任期（８年目）が切れる年に当たる、次の次の大統領選挙の年だ。
ここで、世界は大恐慌に突入するだろう。そのときは、主要先進国の一斉での、国家財政（ざいせい）破綻が起きて、それを原因にして、世界大恐慌突入＝財政崩壊（ファイナンシャル・カタストロフィー）に突入するでしょう。それまで、あと６年ある。それまでに、私たちは十分に準備できます。
私は、このことも前記の本に書いた。今からでも、私の本を
買って、読みなさい。投資家で、この本を、買って読む力（ちから）、知能、能力が無い人は、勝手に、自滅しなさい。私の知ったことではない。
私が、この本を、書き上げた、その次の日（１０月１０日）から、NYで、株式が暴落を始めた。それ以来の動きだ。 大丈夫、このまま、ずるずると行きますから。心配しないで、もう少しは、中長期（３年から５年）で、ものごとを考えなさい。
私、副島隆彦が、この２０年間、ずっと言い続け、本で書き続けて来たとおり、金（きん）は、金融危機、大恐慌の時にこそ、力を発揮する（すなわち、価格が大上昇する）。だから、今のうちに、金を買っておきなさい、と。
１９２９年１０月の「NY発の大恐慌」（ブラック・サーズデイ。魔の木曜日）の時 と違って、６年後には、アメリカは、もう、世界覇権（ワールド・ヘジェモニー）を手放す。世界中の金（きん）の実物での価格を、アメリカは、動かす力を持っていません。金の値段は、ロンドンと上海の黄金市場で、現物（げんぶつ）の値段で、現に決まりつつある。
その時には、 NYのコメックス、ナイメックス、そしてその親会社であるシカゴ・マーカンタイルの先物（さきもの）取引所（レオ・メラメッド名誉会長）の、商品先物市場（フューチャー・コモディテイ）は、壊れる（信用なくす）。だから、現物の金価格を暴落させることは、出来ません。所有者から政府が、無理矢理、金（きん）を取り上げることなど出来ません。
アメリカ政府（ニューヨーク連邦銀行 ＦＲＢ ）は、もうほとんど金（きん）を持っていない（７万３０００トン持っている、という公表数字は、ウソ）。金の現物は、ほとんどは、中国とロシアや、インドなどに流れている。日本国内の保有高も、民間に２０００トンぐらいでたいしたことはない。世界中に、金は４５万トンぐらいある。ワールド・ゴールド・カウンシル（ＷＧＣ）という奇妙な団体の「世界中で金の地上在庫（地上在庫）は１６万トン」という数字を出しているが、この発表数字は、ウソ。
どこのツウイッターやSNSで、そのような「金も暴落させられる」という、デマが流されているのか、私は、知りません。どうぞ、安心して、これからも、どんどん、金を、現物（げんぶつ）で買って、大事にして、出来るだけ手元で、それがダメなら銀行の貸金庫ででも、大切に、保存、保管 してください、と、私は、、現在、ブルブル震えてい心配している、学問道場の会員たちに返事のメールをした。
「 来週には日経平均（N225）の他に、NYダウ、ナスダックも急落し、日経も 20000円割れが予想されます。 暴落時の空売りは有効でしょうか？ 私は、先週、財務状態が問題視されているソフトバンクGを空売りして、買い戻して、ある程度の利益を得ました。
このまま株が下がり続けるなら空売りの投資戦略も 有効かもしれません。そこまで下がる事はあり得るのでしょうか？ 土地、不動産なども今後4，5か月でかなり下がるとツイートされています」
こういうことは起きません。 さらなる暴落を当込んで、空売りを掛けて、却（かえ）って、逆に首を締められて “ 踏み上げ” を喰らって、大損する人が、これから多く出るでしょう。私は、博奕打ち（ギャンブラー）の才能は、生まれ持っての、生来（インボーン）の天賦（てんぷ）の才能だから、その人の、適性、能力に見合った行動を取って下さい、としか、言いようがない。
私が、「トランプ暴落 前夜」を、ひとりで呻（うめ）き声をあげながら、執念で、書いていた時に、「株価が暴落を始める」と、考えていた人は誰もいなかった。 私は、たった一人で、孤立無援の中で、「もうすぐ崩れる」と、編集長に、言いながら書いた。書き上げて、へたり込んだ、その時に、暴落が始まった。
１０月１０日からあとの、ＮＹと東京の株価の暴落の数字が、この本の中に、書き込まれている。それは、編集長が、印刷屋に、入稿（にゅうこう）したあとの数日分を、１１月初めの本の発売までの最後の仕上げの時に、彼の判断で、最後の株価を書き入れたのだ。著者である私は、もう何も出来ない。
さて。 金融市場の 嵐の中で、 孫正義（そんまさよし）の、インチキ商売の、１２月１９日の「ソフトバンク携帯」という会社の、無理矢理の上場は、これは、２重価格（にじゅうかかく）、double valuation ダブル・ヴァリュエイション 「同一物の ２回評価」だ。全くのインチキだ。
SBG(ソフトバンク・グループ）の株が、１株８０００円ぐらいで上場（リステッド）されているのに、「スマホ携帯 の子会社の株、３７％をＳＢＧが放出して上場する」で、”６兆円” の新たな 資金を手に入れた。ソフトバンクが、抱えている有利子負債（ゆうりしふさい。借金）は、公表されている分だけで、１８兆円だ。もの凄い額だ。 みずほ銀行が主銀行で貸している。米スプリント を売ったわけでもないのに、売った形にして、「３兆円は負債を返して減らした」と言うが、本当かな。
この ソフトバンク株式会社の新規公開は、市場で、公開売り出し価格の１５００円 を下回る １２８２円？ の 下落値段が付いた。このあと、何が何でも、”失敗企業”の野村證券は、引き受け主幹事だから、１６００円とかまで、１回は、つり上げるだろうが、また、崩れるだろう。
こういう巨大な、インチキ、詐欺商売を、平気で、東京証券取引所を脅しながらやっている。孫正義の親分の、スティーブ・シュワルツマン（ブラックストーン会長）が、日本の金融大臣や財務官僚までを脅しあげて、こういう、インチキ上場をさせる。だから、こういう人騙（ひとだま）しの 手品みたいなことばっかりやっていると、本当に、やがて資本主義（キャピタリスムス）そのものが壊れるのだ。 ダマされて、またしても、こんなヘンなのに手を出して大損するのは、自分だ。痛い目に遭うのは自分だ。
副島隆彦です。 続けて、全く別のことを書きます。アメリカ政治の、最尖端（さいせんたん。spear head スピアヘッド）での話だ。
「ポンペイオ国務長官は、ホモ、オカマ butt boy （バット・ボーイ）だ」
と ミカ・ブレジンスキーが、自分が司会のひとりを務める、NBCの Morning Joe で発言した。ヒエーだ。アメリカの 政治関心人間たちの間で大騒ぎになっている。 私が、このびっくり仰天の出来事を知ったのは、１２月１６日だ。以下にその証拠の記事を載せる。
このミカ・ブレジンスキー女史の発言に、トランプ大統領が、怒った。 そのツウイッターを載せる。２０１８年１２月１５日だ。
（転載貼り付け始め）
Donald J. TrumpVerified account @realDonaldTrump
If it was a Conservative that said what “crazed” Mika Brzezinski stated on her show yesterday, using a certain horrible term, that person would be banned permanently from television….
….She will probably be given a pass, despite their terrible ratings.
Donald Trump 日本語訳 @Mishimadou ２０１８，Dec 15
昨日のテレビでの “クレイジー”、ミカ・ブレジンスキーの、ゾッとするようなコトバを使っての発言を、もし、これを本物の保守派の人間がやったら、永遠にテレビ界から干されるだろうに・・・・この番組は視聴率がひどいのに彼女はお咎めなしだ（番組から降板にならない）。
（転載貼り付け終わり）
副島隆彦です。 このように、トランプは、「ミカは、人前で使ってはならない最悪のコトバ using a certain horrible term あるいは、 SUPER BAD choice of words を、テレビで、放言した」ことに、驚いて、怒っている。
トランプは、去年、そして、その前にも、ミカ・ブレジンスキーのことを、「父親の ズビグニュー・ブレジンスキーの “親の七光り”で、アタマも悪いのに、テレビで司会業をやっているミカ」とか、「私にインタヴュー求めて来たが、私は、無視した」と、彼女を、からかった。
父親のズビグニュー・ブレジンスキーは、２年に、死んだ。ヘンリー・キッシンジャーと、ほぼ同格の、アメリカの最高級の世界戦略家（ワールド・ストラテジスト）だった。
それに対する、娘のミカ・ブレジンスキーからの、強烈な反撃が、こうして起きた。私、副島隆彦としては、ざまあみろ、トランプ、だ。 「偉い、ミカ・ブレジンスキー。恥を知れ、ポンペイオ」だ。
ポンペイオ国務長官が、次の、金正恩（キム・ジョンウン）との、米朝会談を準備している最中でのことだ。それを、邪魔されて、赤っ恥を掻かされて、アメリカの力を削がれることになる。このことで、トランプは、顔をしかめたのだ。ヨーロッパ白人たちと、旧大英帝国領で、アメリカ英語が実感で分かる者たちが、１億人ぐらいいる。そしてそのうちの、世界の政治問題を、政治思想の水準で考える能力のある者たちが、数百万人はいる。インテリ階級の人間たちだ。この人たちの間でも、ポンペイオは、今、もの笑いの種になっている。
トランプからしてみれば、「ポンペイオのバカタレめが。この大事なときに、こんな醜態を晒（さら）しやがって」と、ポンペイオに怒っている。
アメリカの国務長官（スイテト・セクレタリー）というのは、大統領に次ぐ地位だから（スペアタイアの副大統領は別）、歴代の慣行として、建国以来２００年の伝統として、自ずとにじみ出て、備わっているべき威厳（いげん。degnity ディグニティ ） なるものを持っている人物でなければいけない。トマス・ジェファーソン以来の慣例だ。
その備わった威厳によって、諸外国の首脳（国王や首相）を自然に跪（ひざまづ）かせて、彼らを睥睨（へいげい）出来る人間でないといけない、とアメリカ国民は、思っている。 だから、もう、ポンペイオは、失格だ。
世界政治で、このデブ（ 米陸軍の特殊軍＝スペシャル・フォーシズ あがり。昔のグリーンベレー。今はレインジャー部隊という）は、もう、どこに行っても格好が付かない。
ミカの発言は、関係者の間では、ヒソヒソと言われていたことなのだろう。だから、彼女が、ここぞとばかり、ペロリとテレビで、言ってしまった。このことで、ポンペイオは、政治家として 致命的な打撃を受けた。
私は、マイク・ポンペイオと、ジョン・ボルトン安全保障担当大統領補佐官のふたりだけは、最後まで、北朝鮮の 山岳地帯のICBM（１万キロ飛ぶ核ミサイル））への爆撃をやるだろうと、期待していた。Moonie ムーニーである、南北朝鮮の、今の２つの政権は、世界が、何とかしなければいけないのだ。
日本の安倍政権もそうだ。ドイツの 主要政党になった「ドイツのための選択」ＡｆＤ（アー・エフ・デー）にもたくさん入っている。 だから、ポンペイオとボルトンの、この２人の政権幹部に対して、アメリカ国内の、本物の男たちからの風当たりが、今、相当に強い。
ジョン・ボルトンは、「ベトナム戦争に従軍しなかった、chicken hawk チキン・ホーク、弱虫のくせに強そうなこと（タカ派発言）だけは言うやつだ」と、今は、期待外れで、やや蔑（さげす）まれている。私、副島隆彦も、この立場だ。
以下は、ネット配信 の 今や、主要な政治情報サイトである The Hill の記事だ。 ミカ・ブレジンスキー が、MS(マイクロソフト)NBC の 朝の看板番組の Moning Joe 「モーニング・ジョー」 で 、ポンペイオが、 butt boy だ 発言の証拠だ 。 butt は、アメリカ英語で、お尻の意味。ホモ 、オカマだ。 名作映画「市民ケーン」の最後に出てきた謎の言葉、rose bud 「バラの蕾（つぼみ）」、すなわち、「お尻の穴」を類推させるコトバだ。
彼女は、即座に謝罪して、私は、あの時は、water boy （ ウオーター・ボーイ。 テニスや、フットボールの試合の時の水運びとかの少年たちのこと）と言おうとしたのよ、言い間違いでした、超（ちょう）不適切な発言 SUPER BAD choice of words （スーパー・バッド・チョイス・オブ・ワード） をして、大変、大変、ゴメンナサイ、と謝罪して、言い訳した。
が、誰も、そんなことはどうでもいい。後の祭りだ。あとには大恥を掻（か）かされた、マイク・ポンペイオ国務長官が、ひとり残された。ざままみろ、だ。
私、副島隆彦の考えも、以下の英文の中にあるとおり、” I was with you, @morningmika ” 「アイ・アム・ウイズ・ユー、ミカ 」 「私は、断固、君を支持する、ミカ」だ。
（転載貼り付け始め）
Mika Brzezinski Retweeted G.E. Anderson 11:12 PM – 12 Dec 2018
Totally agree with you -SUPER BAD choice of words .. I should have said “water boy”… like for football teams or something like that.. apologize to @SenatorDurbin too! SO SORRY!
Mika Brzezinski added,
G.E. AndersonVerified account @g_e_anderson
I was with you, @morningmika, right up to the “butt boy” comment. Try “toadie” or “lackey” or “stool pigeon” or “ass kisser,” or “traitor,” but maybe don’t equate homosexuality with Mike Pompeo carrying water for the murderous regime in Saudi Arabia.
Mika Brzezinski on Trump pulling troops out of Syria: ‘The world order might be at stake’
12/20/18 THE HILL
（転載貼り付け終わり）
副島隆彦です。 私は、この時から、猛然と、「さあ、今こそ、副島隆彦は、自分の本来の政治思想研究者としての、主要な任務（天命、ベルーフ）である、アメリカ政治、トランプ政治のこれからに、ついての、政治分析の本を書くぞ」 という気になった。
今から、突貫工事で、「トランプ政治のこれから」を書く。そのように決断した。そして、２月末には、本にして出す。それが、私からの日本国民への大切な、プレゼントだからだ。 日本国内の、自分では、高学歴の、
「自分はインテリだ。頭が良いのよ。私は、NHKの世界情報収集人間だ。一流新聞の記者だ。国家情報官（スパイ・マスター）の、世界情報の収集人間だ。東大の政治学のアメリカ研究や、日米外交史の専門学者だ」
というような、連中こそは、私、副島隆彦の、真の読者たちである。私は、このことをよく知っている。私には、彼らの顔までが、数百人、浮かぶ。今の、５０歳代から下の、日本のインテリどもの、政治関心人間のほとんどは、すでに、私の弟子だ。彼らは、私に決して、近づいて来ない。私に近づいてきたら、「あのね、君の頭の程度はね、これぐらいだよ」と、目の前で私から判定されるからだ。
それで、遠くから、ペロペロ、コソコソ、ネコ・ニャンニャンで、副島隆彦の本を、隠れて読んでいる。日本語では他に読むに値する本がない。アメリカ始め、世界の政治の大きな真実を説明してくれる本は、政治思想の各流派の解説を含めて、私の本以外には無い。そういう人間たちばっかりだ。きちんと、私、副島隆彦の前に出てきて、私に弟子入りしなさい。
あるいは、自分の名前を堂々と名乗って、「あなたのここが、気に入らない。ここが間違っている。私は、反論する」と、私に論争を挑みなさい。そうすれば、私は、丁寧に礼儀を尽くして、お相手します。
これまでに、コソコソと、副島隆彦の本を買って読んで、それらを自分の書棚の、奥にしまおうにも、溢（あふ）れてしまって、困っている、お前たちの顔が、目に浮かぶよ。 私と付き合いのある、編集者たちが、目撃談で、このことを教えてくれる。全く、お笑いだな。
ここで、最後に、なぜ、世界大恐慌突入が、２０２４年なのか。そのことを、簡単に教えておきます。
トランプは、この２０２４年になったら、もう任期が、終わりで、万策尽きて、「もう、オレはあとは知らん。出来ることは、全部やった。オレは、大きな戦争だけは、やらなかったからな」と、責任を放り投げる。
それは、今から１０年前の、２００８年の大統領選挙で、バラク・オバマという、真面目そうな黒人の男が、どこからともなく、ふらふら と 現れた。この黒人が、シカゴでの民主党大会で演説した。たった１回生の、上院議員になりたてだった。ははあ、次は、この男だな、と、私、副島隆彦は、すぐに気づいた。
アメリカの最高支配層はすでに根回ししていて、この黒人を次の大統領にする計画の通り、動くな、と、私は、気づいて、このことを、ただちに、このあと数冊の本に、書いて、予言した。そして、当てた。知っている人は、皆、このことを知っている。 まさしく、ズビグニュー・ブレジンスキーが、このお膳立てをした。
ブレジンスキーは、自分が教授をしていた、ＮＹのコロンビア大学で、２０歳のオバマ青年を見つけて、こいつを育てようと、決めたのだ。
そして、オバマが、大統領選挙に勝つ（２００８年１１月４日）、その３カ月前の、９月１５日に、リーマン・ショク が起きた。計画的に、起こされた。 これも私が、予言して当てた。 ここで、アメリカ経済は、大出血（だいしゅっけつ）を起こして、それの大手術を、新しい大統領のオバマが、緊急で対処して、治療する、という、計画通りに、このあと、２００９年、２０１０年が、着々と進んだ。
あの２００８年には、お猿さんの、モンチッチのブッシュ（バカ息子の方）は、大統領最後の年で、雲隠れして、もうメディアに出て来もしなかった。 だから、このようにアメリカは「政治と経済の両輪を、動かす」のだ。 分かりますか？ だから、同じように、次は２０２４年のトランプが終わるとき、なの。いいですか。
ブッシュは、先々週、父親のブッシュ元大統領（この人は、秀才だった。ＣＩＡ長官と中国大使をした。息子を、アホと叱ったようだ）の葬式の時に、「完璧だった父にも、弱点はありました。グロッコリーを嫌って食べませんでした」と、会堂の笑いを誘った。
何と。ブッシュは、この葬儀場でミシェル・オバマ 夫人に、挨拶しようとして、自分のポケットの中の 飴玉（アメ、スウイート）を揚げようとした。 カメラが捉えた。 ボケているのだ。 アメリカ南部の貴族（ブルーブラッド。青い血 と言う）の 伝統として、黒人女の使用人を、見ると、すぐに、小銭を与える、体に染みついた習性から、そうしたのだろう。 愛人 兼用の ご教育係（ナニー） だった、コンドリーサ・ライス女史を、自分の国務長官にしていた。
アメリカ政治なんて、こんなものだよ。 日本人は、敗戦後、支配者のアメリカに、ずっと土下座ばっかりしてきたから、彼らを、しっかり見つめて、冷静に、考えることが出来なくなっている。日本人は、卑屈な民族になった、させられたのだ。 それを打ち破るために、私が、出現した。
２０２４年は、第２次大戦（ＷＷⅡ）が終わって、８０年目だ。
世界は、８０年周期で、動くから、だから、「大恐慌（財政崩壊）か、大戦争か」という大きな問題が、私たち人類の前に出現する。私が、こうしてズバリと書くことを、分かる能力のある者だけ、分かりなさい。
さあ、最後に、以下に冒頭で書いた、この２ヶ月間の、株式の下落や、金融市場についての、最近の新聞記事、数本を、あとあとの資料として載せておきます。
（転載貼り付け始め）
〇 世界株安「弱気相場」の足音 日経平均、2万円割れ寸前
2018/12/21 日経新聞
あと6円67銭――。21日の東京株式市場では日経平均株価が節目の2万円割れギリギリに迫った。
米景気減速への不安から前日の米株式相場が大幅下落したところにマティス米国防長官の辞任報道が重なり、日産自動車のカルロス・ゴーン元会長再逮捕というニュースも加わった。不透明感を嫌った海外勢の売りが主導し、日経平均は4日続落。連日での年初来安値更新となった。
終値は前日比226円39銭（1.11%）安の2万0166円19銭。午後には日銀による上場投資信託（ETF）買い入れの思惑などを支えに下げ幅を縮小する場面もあったが、4日間の下げ幅は1300円を超える。リスク許容度が低下した海外勢が日本株を売却。外国為替市場では安全通貨とされる円が買われ、1ドル=111円台前半まで円高・ドル安が進んだ。
「日本株について海外勢からの問い合わせが減ってきた」。JPモルガン証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストは嘆く。海外勢の日本株への関心低下を裏付けるかのように21日の東京市場はトヨタ自動車やパナソニックが3%安となるなど主力株が軒並み下げた。
日本だけではない。一般に高値からの下落率が2割を超えると「ベア（弱気）相場」入りとされるが、欧米各国の主要株価指数が最近相次ぎこの節目に近づいている。
ドイツ株価指数（DAX）は1月につけた高値比で22%安、イタリアのFTSE・MIBは5月高値比で24%下落した。20日には米ナスダック総合株価指数も一時、2割超下落。中国やトルコ、韓国などは既に軒並み2割以上下落している。投資マネーが株式から逃げ始めており、調査会社EPFRによれば、先進国の株式ファンドからは5週連続で資金が流出。流出額は累計659億ドルに上った。
個別株でみても似た状況だ。QUICK・ファクトセットを使って世界の時価総額上位1000社を対象に調べたところ、546社が過去1年の高値から2割以上下落した。ゼネラル・エレクトリック（GE）が6割超下落したほか、半導体のエヌビディアも5割強下落した。
背景にあるのが世界景気の減速懸念だ。米PIMCOは「2019年に世界経済の同時減速」がはじまると予測。米国が1年以内に景気後退入りする確率は30%に高まったとはじく。にもかかわらず、米連邦準備理事会（FRB）は19日、利上げ路線を堅持する考えを強調。市場の警戒感と逆行し、FRBの対話能力に疑問符がついた。
世界景気を下支えしてきた日米欧英の中央銀行による流動性供給は19年に吸収額のほうが多くなる見通し。「次に景気減速が進む局面で中銀に頼ることができないことも市場の不安感を増幅している」（ニッセイアセットマネジメントの三国公靖上席運用部長）
世界を見渡すと不安材料には事欠かない。英国で欧州連合離脱を巡る混乱が続くほか、フランスではデモが続き、イタリアは債務問題を抱える。シティグループ証券の村嶋帰一エコノミストは「景気減速が続く中国の影響が欧州に出始めており、欧州景気は厳しい状況が続く」とみる。
米中貿易摩擦も足を引っ張る。中国が米国車への追加関税を一時停止するなど譲歩の動きもあるが産業政策そのものを改めるのは難しく衝突は続く可能性が高い。「緊張感の高まりが投資家のリスク許容度を下げる」（ブラックロック・ジャパンの福島毅チーフ・インベストメント・オフィサー）悪循環に陥っている。
〇 「 NY株、週間で6.9%安 10年ぶりの下落率に 金融政策や米中摩擦に懸念 」
2018/12/22 日経新聞
【ニューヨーク=宮本岳則】 21日の米国株式市場ではダウ工業株30種平均が3日続落し、週間の下落率が6.9%安に達した。下落率はリーマン・ショック直後の2008年10月以来、約10年ぶりの大きさだ。
米金融政策への懸念が強まり、投資家が株式などリスク資産の保有を一斉に減らした。「国境の壁」をめぐるトランプ大統領と民主党の対立や、米中貿易交渉の先行き不透明感も株価の重荷になった。
ダウ平均の21日終値は前日比414ドル23セント（1.8%）安の2万2445ドル37セントとなった。朝方は短期筋の買い戻しで米国株は高く始まった。ところが買いは長続きせず、午後はマイナス圏で推移した。
日本経済新聞（電子版）がナバロ米大統領補佐官へのインタビュー記事で関税引き上げ猶予期間中の米中合意は「険しい」とする同氏の発言を伝えると、下げが加速した。「壁予算」をめぐる対立で米政府機関の閉鎖が現実味を帯びてきたことも嫌気された。
投資家が今週、リスク回避姿勢を強めたのは米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長の発言がきっかけだった。19日の米連邦公開市場委員会（FOMC）後の記者会見で量的緩和で買い入れた金融資産の残高を圧縮する方針に「変更はない」と説明。19年の想定利上げ回数も市場予想より多かった。米インバーネス・カウンセルのティム・グリスキー氏は「もはやFRBが相場を支えることはないと市場が理解した」と指摘した。
〇「 米FRBが利上げ、トランプ氏の圧力に対抗」 BBC
Fed raises rates in defiance of Trump
２０１８年12/20(木) BBC
米中央銀行の連邦準備理事会（FRB）は19日、政策金利を0.25ポイント引き上げ、「年2.25～2.5％」にすると発表した。ドナルド・トランプ大統領はかねてから利上げに反対しているが、これを無視した格好だ。
一方で、世界的な経済成長への懸念を受け、今後の利上げペースを緩和する可能性があるとしている。トランプ大統領は18日、FRBが「また新たな間違い」を犯して利上げすべきではないと警告し、代わりに「市場を感じる」べきだと話していた。また、金融危機後に導入した数十億ドル規模の経済刺激策を停止しないよう求めていた。
トランプ氏は、FRBが市場不安定化の原因になっていると繰り返し批判し、関税引き上げなどを理由に挙げるアナリストの指摘を否定している。アメリカの大統領は通常、中央銀行の政治化を防ぐために表立ってFRBを批判することを避ける傾向にあるが、トランプ氏これまで繰り返し、FRBに圧力を掛けている。
利上げ発表の前、トランプ大統領はツイッターで、「FRBの連中がまたしても間違いを犯す前に、きょうのウォール・ストリート・ジャーナルを読んでもらいたい。それからこれ以上、市場を流動化させてはいけない。無意味な数字に惑わされず、市場を感じろ。グッドラック！」とFRBをけん制した。
19日に開かれた記者会見でFRBのジェローム・パウエル議長は中銀の独立性を擁護し、政治的な圧力は政策金利をめぐる議論や決定に「全く影響しない」と話した。また、現在進めている国債および不動産担保証券のポートフォリオ縮小の方針を変える予定はないと付け加えた。
来年は利上げペースを減速FRBは金融危機時、経済活動促進に向け超低金利を設定したが、2015年以降、政策金利を徐々に引き上げている。
19日の利上げは大方の予想通りで、2015年の最初の利上げから9回目。
しかしこれにより、住宅など一部の産業では借り入れコストが拡大し、景気の減速につながっている。経済成長の減速も見通されている中、これ以上の利上げは経済活動を停滞させる危険性があると指摘する声もある。
FRBがこの日発表した経済予測では、アメリカの2019年の国内総生産（GDP）成長率は2.3％と、9月次点での2.5％から下方修正された。また、アメリカの金融市場の落ち込みや国内外の経済成長の減速への懸念を受け、利上げの想定ペースも来年は2回と、前回予想の3回から減る見込みとなった。
しかしパウエル議長は、見通しを下方修正した「逆流」にも関わらず、今年は3％成長すると予測されているアメリカ経済の力強さが、さらなる利上げを正当化したと話した。
「我々はこの利上げが、極めて健全な経済にとって適切だったと思っている。現時点での金利政策は協調的である必要はない」
FRBは公式発表で、政策金利の引き上げはアメリカ経済の拡大を継続させ、低い失業率を維持し、インフレ率を2％に保つのを助けると説明した。市場の反応は？ 利上げ発表後、株価は反落し、ダウ工業株平均とS＆P500は1.5％、ナスダック市場の総合指数は2％超、下げた。
FRBが今後、利上げペースを落としていくというより強いサインを投資家は求めていたかもしれないと、アナリストは分析する。格付け会社フィッチ・レーティングスのチーフエコノミスト、ブライアン・コールトン氏は、「株式市場の落ち込みとFRBの発表にあった国際経済の否定的なニュースを見るに、FRBはアメリカ経済があと数回の利上げに耐えられると、かなり確信していることが伺える」と指摘した。
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副島隆彦拝