[3527]ワクチン後遺症社会の到来
10年ぶりの投稿になります。
腰痛治療の闇について、2013年10月頃投稿させていただいた原稿の一部は、「老人1年生（幻冬舎）」という副島先生のご著書で紹介されております。
あれから10年が経ち、当院ではリハビリテーション医療や再生医療・抗老化医療・波動/周波数医療を含めたエネルギー医療などの先進医療は格段に進化して来ましたが、町医者を中心とした整形外科医のマ案練り治療は殆ど進歩がみられないのが現状です。
厚生労働省は本年１月２０日にわが国での新型コロナワクチンによる死亡が1,966人に達したことを公表し、ワクチン製造販売業者は1昨年2月17日から昨年12月8日までのワクチン接種後の重篤な副反応は26,249人にのぼると報告されています。
昨年12月に加藤厚生労働大臣の見解、「ワクチン副反応の実態把握や治療法の研究を立ち上げようとしている」をふまえ、本年2月15日に厚労省は「新型コロナワクチン接種後の遷延する症状に係る実態調査」研究班を発足し、新型コロナワクチン接種後の副反応を疑う症状に関する研究の協力について各都道府県の衛生主管部(局)に通知しましたが、「ワクチン接種後症候群（長期副反応）」および「ワクチン後遺症」を診たことがない担当医療機関は右往左往し戸惑うばかりです。
私は、医療従事者を対象とした新型コロナワクチン接種が始まって間もなく、医師や看護師において、接種後の遷延する副反応相談で来院される方々が相次いだことから、2年前の5月に日本で初めて「（コロナ）ワクチン後遺症」を地元医師会に警告し、全国で初の「ワクチン後遺症診療」をオンライン診療でも始めました。
また、世界で初めて「ワクチン接種不可診断書」を欧米やASEAN諸国を中心とした4000人以上の日本人家族に発行し、海外で活躍するワクチン未接種日本人の解雇や退学を阻止させ、ワクチンパスポートなしでの渡航を可能にして来ました。
外交や渡航目的などで、ワクチン未接種の与野党政治家や外交官をはじめとする政府・軍事関係者、銀幕スターなど芸能関係者やプロスポーツ選手など、さまざまな業種の方々に「ワクチン接種不可診断書」を発行して来ました。
１昨年の８月に地元民放の報道番組で「コロナ後遺症とワクチン接種後の遷延性副反応外来」という当院での取り組みが、SNS動画やネットニュースで拡散されると、「ワクチン後遺症」という私が提唱した「裏キーワード」が一気に全国区になりました。
ワクチン後遺症のドキュメンタリー映画が製作され、当院の後遺症外来を踏まえて新型コロナワクチン副反応およびコロナ後遺症に関して治療を行う全国70の医療機関が、「一般社団法人こどもコロナプラットフォーム」によって開設され（コロワク治療ナビ (https://corowakunavi.com) ）ました。
ワクチン副反応・後遺症の病態や治療法に関する医師間の学術的な情報共有をおこなう「ワクチン後遺症治療研究会」も発足し、基礎研究から実臨床まで各分野の専門家を交えた医師100名以上が集うZOOM会議が毎月開催されるようになりました。
この5月に京都某所において、「予測科学としての臨床医学のフロンティア～新興医原病,ワクチン接種後症候群：病因、病理・病態、臨床検査、診断、そして予後
Frontier of Clinical Medicine as an Predictive Science ～Emerging iatrogenic disease ,Postvaccination syndrome : etiology, pathology , laboratory testing, diagnosis and prognosis 」という
オンラインシンポジウムを開催し、
私は「ワクチン後遺症社会の到来 ーVaccidemicを生き抜く智慧ー Coming of a post-vaccine society -Wisdom to Survive the Vaccidemic-」という演題で、日本一のワクチン後遺症症例を診療して来た臨床医の立場から、世界に向けて戦後最大の薬害であるコロナワクチン後遺症の実態を世界発信する予定です。
（※同タイトルの拙書「ワクチン後遺症社会の到来 ーVaccidemicを生き抜く智慧ー」はAmazonで予約開始）
厚労省は2月6日の専門分科会までの実績（累積）では予防接種健康被害救済制度での進達受理件数が6,141件で、否認件数が176件、現在の保留件数が24件と公表しています。
厚労省の予防接種健康被害救済制度における、医療費および医療手当の認定から支給までの手続きは、請求者や医療従事者にとって煩雑で認定までの期間が長く、特にワクチン接種後しばらくたって発症した後遺症の認定は困難な状況です。
また、厚労省の２月１０日専門分科会での審議にて、ワクチン死亡一時金・葬祭料の請求認定が３０人に達したと公表されましたが、残りの２千人近くの遺族には補償がされておらず、わが国の年間の超過死亡が10万人（戦後最大）に達し、要介護者が1千万人に達しようとする今日では、ワクチン後遺症と新規発症疾患との因果関係の特定が困難になって来ています。
大阪府泉大津市や愛知県名古屋市などの自治体では、新型コロナワクチン健康被害支援金給付制度が運用されており、ワクチン接種後の長期副反応や後遺症患者に対する支援金助成導入を丸山達也島根県知事と県議会議員に陳情しましたが、どこの自治体に於いても、ワクチン後遺症患者に対する月額数万円の給付でさえ殆ど認定されていないのが現実です。
福島原発事故５日目に、原発近郊にいち早く乗り込み安全宣言を出された副島先生が、原発事故と同様の初期対応の遅れが起こることを私と同様に直感し、今回のコロナ騒ぎを真珠湾攻撃後の大政翼賛会の動向や、「放射能コワイコワイ騒動」と同じ、日本人の集団洗脳・集団発狂状態が起こる予知を、「日本は戦争に連れてゆかれる 狂人日記2020」で書かれています。
私も、副島先生と同様に、２０２０年２月18日夜、感染者712人、死者13人を含む乗客・乗員合わせて3711人が乗船するダイアモンドプリンセス号に乗り込んだ直後に下船させられたその夜、二か国語で配信した同郷の岩田健太郎医師のレポートを視聴したとき、すぐさま10年前に起こった3.11直後の福島第一原子力発電事故後の避難対応の遅れを連想し、杜撰な原発事故対応と同じ事態が起こる予言していました。
3.11から半年後に、ミルトン・フリードマンの徹底した市場原理主義を批判した“The Shock Doctrine,2008”の和訳「ショック・ドクトリン・惨事便乗型資本主義の正体を暴く：ナオミ・クライン著（岩波書店）」が出版され、「デザスター・キャピタリズム（Disaster Capitalism）、大惨事便乗型資本主義」などと言われていますが、平成時代は「コロナショック・ドクトリン」で幕開けし、現在も「超合法的プロパガンダ」の世論操作によって、国民が洗脳され続けています。
第8波が終息しコロナ感染症が5類に引き下げられた後にも、日本版CDC（疾病対策予防センター）設置や、感染症法改正による機動的ワクチン接種推進による定期接種化などにより、後遺症外来を掲げている医療機関や、ワクチンとの因果関係を鑑別する病理医などにおいては、アナフィラキシーなど短期的副反応への対応だけでなく、ワクチン接種数か月から数年間においての遅延性副反応の病態解明や治療戦略が求められて来ると思います。
日々の診療では、慢性疲労や鬱・ブレインフォグなどで、家庭生活や就学・就労が困難となっても、せいぜい「コロナ後遺症」というダミー診断名のもと、漫然とした対症療法が繰り返される「ワクチン後遺症」患者が急増しております。
さらに、ワクチン接種が累積するにつれて、腎不全や心肺疾患などの多臓器の障害や、「ターボ癌」という急速進行性の原発不明がんや白血病などの血液疾患、クロイツフェルトヤコブ病を筆頭とする急速進行性の脳炎などの神経難病が明らかに増えています。
第8波が終息しコロナ感染症が5類に引き下げられても、敗戦後のＧＨＱ占領政策の如く、「ワクチン戦争の最終敗戦国」となり、日本版CDC設置→国内ｍRNAワクチン量産→ワクチン定期接種化→感染症法改正による機動的ワクチン接種推進と、次々に迫り来る認知戦の波状攻撃に備えなければ、
日本人は、今後仕掛けられていく幾多の認知戦にも気づかぬ集団Sheeple（羊の群れの如く従順な民衆）と化し、自分で判断する意思を奪われ、自由に生きる権利を放棄し、世界的ジェノサイド（大量殺戮）に猛進していく危険性があります。
今回で二度の最終敗戦国となった日本人に課せられた宿命とは、真の世界の平和と幸福を実現することだと思います。