DS最高幹部がウクライナでプーチンを挑発した目的（の一つ）は、今後世界的な食糧不足を引き起こし、「グレート・リセット」が想定する未来の一つを実現することにある。

かたせ２号です。

１．
Kan Nishidaさんのツイートから。
２０２２年５月４日のツイート。
https://twitter.com/KanAugust/status/1521541033426919425

（引用開始）
国際的に食糧価格が高騰していますが、ロシアへの制裁以来特にひどくなっています。
（グラフ：世界の食糧価格インデックス（２０１４年から２０１６年の平均を１００とする））
https://twitter.com/KanAugust/status/1521541033426919425″>/photo/1
もともと、コロナ対策という名の元で欧米がお金を刷りまくり、世界的にインフレが加速していたものが、ロシアへの経済制裁によって一気に暴騰。ロシアからの輸入を禁止すると、例えばこういったものに影響が出る。
＜肥料の材料＞
炭酸カリウム　－　世界の輸出量の４０％はロシアとベラルーシ産
アンモニア　－　世界の輸出量の４０％はロシア産
リン酸　－　世界の輸出量の１４％はロシア産
尿素　－　世界の輸出量の２２％はロシア産
＜食糧＞
小麦　－　世界の輸出量の３０％はロシアとウクライナ産
とうもろこし　－　世界の輸出量の２０％はロシアとウクライナ産
（記事名：As sanctions bite Russia, fertilizer shortage imperils world food supply。ロイター記事、２０２２年３月２３日配信）
https://www.reuters.com/business/sanctions-bite-russia-fertilizer-shortage-imperils-world-food-supply-2022-03-23/
アメリカは炭酸カリウムベースの肥料の９６％をロシアから輸入。
（記事名：Michigan Potash Stands to Replace Russian Potash Fertilizer Imports。Prnewswireサイト記事、２０２２年３月８日配信）
https://www.prnewswire.com/news-releases/michigan-potash-stands-to-replace-russian-potash-fertilizer-imports-301497352.html
アメリカは毎年１０３億ドルほどの肥料を輸入しますが、そのうち１３%ほど(１３億ドル）はロシアから。
食糧価格暴騰は特に植物オイル、シリアル、乳製品でひどいですね。肥料価格の暴騰を受けて、農家は現在使用量を抑えているとのことですので、この秋の収穫は大きな減少となるのではないでしょうか。
制裁を続けることで着実に世界中の庶民の生活は苦しくなっていきます。世界中で食糧価格の高騰と不足によって起こる飢饉に苦しむことになる人達が増えることでしょう。それだけに、制裁に効果があるのか、出口戦略はあるのか、そういった議論が今必要です。
（引用終わり）

かたせ２号です。
きちんと基本的な内容をまとめてくれた質の良い情報だと、かたせ２号は考えます。

２．
一方で、上記の解説の話の流れはむしろ逆だとも考えます。
すなわち、DS最高幹部は、ロシアのプーチンをウクライナで挑発しロシアへの制裁を続けることで、着実に世界中の庶民の生活は苦しくなっていき世界中で食糧価格の高騰と不足によって起こる飢饉に苦しむことになる人達が増えること、それを最初から想定し、目的としていた。

というのも、ウクライナでロシアが軍事活動を開始した２０２２年２月２４日より以前から、以下のようなことが裏側で進められているからです。

ユー子@カンジダ情報発信中さんのツイートを２件発信します。

https://twitter.com/yuko_candida/status/1518046015332380672
２０２２年４月２４日発信
（引用開始）（下線部はかたせ２号が引いた）
火災の被害に遭ったアメリカの食品工場のリストです。2022年だけで一体何件燃えているのか？　作られている食糧危機、特に食肉が狙われている印象です。
（表：火災の被害に遭ったアメリカの食品工場のリスト）
https://twitter.com/yuko_candida/status/1518046015332380672″>/photo/1
（引用終わり）

https://twitter.com/yuko_candida/status/1521573254921555968
２０２２年５月４日発信
（引用開始）
”これが言ってはいけないタブーである、事故・焼失があった食品加工工場の地図です。”
Here is a picture of Food Processing Plants that have had ‘Accidents’/‘Burned Down’ that we’re not allowed to talk about:（２０２２年４月２４日付情報）
（事故・焼失があった食品加工工場の地図）

３．
かたせ２号です。
これらの動きの背景にあるのは、「グレート・リセット」が想定する未来の一つ、すなわち、人類の大多数に家畜の肉を食べさせない、を実現させる、DS最高幹部の強力な意志です。

未来はすでに予定されています。

人間自然科学研究所サイトのレポートから。
https://www.hns.gr.jp/download/20210222-file20210214.pdf

（一部引用開始）（下線部はかたせ２号が引いた）
遺伝子組み換え食品の強制的消費
「グレート・リセット」の内容を調査しているジャーナリストが、その具体的な中身を紹介する記事が書くようになっている。そうした記事を見ると、「グレート・リセット」が志向している方向性が少しずつだが見えてくる。
そのうちのひとつは、管理された食料供給とでも呼べる概念である。いま、新型コロナウイルスのパンデミックによる食料輸出の規制、地球温暖化による耕地面積の縮小、単一商品作物への生産特化に起因する水資源の枯渇などの問題が背景となり、将来的に食糧危機の発生が懸念されている。これを解決するための新しい食糧生産システムの形成が、「グレート・リセット」の重要な中身にひとつになっている。
これは、「ダボス会議」の主催者、クラウス・シュワブが昨年に出版した先の著書にも書
かれている。
世界情勢の分析では著名な作家、ウイリアム・エングダールの調査によると、クラウス・シュワブは「イート・フォーラム（EAT Forum）」のパートナーになったという。ここは「食のダボス会議」と呼ばれる組織で、将来発生する可能性のある食糧危機に対処するア
ジェンダを立案することが目的だ。世界的な製薬会社、「グラクソ・スミス・クライン」が設立した財団が出資している。またグーグルや、アマゾンの創立者、ジェフ・ベゾズなどが出資もしている人工肉の会社、「インポッシブル・フーズ」と提携し活動している。２０１７年、「イート・フォーラム」は「持続可能性と健康のための食糧改革（FReSH）」という組織を立ち上げた。これには「モンサント」を所有している製薬大手の「バイエルAG」や、中国の大手農薬会社、「シンジェンタ」、さらに「カーギル」、「ユニリバー」、「デュポン」などの大手化学会社、そして「グーグル」などが参加している。これこそ、「ダボス会議」の「グレート・リセット」で、食糧危機に対応するプランを具体的に立案するための組織だ。
その方針は明白だ。シュワブの著書、「COVID-19: ザ・グレート・リセット」にもはっきりと述べられている。シュワブは、バイオテクノロジーと遺伝子組み換え食品こそ、新型コロナウイルス以後に発生する可能性のある食糧危機に対処できる唯一の方法だと主張する。
シュワブのアイデアに基づき「イート・フォーラム」は、「地球の健康食生活」なるものを提案している。これは、肉の消費を９０％ほど削減し、実験室で人工的に作られた穀物
と油、またその他の食品を大量に使った食事だ。これの中心になるのは、大量に生産できる多様な種類の遺伝子組み換え食品だ。「イート・フォーラム」は、食糧危機を回避するためには、法律の制定や罰則などによる強制、また補助金の支給などの財政的な誘導処置などの方法を駆使して、こうした人工的な食品の消費を促進させなければならないとしている。
どうもこれが、「ダボス会議」のアジェンダである「グレート・リセット」の中身のひとつのようだ。
もちろん、遺伝子組み換え食品や、また人工的に生産された食品に関しては健康被害が報告されている。その消費が強制されるとすれば、本当に注意しなければならないだろう。しかし、それ以上に注意しなければならないのは、「イート・フォーラム」が推進するこのアジェンダが、最大手の化学会社や製薬会社によって推進されようとしていることだ。すると「グレート・リセット」のアジェンダの推進は、こうした分野の巨大企業に世界市場の独占を許すことになるだろう。これも「グレート・リセット」の目標なのかもしれない。
（一部引用終わり）

４．
かたせ２号です。
わたしたちは、遠くない将来、オリジナルカロリー（畜産物などのカロリーを，それを生産するのに必要な飼料のカロリーにさかのぼって計算したもの）の高い、家畜の肉を食べることができず、オリジナル・カロリーの低い食事でガマンせざるを得なくなるでしょう。
そして、今後起きるであろう世界的な食糧不足の責任は、すべてロシアのせいにされるでしょう。そのデモンストレーションは、すでに、２０２２年５月２日にウクライナのゼレンスキー大統領から発信されています。

ロイター通信のサイトから。
記事名：ウクライナ産穀物数千万トン失われる恐れ、ロシア封鎖で＝ゼレンスキー大統領
２０２２年５月２日配信
https://jp.reuters.com/article/ukraine-crisis-zelenskiy-idJPKCN2MO0C0

（引用開始）
ウクライナのゼレンスキー大統領は２０２２年５月２日、ロシアが黒海の港を封鎖しているため数千万トンの穀物が失われ、欧州・アジア・アフリカで食糧危機が起きる恐れがあると警告した。オーストラリアのニュース番組で「ロシアは黒海を支配し船の出入りを認めていない。ウクライナ経済を完全に封鎖しようとしている」と非難した。
（引用終わり）

以上