[1840]今、世界で起きていることを　大きくはどのように理解すべきか。　ぼやき　の方に大事なことを書きました。

副島隆彦です。　今日は、２０１５年１２月１０日です。

　私は、１１月２８日から、ずっと　今の世界情勢で、本当に重要な事は何なのか、を書こうとして、他用に追われて書けなかった。ようやく書けたので、今日のぼやきの方に載せた。　

　私、副島隆彦が、自分の頭脳をフルに高速度で回転させて、いくつもの多くな謎を解明したし、今の人類（世界中の人間）が漠然と考えていること、の全体像を把握した。

　おそらく日本では、やっぱり私の頭脳が一番だろう。ウソだ、副島隆彦のいつもの大風呂敷だ、と思うなら、ぼやきの方を、真剣に読んで自分の脳（思考力）の限りを盡（つ）くして判定してみたらいい。　私は掛け値無しで、自分がこの２週間で解明した「現代の世界の大きな謎」に迫っている。　

　１１月２９日に、私が、テレビの映画専門チャンネルWOWOWでたまたま、４０年ぶりに、スパイ映画の大作「 OO7　/　ロシアから愛をこめて」（１９６３年制作）を見たことが大きかった。　これで南氷洋の大きな氷の塊（かたまり）が氷解するよに、大きな謎が一気にいくつも解けた。　だから真剣に読みなさい。
副島隆彦が何を書いていて、何を言っているのか分からない、という人間は、自分の低知能を恥じて、もう、この学問道場に近寄らなくていい。どこかに行きなさい。

　以下は、私が、ぼやきの　「ロシアのプーチンが、今度の新作の１２月４日日本でも公開された　新作「００７/ スペクター　Spectre 」の　ダニエル・クレッグ　そのものだ」そして、今、「ロシアから愛をこめて」とは何か、に載せきれなかった、最新の　新聞記事だ。重要な記事は、たくさんあるから、解説も兼ねて、そのうち、まとめて論じる。まず以下を読むだけ読みなさい。

（転載貼り付け始め）

◯　「ＩＳＩＳ、米国製の武器を大量入手　アムネスティ報告書」

　２０１５年１２月９日　ＣＮＮ
http://www.cnn.co.jp/world/35074656.html?ref=rss

　米国がイラク軍やシリア反体制派に供与した大量の武器が、過激派組織「イラ
ク・シリア・イスラム国（ＩＳＩＳ）」に渡っている実態が、国際人権団 体ア
ムネスティ・インターナショナルの報告書で明らかになった。

　アムネスティはイラクやシリアで撮影された数千枚の映像や画像を分析し、７日に報告書をまとめた。それによると、ＩＳＩＳが現在保有する装備や武 器弾薬は、米国の同盟国であるイラクや、米国が支援しているシリア反体制派から奪取したり、違法取引によって入手したものが相当数を占めることが 分かった。

　オバマ米大統領は６日の演説で、ＩＳＩＳと交戦しているイラク軍やクルド人部隊、シリア反体制派に対する武器供与などの支援に力を入れる方針を改 めて打ち出した。しかしアムネスティの報告書で、そうした支援が結果的に、ＩＳＩＳへの武器供給につながっている実態が浮き彫りになった。

　ＩＳＩＳは米国のほか、トルコや湾岸諸国からシリア反体制派の武装組織に供与された軍事品も入手。計２５カ国で設計・製造されたライフル銃や戦 車、地対空防衛システムを使っていることが判明した。

　その原因について報告書では、「何十年にも及ぶイラクへの無責任な武器の移転、米国主導の占領統治による武器供与や保管の安全確保の不手際、イラ クにまん延する腐敗を反映したもの」と指摘。米国などの供与国は、過去数十年の間にイラクに移転された武器の管理の不手際により、同地域でこうし た武器が流通し、ＩＳＩＳなどの武装勢力の手に渡ることを許したと結論付けている。

　報告書を執筆したパトリック・ウィルケン氏は「イラクへの主な供給国は歴史的にロシア、中国、そして米国だった」と解説する。ＩＳＩＳの保有する 武器は、イラン・イラク戦争時代にイラクに持ち込まれたソ連製の旧式な武器や、２００３～０７年の米統治下で持ち込まれた武器が大半を占めるもの の、「近年製造されたもっと高度な兵器も保有している」という。

　報告書によれば、ＩＳＩＳの戦闘員の間で最も普及しているのはロシア製のＡＫライフル銃だが、米軍が供与した「Ｍ１６」のほか、中国、ドイツ、ク ロアチア、ベルギーの各国で製造された銃も使われていた。さらに、ＩＳＩＳが米国製やロシア製の装甲車や迫撃砲、対戦車ミサイル、地対空ミサイルをイラク軍やクルド人部隊から大量に奪取していることも分 かった。

　この報告書について米国防総省の報道官は、同盟国などに供与した武器については厳格に監視していると強調した。ただし国防総省は、戦場でなくした 装備までは監視が行き届かないと認めている。

　ウィルケン氏によれば、ＩＳＩＳはこうした近代兵器を米国が支援する部隊との戦闘にも使用。昨年、イラクのモスルやティクリート、ファルージャを 陥落させた際にも使われたという。また、イラクとシリアの民間人に対しても、小火器や爆弾が使われているとした。

　これ以上の武器がＩＳＩＳのような勢力の手に渡ることを防ぐため、アムネス
ティでは米国などの供与国に対し、イラク政府と連携して武器の移送や保 管や
配備の管理を厳格化するよう促している。

◯「　トルコと戦争望まず＝撃墜は計画的、シリア国境封鎖要求―ロ外相」

　時事通信 　モスクワ　２０１５年11月26日

　ロシアのラブロフ外相は25日、トルコによるロシア軍機撃墜を受けモスクワで記者会見し、両国関係が緊張する中でも「トルコと戦争するつもりはない」と述べた。

　プーチン大統領はロシア軍機乗員の安全確保のため、シリアの防空体制を強化してトルコをけん制したが、外相は北大西洋条約機構（NATO）加盟国トルコとの軍事的な衝突は望まない考えを明確に示した。

　一方、外相は「トルコによる計画された挑発行為だ」と撃墜を強く非難。今回の撃墜は、ロシア軍が過激派組織「イスラム国」の石油施設を集中的に空爆した直後に起きたと指摘し、石油密輸でトルコが利益を得ている疑惑と絡め不満を述べた。また「特定の国のテロ支援を国連安保理に提起する用意がある」と表明した。プーチン大統領はトルコを「テロの共犯者」と呼んでいる。

　撃墜前の状況について外相は「トルコ軍機から警告はなかった。ロシアは具体的な飛行管制データを開示する用意がある」と述べ、トルコ側の説明に反論した。NATO緊急大使級会合後のストルテンベルグ事務総長によるトルコ支持表明を「奇妙だ。苦し紛れにトルコをかばっている」と批判した。

　さらに「両国関係を真剣に見直す」と警告。関係正常化の条件は「撃墜事件でトルコが非を認めることだ」と迫った。また「トルコ（要人）を受け入れるつもりはない」と述べ、12月のエルドアン大統領の訪ロ実現に否定的な考えを示した。
　
　トルコはシリアとの国境管理が緩く、以前から「イスラム国」に参加する外国人戦闘員の流入ルートや反体制派への軍事支援の温床になっていると批判されていた。パリ同時テロ以降、批判はさらに強まっており、外相はトルコに対し、シリアとの国境封鎖を要求。「北部のトルコ系トルクメン人支配地域は、武装勢力の弾薬庫や司令所が集中している」と空爆を正当化した。

◯　「　露軍機撃墜　シリア巡る対立引き金　緊張、不測の事態も　」

　毎日新聞 　２０１５年11月25日

　トルコ・シリア国境付近で２４日、ロシア軍機がトルコ軍機に撃墜された事件は、ロシアが擁護するアサド政権支配地と、トルコ系トルクメン人が多く住む反体制派支配地の境界近くで起こった。

　過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）の掃討で一致するトルコとロシアだが、アサド政権の処遇を巡る対立が最悪の事態に発展した格好だ。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）や米国は対立回避を目指す方針で、ロシアも当面は経済的な報復にとどめる構えだが、高まる軍事的緊張が不測の事態に発展する恐れもある。【エルサレム大治朋子、モスクワ真野森作】

　トルコ軍が撃墜に踏み切ったのは、シリア北西部ラタキア付近に住むトルクメン人と、戦略的要衝の一帯を防衛するためだった。英ＢＢＣなどによると、シリアのトルクメン人は約１５０万～３５０万人。強硬な同化政策を進めるアサド政権の下、少数民族として抑圧的な環境下に置かれてきた。

　トルコ政府はシリアのトルクメン人を「同胞」と見なし、友好関係を維持してきた。２０１１年にシリアが内戦状態に陥ると、トルクメン人は反体制派武装勢力と連携してアサド政権の打倒を掲げ、トルコ政府から武器供与や訓練などの支援を受けてきた。

　戦闘が大幅に拡大したのは、ロシアがシリア内戦に本格的に「参戦」した９月末以降だ。トルコ政府によると、１０月初旬ごろからロシア軍機がトルコ領空を繰り返し侵犯するようになり、同国外務省がロシアの駐トルコ大使に警告。トルコ側には「（撃墜）事件を回避するための最善の努力は尽くしてきた」（エルドアン大統領）との思いが強い。

　一方、ロシア軍側は、空爆の標的について「ロシア出身者を多く含む過激派組織」と主張している。軍参謀本部・作戦総司令部長のルツコイ陸軍中将は２４日、「作戦エリアは（ロシア南部チェチェン共和国など）北カフカス地方の出身者約１０００人を擁する最も急進的な過激派組織が支配する地域として有名だった」と強調した。

　米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは中東レバノン発の分析記事で、撃墜地点周辺ではチェチェン人が加わる国際テロ組織アルカイダ系組織も活動していると伝えた。

　プーチン露大統領は１０月中旬、「ロシアなど旧ソ連諸国の出身者５０００～７０００人がＩＳ側で戦っている」と述べ、過激派戦闘員や共鳴者が母国でテロを起こす事態を阻止すべきだと訴えていた。

　　露が防空体制強化　ＮＡＴＯは対立回避へ自重
　
　ロシア軍機の撃墜事件を受け、プーチン露大統領は２５日、シリア領内のロシア軍基地への最新型地対空ミサイルシステムＳ４００（最大射程４００キロ）の配備を了承した。トルコ軍が再び敵対行為に出るのをけん制するとともに、欧州諸国にもにらみをきかせるためだ。ロシア通信によると、地中海に展開する露黒海艦隊の旗艦「モスクワ」（ミサイル巡洋艦）は２５日、シリア・トルコ国境一帯に防空体制も敷いた。

　ただ、ロシアは当面、経済的なダメージをトルコに与えて報復する構えとみられる。新たな欧州向けパイプライン「トルコ・ストリーム」の敷設や、トルコへの原発輸出が影響を受けそうだ。トルコへの天然ガス輸出が削減される事態も想定される。ロシアとトルコはシリアのアサド政権の処遇に関する方針で立場が異なるが、近年はトルコがロシア産天然ガスの輸入国として第２位となるなど、経済的な結びつきを強めていた。

　パリ同時多発テロを受け、プーチン氏は「幅広い対テロ大連合」の結成を訴えていたが、今回の撃墜事件で米欧やトルコとの協調だけでなく、シリア内戦の終結に向けた各国との協力も難しくなるのは確実だ。

　一方、トルコやＮＡＴＯ側にも、これ以上の軍事的対立を避けたい思いがある。トルコ政府は２４日、ＮＡＴＯに対し集団的自衛権に基づく共同防衛を求めなかった。ＮＡＴＯ外交筋が毎日新聞に明らかにした。ＮＡＴＯ理事会は露軍機のトルコへの領空侵犯を確認、ストルテンベルグ事務総長は「憂慮」を示してロシアに警告したが、共同防衛を強調することはなかった。背景にはトルコがロシアとの決定的対立を望んでいない事情があるとみられる。

　ＮＡＴＯを定めるワシントン条約には、加盟国への攻撃を全体への攻撃とみなして集団的自衛権を発動する「共同防衛条項」（第５条）があるが、２４日の緊急理事会はこの条項に基づかないものだった。同条約には加盟国が独立や領土保全に脅威を感じた場合にＮＡＴＯと協議できる条項（第４条）もあるが、今回の撃墜事件ではこの条項も使われず、トルコが理事会で状況説明するだけだった。

　ＮＡＴＯ外交筋は「状況を見極めたいということだ」と述べ、ロシアの反応を見て慎重に対応が検討されていることを示唆した。

　近年、ロシアとの経済協力を図ってきたトルコも、「正面衝突」は回避したいのが本音とみられる。エルドアン大統領は２５日、イスタンブールで開かれた企業家らとの会合で、「今回の（撃墜）事件をエスカレートさせるつもりはまったくない。ただ我々の安全と、同胞（トルクメン人）の権利を守っているだけだ」と強調。緊張緩和に取り組む考えを改めて明確にした。【モスクワ杉尾直哉、ブリュッセル斎藤義彦】

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝